通信ソサイエティ和文論文誌の委員長が，これまでの事例も参考に，採録に向けてご留意頂きたい論文執筆のポイントをご説明いたします．

論文誌に投稿した論文が条件付採録になった後に，再投稿する際の，回答文の書き方を解説する．また通ソの英文レター誌ComEXに関して解説をする．

持続可能な情報配線システムの実現に向けた課題は様々なものがあるが、本稿では人材育成に着目し、持続可能な情報配線システムの実現のための教育を特定の製品やサービス，産業界における専門教育に実装し，標準化することで人々に新たな価値観や行動等の変容をもたらし社会課題の解決に繋げようとする取り組みについて報告する。

本講演では，レジリエントな社会の実現に向けたNTTの取り組みとして，将来ネットワーク構想「IOWN」を紹介するとともに，それを支える光アクセス網構成法に関する検討状況を報告する．新たな光アクセス網構成法として多段ループ型光アクセス網構成法を検討し，必要となる設計指標を明確化することで本網構成の最適化を進めた．さらに，実際のエリアでの設計を通して本網構成の実現性を検証した結果，主に都市部や郊外において実現の見込みが得られた．

将来の光アクセス網の1形態として多段ループ構成が検討されている．多段ループ構成ではBeyond 5G等の需要予測が困難な心線需要に対応するため，光アクセス網内で光経路を柔軟に切替え可能な心線切替機能の複数台設置が必要である．本稿では，この心線切替機能を具体化する遠隔光路切替ノードとその構成を提案し，システム全体構成について説明する．

NTT は各種サービスを提供するために、NTT ビルとお客様宅を結ぶ通信ネットワークを構築している。通信ネットワークを構築する設備としては、電柱や光ケーブルなど屋外に設置されている設備（以下、所外設備と呼ぶ）などが存在する。所外設備は広域かつ面的に配置されており、安全性の確認、健全性の維持のために、複数年の周期にて作業員が全数を目視による点検が行われている。一方で、生産年齢人口は減少傾向にあり、保守点検人員の減少も予測されている。今後も安心・安全なサービスを持続的に提供するために保守点検は必要不可欠であり、保守点検業務を一層効率化することが求められている。我々は、電柱やケーブルなどの所外設備の保守点検業務の効率化を目的として、MMSを用いて取得できる点群データから電柱やケーブルなどを自動抽出し、たわみ・傾き、地上高などといった構造状態を高精度に、かつ定量的に測定することで、所外設備の状態を把握する技術の研究開発を進めてきた。本報告では、これまで研究開発した技術を具備した構造劣化判定システムを、電柱点検の効率化の観点から紹介する。

持続可能な開発目標（SDGs）に掲げられた目標「11．住み続けられるまちづくりを」の中の達成基準の一つとして，「災害による死者や被災者数を大幅に削減し，世界の国内総生産比で直接的経済損失を大幅に減らす」ことが挙げられている。人的被害こそ少ないものの，地すべりの発生は長期にわたる道路の通行止めや大規模な復旧工事による経済的損失がきわめて大きい。そのため，地すべりを発生初期に検知して被害の拡大を防ぐことが重要である。分布式光ファイバセンシングは，取得データの空間解像度の高さや測定可能距離の長さから，地すべり挙動の監視に適していると考えられる。本講演では，発表者のこれまでの取組みと成果について報告する。

標準化には様々な役割があるが、AIの標準化では (1) AIに対して人々が抱く不安、(2) ブラックボックス性や、性能保証が困難といった深層学習の弱点、に対して「マルチステークホルダーが合意した内容」を示す、が重要な役割となる。(1)の標準としては例えばISO/IEC 24027によるAIのバイアスの整理が挙げられる。(2)の標準としては例えば ISO/IEC 25059による、AIシステムで追加的に必要となる、ソフトウェア品質 (例えば説明性) が挙げられる。これらAI標準はISO/IEC JTC1/SC42を中心に、その他のJTC1のグループ、さらにはIEEE等でも議論が進み、一部は発行済、または発行間近となっている。その状況を整理する。

国際標準化機関であるITU-Tにおいて、マルチメディアに関する標準化を行っているSG16においても、AIに関連する標準化が始まっている。本発表では、SG16内のAIに関する標準化を説明する。具体的には、マルチメディアにおけるAIに関する標準化を進めているQ5で標準化されている内容の紹介、議論中の内容の概要を紹介する。その後、、標準化の前段階として要求条件やアーキテクチャを検討しているフォーカスグループの活動を紹介する。

本稿では、FED4IoTプロジェクトにおけるAI技術の活用例を紹介すると共に、それらを含む標準化提案への取り組みについて述べる。

本稿では周波数共用の基本的な考え方と諸課題について，特に需要の高い移動通信と無線 LAN を意識して述べるものである．

無線周波数資源の枯渇問題を緩和/解消するために，時間的または空間的に遊休する電波資源を最大限に有効利用する取り組みとして，ダイナミック周波数共用(DSA: Dynamic Spectrum Access)の社会実装および商用運用が，米国のCBRS (Citizens Broadband Radio Services)を皮切りに海外・日本国内で広がろうとしている．本稿では，以上の状況を踏まえ，これまでの海外・日本国内におけるDSA社会導入について振り返りつつ，将来の5G/Beyond-5G/6Gに向けた周波数資源のさらなる確保のためのDSA標準化・法制化に関するポイントについて言及する．

セッション題名: 6G時代に向けた周波数共用の現状と将来展望　-周波数共用のオープン化への期待-

本稿では，制度化がすすめられているダイナミック周波数共用技術について概観し，筆者らが実施した実用化に向けたフィールド実証について，実施した伝搬測定，干渉検討，システム動作検証の内容について紹介する．

無線LANに代表される免許不要システムに関する需要はますます増加している。昨今，新たな免許不要帯域として6 GHz帯(5925 – 7125 MHz、またはその一部)を開放する動きが日本を含む様々な国で活発となっている．本稿では，6 GHz帯の諸外国，並びに日本での検討状況を紹介し，将来に向けた周波数共用検討のあり方についても論じる．

2021年6月現在，IEEE 802.11ax高効率無線LANシステムの次のメインストリーム規格としてIEEE 802.11beの標準規格化がIEEE 802.11作業班のTGbeにて進んでいる．IEEE 802.11beではMAC副層からLLC副層への中継インタフェースであるMAC SAPにおいて，IEEE 802.11axでの9.6 Gbit/sを大幅に超える最低 30 Gbit/s以上のピーク伝送速度を実現予定である．本稿ではTGbeにおける無線LAN標準化の最新動向を紹介する．

セッション題名：BP-2 6Gを志向した短距離無線通信技術
講演題目：B5G/6Gで活用が期待されるテラヘルツ波通信
抄録：
WRC-19の結果を受けて、100Gbps-1Tbps無線を実現するために、テラヘルツ帯が有力な候補周波数帯となっています。これまでの無線技術にない超高速性が期待できるため、これまでと異なる様々な豊かな応用が期待できます。これまでに化合物半導体技術やシリコンCMOS技術が発展し、300GHz帯で100Gbit/sクラスを実現するハードウェアフロントエンド技術が既に存在しています。さらに、デファクトスタンダードとしてIEEE802.15.3dがあります。これを土台として捉え、その自然な延長線上に1Tbit/s クラスの無線機が目標としてあると考えると分かり易くなります。

本稿では、Beyond 5G/6Gへ向けたミリ波・テラヘルツ波フェーズドアレイ無線機の集積回路実現に関する動向について紹介する。

5G FR2(ミリ波)の評価手法であるOTA(Over The Air)試験について、策定中の3GPP規格の最新動向と、測定器ベンダのアプローチを紹介します。
・FR2 スプリアス試験
・FR2 妨害波試験
・FR2 ETC (Extreme Temperature Condition)
・Quiet Zone Size larger than 30cm (Grey-box Approach)
・Alignment Option 1-3
・FR2 RRM 2AoA
・FR2 Reduced Grid
・FR2 MU Evolution

　医療機関において無線通信の導入が進んでいる。しかし、数多くの問題点が発生していることが総務省などの調査によって明らかとなっている。多くの問題点は電波伝播状の問題と言え、その解決はシステムのみならず建築によってなされると考えられる。そこで日本建築学会は小委員会を立ち上げ、「医療機関における電波利用機器に配慮した建築ガイドライン・同解説 -医用テレメータ編-」を作成した。
　この発表では、医療機関における電波利用の現状とガイドライン作成の背景について解説する。

「日本建築学会環境規準 医療機器の電波利用に配慮した建築ガイドライン・同解説−医用テレメータ編−」の発行に伴って、医療機関において，安心・安全な電波利用機器の環境整備が進むよう「医療機関において安心・安全に電波を利用するための手引き」改訂を行うとともに周知を行う予定。本建築ガイドラインと手引き改訂版の関連性等を説明する。

医療機関における電波利用機器の電磁干渉問題を回避するためには，電気電子機器からの放射妨害波の特性評価が欠かせない．本発表では，一般的な放射妨害波評価法と測定結果の表示例について解説し，医療現場における電磁干渉評価に触れる．

医用テレメータは、患者モニタリングの効率化に欠かせない重要な電波利用の医療機器となっている。しかし、院内の特定の場所で電波が十分に届かない問題がある。病院建築の際に、医用テレメータのアンテナが考慮されずに建築されることが主な要因となっている。それは、病院設計段階までに医用テレメータが決定されず、建築が終わってからテレメータが決定されると言うのが、病院の慣習となっているからである。建築ガイドラインでは、建築設計の早期の段階でテレメータアンテナを考慮することで、電波が十分に届かない問題に対処することを目論む。

日本建築学会では、「医療機関における電波利用機器に配慮した建築ガイドライン・同解説－医用テレメータ編」の検討作業を進めており、2021年度に発行を目指している。建築ガイドラインは、医療機関において、電波を利用した医療機器を安心して使用するための電波環境を提供することを目的としている。本報告では、建築ガイドラインの設計と施工の留意点について述べる。

現在、日本建築学会では、「医療機関における電波利用機器に配慮した建築ガイドライン・同解説　－医用テレメータ編－」と題したガイドラインの整備を進めており、2021年度内の刊行を目指している。本ガイドラインでは、医療機関において医用テレメータによる無線通信を安定して行うための電波環境の評価方法を規定している。電波環境評価方法は、受信アンテナ敷設前と敷設後の方法に分けられる。本報告では、それぞれの評価法の概要を述べる。続いて実際に医用テレメータシステムが敷設されている施設において、ガイドラインで規定されている受信アンテナ敷設後の評価法に基づいて実施した電波環境評価結果の例を報告する。

2020年初頭より広まったCOVID-19により，遠隔授業の利用が全国の大学で進んだ．ほとんどの大学で，準備期間が十分に取れない状況であり，実施の過程では様々な課題が顕在化した．一方で遠隔授業には対面授業にはない利点があることも明らかとなった．本発表では，東京大学での遠隔授業および対面授業と遠隔授業の混在実施について，特に情報システムに関する要求や課題を中心にまとめる．

「GIGAスクール構想×SINETの活用による小中学校の授業変化」-仙台市教育委員会×東北学院大学×NTT東日本の共同実践を通して見えてくるもの-

当時の様子を技術的側面と人的側面の両面から詳しくご紹介しつつ、実際に私たちが携わった某大学様にご協力を頂き、教員職員学生それぞれの目線からのアンケート結果を元に、私たちは何が求められ、何が支援できるのかを考察致します。

新型コロナ感染症の影響を受け、大学における授業は大きく変化をしました。
当初はWeb会議システムの延長で授業を展開している大学が多かったですが、感染症の長期化やニューノーマルへの対応から大学の教育研究のためのプラットフォームにまで品質を上げることが必要と考えます。
シスコでは以前より、教育研究を中心にしたIT環境の在り方を考え、ソリューションを提供しています。
オンラインなのでクオリティはやむを得ない、という代替手段ではなく、ニューノーマルとしての教育研究のための環境をご紹介いたします。

教育現場へICTを導入しリモート教育や協同作業のデジタル化を進めるための投資が現在増加傾向にある．しかし，遠隔会議システムを利用した遠隔授業では，生徒と教師間や，生徒間の双方向のやり取りに課題がある。そこで、筆者らが開発している現場およびリモートでの双方向コラボレーションを支援する技術Izuminaのシステムと、教育の現場で実施した実証実験の事例、および、筆者らが目指している現場とリモートのハイブリッドなコラボレーションによるリモート教育の展望を紹介する．

本チュートリアルでは、FL（Federated Learning）について紹介する。FLは分散協調的な機械学習手法であり、その特徴は複数の端末に分散して保持されるデータを集約・共有することなく、モデル訓練に利用できることにある。そのため、スマートフォンに保存された文章や写真、ヘルスケアデータなどプライバシ情報や機密情報が含まれるデータを機械学習に活用する障壁が低い。本稿では、FLの技術的背景および代表的アルゴリズムであるFedAvg (Federated Averaging) を紹介し、実践としてGoogle Colabを用いてコードを公開するとともにFLのデモを行う。

Machine learning (ML) is a promising enabler for 5G and beyond. By imbuing intelligence, edge devices can locally react to environmental disturbances with zero latency. Achieving this goal mandates catering for high ML accuracy, by continuously exchanging ML model updates in a distributed way while preserving data privacy. Taming this new kind of data traffic boils down to improving the communication efficiency of distributed learning by co-designing communication and ML. This talk aims to provide an overview of distributed ML frameworks such as federated learning, federated distillation, and split learning, and explore their key building blocks and principles.

TBD

従来のインタネットの処理を軽減することが可能なInformation Centric Network (ICN)技術は、多種多様な微少データが発生するIoTサービスへの適用が有効と考えられ、様々な研究が行われて、これについては、例えば[1][2]等で報告されている。これらの研究では、データ識別、データディスカバリー、QoS制御、キャッシュ制御、セキュリティ等の観点で現状と課題について述べている。本稿では、これらを踏まえ、MQTT等のPub/Sub方式も含め広義の意味でのICN技術を用いたIoTサービスを提供する際の課題と解決に向けた方策について述べる。

情報指向ネットワーク（ICN）は，来るべきBeyond 5G（B5G）に資するネットワーク技術として期待されている．例えば、エッジコンピューティング技術とICN技術の融合[1]，スマートシティ分野などへのIoTサービスへ自律分散的なネットワーク内処理を行うICNの適用[2]が挙げられる．このような新たなネットワーク技術へのアプローチの一つとして，ネットワークコーディング（NC）を活用したICNの応用研究が行われている．本稿では，ICNにNCを適用する際の検討事項やこれまでの研究事例と共に，今後の課題に関して述べる．

本発表では、DNSにおけるセキュリティ・プライバシの技術を紹介する。まず、DNSクエリを秘匿するDNS over TLS (DoT)、DNS over HTTPS (DoH)、DNSCryptの3つの暗号化DNSプロトコルを紹介する。加えて、暗号化DNSだけでは担保不可能なDNSのプライバシ課題を紹介し、そのために近年開発が進むDNSクエリの匿名化技術 (匿名化DNS) について、Oblivious DNS (ODNS)、Oblivious DNS over HTTPS (ODoH)、Anonymized DNSCryptの3つの技術を紹介する。これらを通して、現状のDNSのセキュリティ・プライバシの技術開発動向を俯瞰する。

衛星通信を含む非地上ネットワーク（Non-Terrestrial Networks：NTN）の研究開発や利用が世界的に活発化している．本稿では，Beyond 5GのNTNにおける情報通信研究機構（NICT）の国内連携及び研究開発の取り組みを紹介する．

移動通信の標準化団体3GPP (Third Generation Partnership Project)では，衛星などの非地上系ネットワーク(NTN: Non Terrestrial Network)を含めたアーキテクチャを検討している．従来，衛星通信と地上系のアーキテクチャは別々に検討されていたが，図1で示すように，衛星通信と5Gの技術の進展によって両者の連携が現実的になった．衛星通信に関しては，HTS (High-Throughput Satellite)や低軌道上の衛星コンステレーションにより，低コストで高速大容量の通信が現実的になり，5Gに関しては，ネットワークスライシングやオーケストレーションの機能によって，リソースの柔軟な割り当てが可能になったためである．
本稿では，5G/Beyond 5Gと衛星通信の連携に向けた各通信事業者の取り組みを整理し，今後の方向性をまとめた．

近年，2030年以降の社会動向をふまえてbeyond5G/6Gへ向けた検討が開始されている．一方，3GPPにおいては5G NRを非地上系通信へ適用する5G NTNの仕様検討が行われている．5G NTNにより航空機や船舶等への高速通信サービスの提供やへき地での環境計測等のIoT通信サービスの提供が可能となる．また，5G NTN技術は，今後検討が本格化するbeyond5G/6G非地上ネットワークの基礎となりうる．そこで，本稿ではRAN (Radio Access Network) 技術を中心に3GPPにおける5G NTN標準化動向について述べる．

近年, Beyond 5G/6Gの実現に向けて, 多数の衛星や, HAPS及びドローン等の無人航空機同士が3次元でシームレスに接続された非地上系ネットワーク(NTN)の構築が急務である. NTNの構築に向け, 衛星や無人航空機の機数の増加に伴う運用保守費の急激な増大, 衛星光通信回線における地上系の多様なサービスへの対応が懸念事項である. そこで, これらの対策に向け, 衛星光通信の運用自動化に寄与可能な適応型衛星光ネットワークを, 前回の報告で提案した. 本報告では, さらなる機能を拡張し, 多様なサービスへの対応も実現可能な適応型衛星光ネットワークについて検討を実施した.

航空機 に対して，高速・大容量の通信サービス が提供するために，地上の携帯電話（4G）網の適用を考えた．現行法では，上空 150 m（500 ft）以上での使用が禁止されているが，今後の規制緩和によって使用が可能となった想定で，地上にて検証実験を行った．また，商用の 4G 網の電波を上空の機内で受信するため，共同研究先の日本トランスオーシャン航空（JTA）の使用機材である B737 型機の窓における受信可能範囲を求めた．地上から見た場合，仰角が 0 ～ 60°の範囲であれば，航空機の外部に改造を施すことなく，機内の窓からでも十分に受信できることを確認した．

「Society5.0時代の地方」を支えるため，地理的経済的理由により光ファイバー敷設が進まない地方においては，5G網の高速大容量の無線通信システムの整備は喫緊の重要課題である．またBeyond 5G時代に向けては，ドローンや空飛ぶ車，船舶，宇宙ステーションなど，従来の移動通信ネットワークではカバーできない空・海・宇宙に通信に対して，上空約20kmの高度に滞留するHAPSによってカバレッジを拡張し，低遅延・高速大容量の5G通信サービスを提供するこが可能となり，あらゆるユースケースに対応できる通信システムの実現が可能となる．本稿では総務省の「電波資源拡大のための研究開発」によって実施してる，ミリ波を用いたHAPSによる5G網バックホールシステムの全体像とその開発状況について解説する．

2019年4月より3GPP RAN2ワーキンググループにおいてセンチメータ級の測位精度を広域で実現するPPP-RTK(Precise Point Positioning Real Time Kinematic) の規格化作業が開始され20年6月にリリースが完了した．また、ミッションクリティカルなアプリケーションへの測位情報応用を目指し、20年8月にはIntegrityの議論が開始され、現在も規格化に向けた作業が進められている。当社はこれら衛星測位に関連した標準化に参加しており，本稿においてリリース16/17におけるRAN2の標準化動向を紹介する．

LED照明は従来の蛍光灯に比べて省エネになる。一方、従来の蛍光灯照明での評価方法とは異なるLED照明の特有の評価方法が一部必要となっているのでご紹介する。

電子機器内部で生じる電磁波ノイズ対策に使われるノイズ抑制シート(NSS:Noise Suppression Sheet) がある。NSSは金属磁性体粉末と樹脂からなる複合磁性体シートである。デバイス内部において高速動作するICや電源SW回路部などノイズの発生源や、発生したノイズがPCB上や金属筐体などを介して伝送する途中経路に配置することで、磁性体の持つ透磁率によりノイズ磁界をシート内部に取込んでその広がりを抑制し、磁気損失により吸収して熱に変換する。デバイスの高速化、高密度実装化に伴い、NSSも更なる高周波化と薄型化が要求されている。また、難燃性や環境負荷低減を考慮した製品も展開されている。

最新のEthernet規格として注目されているSingle Pair Ethernet（以下SPE)を用いてEMI特性検証を実施した。
SPEは１対のツイストペアケーブルを用いて通信と給電を行う為、従来の４対のLANケーブルと比べ環境負荷を大きく低減することが可能である。各種SPE方式において放射妨害波測定(EMI)を実施し、同SPEを用いた設計がEMCと環境負荷低減を両立するグリーンEMC設計に貢献することを実証した。

再エネの最大活用とレジリエンスを向上する新たなエネルギーネットワークの実現に向け，NTTの情報処理を利用した仮想エネルギー需給制御技術と直流を利用したマイクログリッドにおける電気安全・EMC技術を紹介する．

人体や医用電気の保護を目的とした適切な電波環境の維持という観点で、第5世代移動通信システムの基地局電波のばく露評価法に関する標準化動向と関連するドコモの取組み、及び端末による医用電気機器EMIの調査に関するドコモと金沢大学附属病院の取組みについて概説する。

人の動作を真似られるかという点がロボットの能力を考えるうえで重要である。人の無意識の動作は暗黙知により支配されている。もし暗黙知をデータとして明示できるなら、真似能力はロボットに実装可能である。この結果を使った二つの応用に言及する。その第一は遠隔操作である。この応用では手元側と遠隔側で力触覚を取得再現する機構が必要なので、双方向制御となる。その仕組みと実例を紹介する。その第二は力触覚の記録と保存である。聴覚信号や視覚信号と異なり、力触覚信号の記録と再現に厳しい時間制約が課される。これらの応用を考えながらロボットがスマート化することで人を超えるかどうかを一緒に考える。

COVID-19の感染拡大により生じた様々な事態により、私たちは生命の未知な領域の広さ、奥深さ、そして未知なるリスクに対する脆弱さを再認識した。このことから、人間をもっと理解し、これまで以上に精緻な予防や治療、ケアを通じた人それぞれのウェルビーングに貢献したいと考え、ICTを活用した心身の状態の未来予測技術や体内での診断・治療技術の革新に取り組み、ヒトのデジタルツイン（バイオデジタルツインBio Digital Twin: BDT）を実現することをNTTの医療健康ビジョンとして設定した。本講演では本ビジョンやBDTとその実現に向けて取り組んでいる研究内容について概説する。

今まで開発されてきた標準的なセンサーネットワークプロトコルは今まで想定されていた「インフラの長期モニタリング」といったアプリケーションには向いている．
Society5.0では，今までに比べて，多種多様な情報を収集できればできるほど，アプリケーションの価値が高まる．
標準的なセンサネットワークプロトコルでは，いままで想定されていなかった多種多様な情報を測定するようなアプリケーションには向かない．

上記のような問題に対して，アプリケーション特化型センサネットワークプロトコルについて，オープンイノベーションの観点から言及する．
アプリケーション特化型センサネットワークプロトコルは標準のセンサネットワークプロトコルに比べて，軽量コンパクトで保守運用や開発が容易である．
アプリケーション特化型センサネットワークプロトコルの具体例として，現在我々が開発中である，運動中の選手からリアルタイムに体調情報を収集するプロトコルの開発事例をあげ，その有効性を性能や保守・開発の困難さについて述べる．

VR（Virtual Reality）、AR（Augmented Reality）やMR（Mixed Reality）などを実現する、メガネ型表示デバイス（スマートグラス）が近年注目されている。我々は、通常のメガネと同様のすっきりとした装着感のスマートグラスを実現するため、メガネ型表示デバイス光学系の劇的な小型化を可能とする可視光平面光波回路による超小型ＲＧＢカプラ技術の研究開発を進めている。本講演では、可視光向けの平面光波回路技術、および、それを用いた超小型ＲＧＢカプラ技術について紹介し、集積RGB光源モジュールと網膜投影型スマートグラスへの適用可能性について述べる。

Society 5.0においては、視覚・聴覚・触覚・嗅覚など、多感覚の情報をリアルタイムで伝達し、リモートであってもサイバー空間（仮想空間）とフィジカル空間（現実空間）が高度に融合された豊かなコミュニケーションが可能になると期待されている。本シンポジウムにおいては、NICTの当研究グループで研究開発してきた多感覚情報の取得・伝達・再現の技術とともに、このような技術の基盤となるヒトのクロスモーダル知覚に関する脳機能メカニズムの最新の知見を紹介する。このような技術の基盤となるヒトの脳の機能メカニズムに関する最新の知見を紹介する。

近年、コンテナ仮想化技術およびそのオーケストレーション技術の普及、さらには、マイクロサービスアーキテクチャの概念の浸透に伴い、システム、ネットワーク、アプリケーションのクラウドネイティブ化が進んでいる。筆者らもまた、IoTデバイスやIoTサービスをエッジ・クラウド基盤上で相互運用可能とするためのクラウドネイティブな仮想IoTシステムの研究開発を進めている。
本稿では、本Fed4IoTシステムの構成要素の一つであるThingVisor Factoryを紹介するとともに、その要素技術について紹介する。

クラウドネイティブ環境の急速な普及に伴い、コンテナ技術を仮想サーバ基盤とする動きが活発化しており、VMのみの環境に比べてインフラ利用の効率性が向上している。一方、今後、サービスの多種多様化や管理対象の増加が進んでもサービス品質や管理容易性を維持向上していくためには、VMとコンテナの双方が混在したサーバ仮想化環境の構築が考えられる。さらに、サーバのワークロード変動や障害検知時に迅速に対応すべく、コンテナ/VMのリソース利用分析やリソース調停・機能移行といった制御管理の自動化・高速化が必要である。本講演では、サーバ仮想化環境における計算機リソース自動制御管理技術の研究の取り組みについて紹介する。

マイクロサービス型システムのような複数サービスからなるシステムで複数のA/Bテストが同時に行われると、互いのテストが干渉して正確な結果が得られない恐れがある。複数のA/Bテストを同時に実行する手法に多変量テストがあるが、多変量テストはA/Bテストの数が増えると必要なサンプルが膨大になる問題がある。本研究はマイクロサービス型システムにおいて、複数のA/Bテストを実行可能な方式として分割多変量テスト提案する。分割多変量テストは、A/Bテストの属性情報とマイクロサービスの接続情報をもとに、A/Bテスト群をサブセットに分割し、サブセットごとに多変量テストを適用する。シミュレーションにより分割多変量テストは同時に実行されるA/Bテストの数より小さいサブセットが作れるほど必要なサンプルサイズを削減可能と示した。

近年，キャリアにおけるネットワーク機能の仮想化がNFVを中心に進められているが，商用導入を推進する中でハードウェアとソフトウェアの分離が不十分なことによるコスト削減や運用性向上といった期待に反して様々な課題と直面しているという指摘があり，更なる改善が必要となっている．本報告では我々がクラウドネイティブ技術を活用し，これら課題の解決に向けて実施している3つの取り組みについて紹介する．

水中光無線通信は，水中における短距離広帯域通信を実現する技術として近年注目されている．水中光無線では通信距離が高々数十メートルに限られるため，長距離に渡って情報を伝送するためには複数の無線光通信ノードからなるネットワークを構成することが不可欠である．現在，水中光無線ネットワークに関する研究は未だ萌芽的段階にあり，世界的にもその研究報告は数少ない．本講演では，水中光無線ネットワークの最適設計に向けた著者らの構想，ならびに初期検討について紹介する．

空間を自由に結ぶトラッキング光無線技術の開発と今後の展望

BI-5「どこでも光」ネットワークの現状と課題

新たな電波周波数資源として光無線通信への注目が高まっている. 特に, 照明などへの普及が進むLEDを光源とした可視光通信(Visible Light Communication :VLC)は, 波長多重やMIMO処理による多重化やマルチアクセス化が検討されており, 室内通信, LiFi, カメラ通信などへの応用が期待される.本報告では可視光通信技術の現状と課題について解説する．

本稿では，光無線通信システム（Optical wireless communication: OWC）がポスト5Gや6Gの候補となり得るかどうかについて議論する．
OWCの一部は既に標準化されているが，普及の面ではまだこれからである．従って，筆者等はOWCを候補の一つとして検討するより，むしろポスト5G, 6Gとの共存を図るのが良いと考えている．
すなわち，OWCを市場に広く導入できるよう研究開発・標準化を進めていくことが先決であろう．
例えば，可視光ビーコンIDやLi-Fiなどの規格が既にある場合は，その規格を利用したサービスを開発し，ユーザーの需要を喚起することが望ましい．

水中光ワイヤレス通信を行うにあたり基礎となる水中の光の損失と水中で利用可能な光デバイスについて述べると共に，水中光伝搬特性を把握するための計測系について紹介した．また水中光伝搬特性の課題とその解決策を述べると共に，課題を解決するための水中光ワイヤレス通信装置の構成について紹介する．

将来の10Gbps超級の光衛星通信に向けた、空間捕捉追尾センサ機能を有する光コヒーレント送受信技術を報告する。

LED等の光源とカメラを用いた光カメラ通信(OCC)が注目されている．OCCは光源を高速で明滅させ，汎用カメラで撮影した動画像データから信号を抽出する方式である．室内灯など照明機能と通信機能を両立できる利点がある．著者らは，LEDを搭載したドローンと汎用カメラでOCCを行う通信システムを検討している．地震や津波などの災害発生時には，機器の故障や電力供給の遮断により，通信サービスが利用できなくなる可能性がある．しかし，迅速な人命救助や災害対応のために通信ネットワークの早期復旧が不可欠である．本発表では，著者らが検討してきた長距離向けOCCの検討状況やOCCシステムで一般に利用される変調方式について解説する．

ネットワークドコントロールシステ(NCS)ムは，センサ，アクチュエータ，コントローラなどのロボットの各コンポーネントを通信ネットワークによって相互接続することで，コンポーネントの設置場所，電力，環境耐性といった様々な物理的制約を緩和するアーキテクチャである．本講演では，搬送ロボット，フォークリフト，油圧ショベルなど，NCSを活用した高度なロボット制御を紹介する．

我々が取り組んできたエッジコンピューティング型IoTプラットフォーム、及び更なる製造業のスマート化を目指して研究開発を進めている企業間データ流通プラットフォームの概要を述べる。
またこれらプラットフォームを用いて行った実証実験や現場への導入支援の過程で得られた、今後の製造業のスマート化を進めるために解決すべき課題について議論する。

制御システムのIoT化は情報システムとの連携が前提であり，IoT化前の「制御ネットワークの孤立」によるセキュリティ対策は現実的ではなくなってきている．連携先の情報システムが攻撃対象となると，結果として制御システム側も操業を止めざるを無い事態も出てきている．これからの制御システムのセキュリティ対策には，攻撃の完全回避ではなく，攻撃の影響を受けることを前提とした対策，縮退運転，インシデントハントリングが必須となる．本発表では，FAシステムにおけるインシデントハンドリングに関する最近の研究成果を報告する．攻撃状況からの縮退運転への移行制御や，縮退運転時における回復動作制御について紹介する．

将来的なロボットの普及促進に向け、KDDI総合研究所でもネットワーク含めてロボティクスの研究開発の取組みを行っています。それらの取組みの一つとしてロボットの通信やプラットフォーム技術の評価を行う為の共創の場である「ロボット工房」を紹介させて頂き、併せてロボット工房で評価等が可能な技術を紹介させて頂きたいと思います。

本稿では，パーソナルロボットを例に取り上げ，現実世界を計算可能にするディジタルツイン社会の実現に向けて，必要な情報が必要なときに必要な場所に到達するように通信を制御するJust-in-Time通信という考え方を導入し，通信技術における課題をまとめる．また，Just-in-Time通信を実現するためのアーキテクチャとして，現在のインターネットアーキテクチャにおけるトランスポート層をデータパス層とデータフロー層に分割する提案を紹介する．

光は量子情報処理システムにおいて情報担体が満たすべき条件をおおよそ満たしている．光を用いた量子情報処理はその利点を生かした使い道を見つけていくことが重要である．通信，コンピュータ，計測といった領域で光を用いた量子技術が盛んに研究されている．以下ではそれらの一部を紹介したい．

私たちの現代社会は、高度に情報化されたインフラで成り立っており、AESに代表される共通鍵暗号やRSAなどの公開鍵暗号は計算困難な問題を安全性の根拠としており、いわゆる計算量的安全性により保護されている。これらの安全性は、量子コンピュータの登場によって脅かされることとなった。対して量子暗号技術は高性能な計算機が開発されたとしても解読できないことが保証されている技術であり、機微な情報を扱う様々な分野での活用に向けた実証実験が始まっている。

メッセージの暗号化に雑音と超多値変調技術を活用するY-00光通信量子暗号の原理および特徴を紹介する．次に，光ファイバ通信や光空間通信などの物理層からの盗聴に対する直接的な防御機能を実現することを目的に取り組んできた，Y-00暗号を用いたセキュア光データ通信実験の成果を紹介する．

量子発振器ネットワークにイジングモデルを実装して、組合せ最適化問題を解くコヒーレントイジングマシンの量子性、量子コンピュータとの性能比較、デジタルアルゴリズムとしての応用についてレビューした。イジングモデルの実装に光遅延線結合を用いるODL-CIMにおいては、ポンプレートが発振しきい値に到達する前にOPO間に量子相関が形成され、これに基いて各OPOが一斉に対称性を破って基底状態を実現する。一方、イジングモデルの実装に測定フィードバック結合を用いるMFB-CIMにおいては、OPO光と被測定光の間に形成された量子相関がホモダイン測定による波束の収縮を介してOPO間の古典相関に変換され、これに基いて対称性の破れが実現される。

現在、世界各国で様々な方式で量子コンピュータの開発が進められており、代表的な方式には超伝導回路、イオン、半導体、光などがある。その中でも、我々は室温・大気中で動作し、量子通信も可能という独特の利点を持つ光量子コンピュータの開発に取り組んでいる。本講演では、まず光量子コンピュータの基本的な原理や課題、開発動向を概観する。その上で、現状の課題を克服するために我々が独自に開発を進めているループ型光量子コンピュータについて、そのアイデアと研究開発状況を紹介する。

超伝導ナノストリップを用いた単一光子検出器(SNSPD)は、紫外から中赤外におよぶ広帯域領域において高い検出効率を有し、低暗計数率、低タイミングジッタ、高計数率を実現する事ができる光子検出器として注目されている。本講演では、我々がこれまでに研究開発を行ってきたSNSPDについて紹介する。

我々は、これまでに直接接合による独自のPPLN光導波路構造をベースとし、半導体フォトリソグラフィとドライエッチングによる高精度加工技術、および励起光合分波器を集積したファイバピグテールモジュール実装技術の研究開発を進めてきた。現在では、30dB以上の位相感応な光パラメトリック増幅利得を有する高効率なPPLNモジュールを実現している。この高効率かつ光ファイバとの相互接続性の担保により、汎用的かつ高機能な線形光学デバイスとの組み合わせが可能となり、光通信および情報処理分野における革新応用への展開が進展している。本講演では、PPLN非線形光学デバイスの進展とその応用について紹介する。