論文の最も基本となる目的は，読者に対し，論理的に積み上げていくことで，その論文の主張を導くことである．しかし，そのような論文を書くことは難しく，論文の書き方の上達にはある程度の時間と継続的な執筆指導の努力が必要である．通信ソサイティでは，論文の書き方を広く深く会員に浸透させるために，2009年 3月から大会に合わせて「論文の書き方講座」を開催してきた．参加者から継続的に開催することを希望する声を多く頂き，「論文の書き方講座」を開催することにした．この講座が学生あるいは若手研究者の一助となれば幸いである．

　総務省は，第５世代移動通信システム（5G）の次の世代である「Beyond 5G」（いわゆる6G）の導入時に見込まれるニーズや技術進歩等を踏まえた総合戦略の策定に向け，令和2年1月から「Beyond 5G推進戦略懇談会」（座長：五神真 東京大学総長）を開催し，Beyond 5Gの導入が見込まれる2030年代の社会において通信インフラに期待される事項やそれを実現するための政策の方向性等について検討を行ってきた。
　同懇談会において取りまとめられた「Beyond 5G推進戦略懇談会　提言」を受け，「Beyond 5G推進戦略　－6Gへのロードマップ－」及びその概要を令和2年6月30日に公表した。
　本講演では，同戦略の概要を紹介する。

本稿では，5G evolutionおよび6Gで候補として考えられる無線技術の検討領域についてドコモの考えを述べる．

2020年3月に日本でも商用化された5Gは，従来のB-to-C型のみならず，B-to-B型のサービスへの貢献に対する期待が高まっている．現時点では，5Gが利用できるエリアが限られている上，新たな経済メカニズムが動き出すほどのデバイスやユースケースを見出すには至っていない．しかし，4Gの時代とは異なり，より一層，個人の生活や社会活動の活性化に貢献するモバイルインフラが求められることに疑う余地はない．そして，このような要望やトレンドは，5Gの次として期待されるBeyond 5G/6Gに対して，より大きくなることが予想される．
本稿では，6Gが商用化される2030年頃に求められる社会想定を概説し，その社会様式を実現するための5Gの不足点を述べる．その後，課題解決に資するために，「ユーザセントリックネットワーク」という６G用の無線ネットワークを提案し，ユーザセントリックネットワークを構成する無線通信技術について紹介する．

Society5.0においては、仮想(Cyber)空間と現実(Physical)空間が相互に連携し、これまでになかった様々な高度アプリケーションが我々の生活や行動のあらゆる場面を支えることが期待されている。この様な将来像においては、Physical世界とCyber空間との間で、大量のデータがリアルタイムに流通することが重要であり、6Gには、さらなる高速大容量化、低遅延・同期、高信頼、高精度測位などが期待される。本パネルセッションでは、現在の変化、および将来像を踏まえ、富士通の考える6G時代の技術展望と取り組みについて説明する。

セッション題名：6Gへの展望と進化の方向性

本講演では、6Gへの展望と進化の方向性に関するエリクソンの見解と取り組みについて述べる。
6Gの想定要求条件、ユースケース、主要技術について整理したうえでエリクソンの現在の取り組みについて概説する。

6Gへの展望と進化の方向性について、NICTの取組みを述べる。

今般のコロナ禍により，遠隔会議や遠隔授業といったネットワーク・ICT技術の利活用が社会全体に普及し，現在のICT技術の恩恵と性能限界を，幅広い人々が実感するに至っている．本稿ではRAN（radio access network,無線アクセスネットワーク）技術を中心に，Beyond 5Gの無線システムに期待されるサービスや要求条件について，会誌記事[1]をベースに筆者の私見も交えて展望し，議論する．

筆者ら及び共同研究機関は，5Gシステム向けの周波数確保のために，異システム間での動的な周波数共用(ダイナミック周波数共用)の研究開発を令和元年度より実施している．ダイナミック共用では，時間的，地理的な周波数共用に加え，干渉調整スキームの自動化による高度化を図ることを目的としている．本稿では，ダイナミック周波数共用の実現に向けて，本研究開発で取り組んでいる技術を中心に紹介する．

本講演では将来の周波数共用の鍵となる高精度な電波伝搬予測と，無線通信の環境を精緻に認識するセンシング技術に着目し，周波数共用性能向上に向けての取り組みを紹介する．周波数共用には，既存システムの時間的・空間的な空き周波数を既存システムに影響のない範囲で共用を行うものであるが，Beyond 5G・6G の時代では，ユーザのトラヒック要求に応じたより精緻なダイナミックな周波数共用の実現が求められる．このような精緻な周波数共用の実現には，場所依存性や不確定性を持つ電波の伝搬現象をどのように正確に予測するかという高精度な電波伝搬予測と，通信パラメータが不明の既存システムへの対応にも活用可能な無線環境把握センサの高度化が必要となる．

セッション題名：Beyond 5G・6Gに向けた動的周波数共用の技術動向
移動通信 (IMT) のデファクト標準が 3GPP に一本化される一方，世界無線通信会議 (WRC) で IMT バンドの新規指定が行われている．基地局・端末のマーケットがグローバル化している中で，国単位で空いている周波数を移動通信のために割り当てても，装置が量産される見込みがなく，周波数逼迫の解消にはつながらない．すなわち，周波数逼迫の解決手段として，IMT バンドで運用されている既存の無線通信業務との周波数共用が不可欠となる．
本稿では，準ミリ波・ミリ波帯における既存業務と5Gの動的周波数共用について個人的な見解を述べるものである．

総務省が社会導入を進めている、2.3GHz帯の共用条件や運用要件の論点について触れ、既存システムへの与干渉制御技術、データベース高度化技術の課題と今後の研究開発の方向性についてまとめる。

本稿では，筆者らが研究開発を行ってきたBeyond 5G時代における電波センサに関して，その基本構成，所要条件をまとめ，例として，放送用素材伝送用システムと，5Gシステムが共用を行う場合の電波センサの構成例および基本特性を評価する．

NTT東日本が東京大学様と連携して提供させて頂いております「ローカル5Gオープンラボ」における対応状況と東京都様、東京大学様との三者連携の取り組みおよび計画中のPoC案件を中心にご紹介致します。

ローカル5Gにより、5Gの技術的に新しい挑戦である低遅延性や多数接続等の実現が期待されている。その特徴を活かすアプリケーションと実装のための検証が重要であり、現在様々な実証が行われている。自営通信としてのローカル5Gのメリットを活かすためには、ユースケース毎にシステム全体としての最適化やノウハウの蓄積が必要である。導入開始目前となったローカル5Gの現状の課題と今後に向けた議論、考察を行う。

ローカル5Gはある特定エリアでのサービスが想定され、近年注目を集めている周波数共用技術が適用可能であると考えられる。この共用周波数を効率よく利用するため与干渉の制約がある条件下において、ビームフォーミング制御を含めたエリア構築に関する検討をまとめる。また28GHz帯において実証実験を行い、屋内について伝搬シミュレーション評価によりその特徴を表現することが可能であること，またビーム毎の電力を制御することにより与干渉を低減できることを確認したので報告する。

第5世代移動通信システム（5G）のサービスが始まった．やや期待先行の感はあるが，5Gは伝送速度等の単一スペックの高度化のみでなく，超低遅延高信頼や超多数接続などの多様な性能を実現でき，一般利用者の利便性向上にとどまらず，地域活性化や産業創出を後押しし，情報通信の新たな時代を切り拓くと考えられる．自営システムに5Gの性能を取り込む動きも加速している．我が国が制度化を進めるローカル5Gは，自営業者が独自に設置する「局所的な」ネットワークに5G技術を導入し，地域や産業の個別のニーズに応えることを目指す[1]．公衆網と切り離されたローカル5Gは，安定性や安全性の面でも利点がある．本稿では，国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）が取り組む，ローカル5Gの可用性向上を目的とした研究開発について，実証実験の結果を交えて報告する．

DX(デジタルトランスフォーメーション)における情報通信技術の展望を述べ，DXがもたらす情報通信技術における新たな研究課題について議論する．

丸の内データコンソーシアムの取り組みについて紹介する。

スマートシティ実現に向けたデータ活用への取り組みと実証実験の概要、およびそこから見えてきた課題に関して述べる

海外でのIoTを活用する取り組みを説明するとともにその課題に関して議論する

デジタルトランスフォーメーションを実現するために，企業システムが利用できるITインフラとして普及するパブリッククラウドを取り上げ，まず，その適用シーンを示した．次に，ハイブリッドクラウド利用時の一検討として，共通機能の配置法について，各クラウドへ分散配置する場合と集中配置する場合のコスト比較を行った．最後に，憂事である新型コロナ禍におけるクラスタ発生回避，発生に備えた対策として，「三つの密」の回避など，企業システムを継続運用する事例を整理した．

近年，日本の製造業においては，グローバルマーケットへの参入や価格競争への対応のため，国内製造から海外製造へのシフトが進んでいる[1]．このため，国内の製造現場と製造技術の維持が国際競争力強化のために大きな課題であり，製品製造のサイクルの短縮や多品種少量生産化によるラインの組み換えに迅速に対応する必要がある．これまで工場内の通信は，制御信頼性の観点から有線通信が主流であったが，近年の製品開発サイクルの短期間化の影響から，機器の配置やラインの構築に柔軟性が求められるようになってきており，柔軟性を高めるためには無線通信の利活用が不可欠である． 本稿では，稼働中の工場における無線通信技術の活用に向けての課題とニーズを紹介する．

LPWA(Low Power, Wide Area)は，低消費電力ながら遠距離通信を実現する通信方式が使われており，IoT(Internet of Things)を支える技術の1つとして注目されている．なかでもLoRaは，免許不要，自営網構築可能，そしてオープンな通信規格であるといった特徴を有する．
このため筆者らは，LoRaを用いて各種IoTシステムの実装を行っていることを述べている．

工場やオフィスで使われている三相３線配電網での電力線搬送通信（PLC）の活用が検討されている。PLCの信号は３線のうち２本に印加されるが、３線目の影響により電磁ノイズの特性は単相２線と異なる。この特性の違いを工場内の電力配線を模擬した系で測定、シミュレーションを行い放射のメカニズムを考察した。

通信キャリアにおいて、特に有線通信における伝導ノイズや雷過電圧の不具合事例などを紹介し、その対策を示します。

センサ機能，情報処理機能，無線通信機能などのさまざまな機能，回路を混載したIoT機器ではディジタル回路が発生する電磁ノイズの他の回路への干渉の低減が大きな課題である．プリント基板や機器内部における電磁干渉結合の主なメカニズムには，➀空間を伝わる結合，②基板の内部の配線を伝わる伝道性結合がある．本稿ではそれぞれの結合を低減する技術としてノイズ抑制シート（NSS: Noise Suppression Sheet ）とオープンスタブ型EBG構造を示し，技術開発動向や適用事例を紹介する．

現在実現されているIoTの応用は社会的要請のごく一部であり、無線通信技術の進展により、さらに広い市場が拓かれる。このような認識のものと、筆者らは、大学発スタートアップという形で、IoT向けマルチホップ無線通信規格UNISONetの開発および社会展開を進めている。UNISONetの最大の特徴は、これまでの無線センサネットワークの考えからすると「型破り」とも捉えられる、同時送信フラッディングの利用である。同時送信フラッディングは、メッセージ数が極めて多くなるなど、通信レイヤに分かれた既存の枠組みでは便益を見出すことが難しいものの、システム全体では効率・安定性が極めて高いという直感に反する特徴を有している。UNISONetは同時送信フラッディングの特性を活かすことで、「ユーザが簡易にネットワークを管理・拡張できる」など、セルラー系無線通信方式やシングルホップ型の方式も含めた他のIoTの向け無線と比較して、ユニークな特徴を実現している。本講演においては、UNISONetの概要および実用例を示すとともに、実用展開を進める中で得た知見を共有する。

獣害被害は我が国にとって今なお大きな問題である．農作物や森林環境を守るため，個体数管理・被害防除・生息地管理といった対策が全国的に続けられている．野生鳥獣と対峙する現場では物理的な手法が主流であるが，近年ではIoT技術を応用してセンシングや通信の要素を取り入れた新たな手法も試行されている．本稿では個体数管理としてわなによる捕獲，被害防除として防護柵の設置という2つの被害対策に着目し，IoT技術の活用事例とその課題について述べる．

　近年，IoT はその定義を変えながら社会への浸透を続けている。旧来の機器がネットワークにつながることでIoTと呼ばれるものもあれば，新たな社会基盤の部品としてIoT と呼ばれるものもある。こういった変化の中，安全・安心な社会の実現に向け，IoT 向けのセキュリティ対策技術の実用化は重要な鍵となっている。
　本稿では，内閣府が進める戦略的イノベーション創造プログラム(SIP)でのIoT機器に対するセキュリティ異常検知技術の実用化の取り組みを紹介し，そこで得られた「通信監視」「個の特定」「アノマリ検知」技術に関する課題を基に，今後のIoTセキュリティの研究の方向性についての一考察を述べる。

現実世界の様々な人/モノにセンサを配備し、網羅的に収集したデータを解析して人々の様々な活動に有益な情報を抽出して現実世界へフィードバックするIoT (Internet of Things)システムに注目が集まっている。特に、現実世界の状態を観測するセンサや、そのセンサを接続する小型コンピュータだけでなく、データを収集/解析するための無線通信/AI技術の高性能化・低コスト化も急速に進んでおり、容易に利用できるIoTシステムの構成要素は揃い始めている。そのため、IoTシステムを設計する上で重要となるのは、そのIoTシステムが活用される現場の要件に合わせて、適切な構成要素を組み合わせることにある。著者らは、これまでICT技術が十分に活用されていなかった現場を対象として、様々なIoTシステムの設計・試作を行っている。本稿では、新潟県長岡市および長野県白馬村を対象として実施している、豪雪地帯における人々の安心・安全な生活を支援するための、IoTシステムの研究開発の事例について報告する。

本稿では地上環境によらず即時に展開が可能で，要求に応じて数や展開範囲を柔軟に制御できるUAV に対し，高度なサービスを低遅延で提供可能かつ地上端末の低消費電力化にも寄与するMEC 技術を実現するエッジサーバを搭載することで，災害時等においてもIoT端末において高度なアプリケーションの実行を可能とする新たな通信プラットフォームを実現するアプローチについて，その概要と課題について述べる．

5G高度化や6G向けにMFH/MBHにも更なる革新が求められる。5Gの高度化、6Gの到来に向けた光アクセス技術として、モバイル向けPON、広域レイヤ2ネットワーク、光空間通信における光アクセス技術について概説する。

将来のモバイル通信で必要不可欠となってくる伝送技術の一つとして，電波を光で伝送する光ファイバ無線伝送がある．この光ファイバ無線伝送のための光ファイバ回線を通信だけでなく，無線基地局を駆動するための光パワー伝送をすることで，外部電源を要さず，光ファイバ回線だけで無線基地局の駆動と運用を実現する光ファイバ給電技術を紹介する．本稿では，とりわけ，2重コア構造を有するダブルクラッド光ファイバを用いた光ファイバ給電技術に焦点を当てて，最近の研究成果について紹介する．

有線無線融合

我々はこれまで、RoF/IFoFをベースとしたアナログ光伝送技術を用いることで、超大容量/超多値のモバイルフロントホール伝送実験に成功してきた。また光信号と無線信号の変換をよりシームレスにするための、光/無線融合技術についても検討を進めてきた。そこで本稿では、これら3つの観点からこれまでの我々のこれら取り組みを紹介する

移動通信トラヒックは年率約40 %で増加の一途を辿っており、5Gが本格的に社会に浸透していく2025年以降にはこれまで以上に多様な通信サービスが求められている。このようなサービスを支えるため、最近では高度5Gや6Gといった次世代大容量RANの研究開発が精力的に進められている｡最近我々は、6Gを支える大容量アクセス伝送方式として、MFHに光領域でのデジタル信号処理をしないアナログコヒーレント光伝送技術を適用した光・無線融合型フルコヒーレントアクセスシステムを提案している。本講演では我々の提案するシステムの概要を述べ、フルコヒーレントアクセス伝送に関する最近の研究成果を紹介する。

本稿では，ディスアグリゲーションが進む光ネットワークにおいて，マルチベンダ環境下でのパス制御・監視を行うためのシステム試作について述べる．本システムでは，共通のYANGデータモデルを用いることによって，SDNコントローラとテレメトリ分析システムが連携し，複数ベンダの装置を通過する光パスのプロビジョニング，自動監視設定，及び品質監視が実現できる．また，テレメトリ分析の高度化の一例として，AIを活用した品質分析モデルを生成するためのフレームワークについて述べ，本フレームワークにより構築したBGP障害原因分析モデルの有効性を示す．

情報通信ネットワークの自動運転技術について概観する。情報を収集する技術、情報を分析する技術、分析をもとに状況を把握・判断する技術、ならびにこれらを有機的に結合して自動運転を実現するために必要な技術等について述べる。またそれに向けた最近の取り組みについて事例を紹介して解説する。

機械学習を用いたリアルタイムなIoTデータ活用のためのネットワーク制御技術について論じる。環境や人々の移動などに関わる様々なデータを収集するIoT(Internet of Things) に期待が集まっている。IoTデータを蓄積し、機械学習により分析すれば、環境や人々の移動の変化の予測などが可能となる。しかし、従来の分析はあくまで蓄積されたデータに対して行われており、リアルタイムに実現しようとすると、大容量のデータを扱った場合に通信帯域が逼迫し輻輳が発生するおそれがあった。そこで、機械学習により、各々のデータがリアルタイムな予測推定精度の向上にどれくらい寄与するかを定量的に推定し、その値を重要度として、これに基づきネットワークにおいて優先制御を行う方式を考案した。通信帯域が逼迫した状況でも、リアルタイムに高い予測推定精度を達成できる。実データを用いた結果からその有効性を示す。

　情報通信ネットワークの更なる大容量化、高機能化が求められる中、その基幹である光ネットワークの高度化に向けて様々な研究が行われている。他方、画像認識分野などで機械学習の有用性が明らかになってきており、様々な分野へ機械学習を利活用するための研究開発が進められている。光ネットワーク分野においても、ネットワークを構成する様々なところで機械学習の適用が研究されており、機械学習による新たな光ネットワーク高度化への期待が高まっている。
　本稿では、特に光ネットワークにおけるトラヒックの収用設計問題に焦点をあて、機械学習を用いた研究動向を紹介する。収用設計問題における機械学習利用の課題について整理するとともに、機械学習による光周波数資源の高効率利用の可能性について議論する。

機械学習とディジタル信号処理がもたらす フォトニックネットワークモニタリングの新たな可能性

光ファイバ通信では、ディジタルコヒーレント技術の実用化によって高感度で周波数利用効率の高い光受信が可能になると共に、波長分散やPMD、偏波変動などをディジタル信号処理によって補償する方式がとられるようになった。次のステップとして光ファイバの光学非線形現象による波形歪みを補償する検討が進められているが、計算量が膨大になってしまう問題があった。我々の研究グループでは、ニューラルネットワーク等の機械学習アルゴリズムを用いることで計算量が大幅に削減できることを明らかにし、その補償能力について研究を進めている。

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本稿では、光通信網と連携したEdge Computing技術を概観し、光ネットワークへの要件を述べた後、筆者らの取り組む関連研究の概略を述べる。

本発表では，Beyond 5G時代の光アクセス網において重要となるポイントを概説するとともに，網構成に関する検討状況を報告する．光アクセス網設備はあらゆる情報通信サービスを支える基礎設備であり，Beyond 5G時代においては多様かつ高度な機能的要件を満足させる光アクセス網の構築が求められる．そこで我々は，今後の光ファイバ需要の性質に合った新たな光アクセス網を既存FTTH網にオーバーレイし，多様な情報通信サービスの実現と効率的な設備利用を両立させていくことを目指している．本発表では，新たな光アクセス網レイヤにおいて重要となる①信頼性，②需要変動耐力，③拡張性の三点について解説するとともに，これらを満たす網構成を提案する．

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コネクティッドカーや自動運転車、5G通信などの発展にともない自動車及び自動車を取り巻く情報環境は大きな変化の中にある。さらに、それらが発展したBeyond 5G時代の社会においては、AI（Artificial Intelligence）やIoT（Internet of Thing：自動車を含む様々なモノがネットワークに接続）等の技術も成熟し、様々なセンサデータを収集・分析しその結果を必要とする利用者に配信するサービスの普及が見込まれる。特に自動車と路側インフラとの接続を無線で広範囲にできるようになることで路側インフラや車両の知能化も進化すると考えられる。
これに関連する我々の取り組みと、車載ネットワークと路車協調システムについての考察を紹介する。

次世代コネクティッドカーに向けた光伝送技術として、広帯域な曲げ不感マルチモード光ファイバ(BI-MMF)を用いた25Gbpsの高速デジタル通信がIEEE P802.3czで検討されている．またBI-MMFの広帯域性を活かし、短距離アナログ光ファイバ無線（A-RoF）を車載アンテナと通信モジュール（DCM）間の伝送へ適応することも検討されており、本講演ではこれらの伝送特性結果について報告する．

現在、自動車業界は100年に一度といわれる大きな変革期を迎えていると言われている。注目されているキーワードはCASE（Connected 、Autonomous、Shared & Services、Electric）で、自動車だけの進化にとどまらず、自動車とインフラとの通信、自動運転、シェアサービスなど自動車社会を取り巻く環境も大きく変わっていくと予想されている。自動運転を見据えた自動車には車の周辺状況を把握するためのカメラやセンサなどが数多く搭載されるようになり、それらから得られた情報を適切に処理し、車外との安定した双方向通信が望まれ、これらを支える技術として、車載高速通信の研究開発と標準化が進んでいる。本稿では、ISOやIEEEなどで検討されている車載光通信に関する標準化活動を整理する。

本講演では，日々進化が続いている無線LAN標準規格の最新動向および無線LANシステムを用いた無線センシング技術の動向をご紹介します．続いて，無線センシング技術の中でもNTT研究所で研究開発を進めている技術について，実験結果を含めてその有効性をご紹介します．

人の位置・行動や周辺の環境の状態といったコンテキスト情報はスマートホームや高齢者の遠隔見守りシステム等の幅広いサービスへ応用できる．しかし，一般家庭のような私的な屋内空間において，コンテキスト情報を得るためにプライバシーを侵害する恐れがあるカメラやユーザに装着を強いるウェアラブルデバイスを用いることはユーザにとって心理的負担となる．そこで，アクセスポイントやPC等の環境に設置されたWi-Fi機器を用いたセンシング技術が注目されている．設置されたWi-Fi機器を用いたコンテキスト情報推定技術はユーザが機器を身に着ける必要がなく，ユーザの映像も利用しないため，ユーザの心理的負担が小さい．本講演では，設置されたWi-Fi機器を用いたセンシング技術の研究について紹介する．また，私たちが研究してきたWi-Fi電波を用いたコンテキスト情報推定技術における学習コスト削減のための研究について紹介する．

交通行動分析は，現在・将来に起きる交通問題の有無や程度を把握・理解し，その原因を推測し，改良策を講じることを目的に，都市や施設の計画時に行われる．このために必要なデータ取得が交通行動調査である．著者らは，従来手法の困難を踏まえ，観光行動を対象にWi-Fiプローブリクエストの情報を用いた交通行動調査手法の検討を行った．観光客数の大まかな把握が可能であること，有名観光地を中心に周遊ルートが組まれやすいこと，少ない割合ながら無視できない人数が離島を訪れていることなどが明らかとなった．一方，サンプルの偏りやプライバシーに関する課題もある．講演では，以上のような交通工学・交通計画の立場からみたときのWi-Fiセンシングの現状についてお話ししたい．

歩行者の交通事故を削減するために，見通しの効かない交差点では，歩行者の位置情報を無線で周辺車両へ通知する歩車間通信が必要であるが，その効果は位置情報の精度に大きく依存する．
歩行者測位では，GPSがよく使用されるが，都市部においてはビルなどの遮蔽・反射の影響を受け，測位精度が大幅に悪化しうる．本研究では，自動運転時代，測位精度が歩行者よりはるかに高くすることが見込める車両をアンカー（擬似衛星）として，歩行者が傍受した車車間通信信号と衛星測位信号を併用し，歩行者端末で直接見える車両の位置情報・電波を利用して歩行者位置を高精度に算出する．

国内における最先端ICT技術の実証を支援する次期ネットワークテストベッドについて，スマート IoT 推進フォーラム技術戦略検討部会テストベッド分科会のもと，次期ネットワークテストベッド検討WGにおいて議論した内容について報告する．

我々のグループでは，次世代のネットワークプログラマビリティとして注目を集めているP4言語を用いたシステムの実証が可能なP4テストベッドの構築に取り組んでいる．本講演では，関連するこれまでの米国や欧州のテストベッドの取り組みについて，ネットワークプログラマビリティの進化の観点から概観する．さらに，我々のP4テストベッド実現に向けた取り組みについて，技術課題や日本での特徴ある取り組みに向けた方向性等について議論する．

本稿では，これまで行ってきたいくつかのテストベット利用について事例を紹介し，それに基づいてテストベットの必要性や有用性について議論を行う．テストベットの活用により，オープンイノベーションが加速し，ネットワークインフラの利便性と性能向上の両輪が進むことを期待する．

NTT未来ねっと研究所では、高速なソフトウェアパケット処理技術の研究を行っており、その具体的な実装例として、SDNスイッチであるLagopusスイッチ、ソフトウェアルータであるLagopusルータのOSS開発を進めてきた。本講演では、Lagopusの現状について紹介する。

NICT（情報通信研究機構）のテストベッドJGNおよびNII（国立情報学研究所）が構築・運用する学術情報ネットワークSINET5により，全国規模で100Gbpsの広帯域ネットワークを用いた多彩な実験が可能となった．本発表では，これまで取り組んできた8K超高精細非圧縮映像のIP伝送技術，仮想サーバ構築技術，クラウドやエッジでのリアルタイム処理技術，ネットワークモニタ技術を紹介する．

近年，シェアリングサービスやマッチングサービスなど，企業や個人の信用を基にしたオンライン取引が急速に増加している．
このようなオンライン取引においては，取引相手の住所や連絡先、経歴や資格といった個人データ（ID情報）を正確に把握したうえで取引を行うことが重要になる．一方，最近では，ID情報を詐称した不正や、誤った情報が広く流通されてしまう問題が多発し，信頼できるID情報の流通と利活用を支える仕組みの実現が急務である．そこで我々は，オンライン上で企業や個人が信頼性の高いID情報の流通を可能にするプラットフォームの実現を目指し，アイデンティティ流通技術``IDYX (IDentitY eXchange)''を開発している．本稿では，現在開発しているIDYX技術の概要紹介と，様々な企業が持つ個人のID情報を，個人主権で取得・活用を可能にするIDYXお試し環境(テストベッド)を紹介する．

第5世代移動通信システム (5G)では，大容量伝送を目指しマイクロ波だけでなくミリ波も使用される．しかし，基地局-端末間の見通しが確保できない環境では，十分な通信エリアが確保できない．本研究では，5Gの主要技術であるMassive multiple input multiple output (MIMO)伝送と，ドローン等の無人飛行機を用いて，5Gシステムの通信エリアを動的に形成するシステムのコンセプト(陸上だけでなく空・海へ)を提案する．また，初期検討結果について示す．

放送においては地上や衛星による放送波で番組を家庭に配信する他に，番組制作の過程においても映像や音声といった放送番組素材を放送局に伝送する無線伝送システムが活用されており，中でもFPU（Field Pickup Unit）と呼ばれる無線伝送システムが幅広く使用されている．また，2018年12月に開始された4K8K放送においても多様な番組を提供するために，大容量の番組素材映像を伝送可能とするFPUの開発が進められてきている．本講演では，放送番組制作における無線伝送技術のユースケースや要求条件，FPUを中心とした無線伝送システムの概要を紹介するとともに4K8K用FPUに向けた研究開発について報告する．

本講演では，スパースモデリングを動的システムへ拡張した動的スパースモデリングの基礎事項について解説する．連続時間システムに対して，制御入力のL0ノルムを最小化する問題をL0最適制御と呼ぶ．L0最適制御に対して，その凸緩和であるL1最適制御を導入し，それらの間の等価性について述べる．また，L0最適制御についての性質や数値計算法についても述べる．

情報通信技術の発展により、ソーシャルメディア上の情報流通が活性化している。これに起因して、フェイクニュースや誹謗中傷の拡散、ボットによる世論の誘導、意見やイデオロギーの分断など、新たな社会問題も発生している。これらの問題を解決するための情報通信技術を実現するためには、情報通信の技術者・研究者がソーシャルメディア上の情報流通やユーザ行動の特性を理解する必要がある。本講演では、ソーシャルネットワーク上での情報拡散のモデルとそのモデルに基づき情報拡散を制御する手法を紹介する。これを通じて、情報通信分野の研究者と、ソーシャルネットワークやユーザ行動の研究者の分野横断型研究を活性化させることを目指す。