1971年北海道大学工学部電子工学科卒業。1976年北海道大学大学院工学研究科電子工学専攻博士課程修了、工学博士。北見工業大学講師、同助教授、北海道大学助教授を経て、1987年北海道大学教授。2006年～2010年北海道大学大学院情報科学研究科長。2012年北海道大学名誉教授。現在、北海道大学キャリアセンター長・特任教授。本会において、評議員、エレクトロニクスソサイエティ会長、調査理事、北海道支部長、副会長等、IEEEにおいて、 Lasers and Electro-Optics Society（現在、Photonics Society）Japan Chapter委員長、Sapporo Section委員長、Japan Council 副委員長等を歴任。現在、本会会長。光ファイバ通信、光エレクトロニクス、光・電波科学、計算科学等の研究に従事。本会論文賞、同業績賞、同功績賞、応用物理学会光・量子エレクトロニクス業績賞等を受賞。電子情報通信学会名誉員・フェロー、IEEEフェロー、OSA（アメリカ光学会）フェロー。
本会は、2017年、創立100周年を迎えます。これまでの100年、本会は、エレクトロニクスや情報通信分野における科学技術・学術の振興・発展に、基幹学会としての役割を着実に果たしてきました。そしていま、国を挙げて「超スマート社会」の実現を目指す中で、本会が果たすべき役割は、質的にも量的にも、これまでとは異なる次元で拡大しています。一方で、少子高齢化・人口減少社会を迎え、本会が抱える課題も山積しています。本講演では、こうした課題を会員の皆様と共有し、本会が持続的に発展していくための課題解決に向けた取組の一端を紹介します。また、電子情報通信分野は一時の勢いを失い、元気がないとも言われていますが、本当にそうでしょうか？ いや、そうではないことを、実はすこぶる元気であることを、いくつかの事例を取り上げて、お話しさせていただきます。ここで、一つだけ紹介しておきますと、トムソン・ロイターが発表した「トップ100グローバル・イノベーター2015」には、日本から世界最多の40企業・機関が選出されており、本会の特殊員、維持員として会員登録されている企業、すなわち電子情報通信分野の企業も数多く名を連ねています。本会創立100周年を記念するキャッチフレーズも決まりました。「輝かせたい コミュニケーションの夢・未来 IEICE100周年」です。次の100年、本会がコミュニケーションの夢と未来に向かって果敢に挑戦し、新たな発展段階に入った電子情報通信分野の中核として大きく飛躍することを期待しています。
Department of Electronics and Electrical engineering Dankook University
• Education
-BS degree in Electronics Engineering, Sogang University, 1981
-MS degree in Electronics Engineering, Sogang University, 1983
-Ph.D. degree in Electronics Engineering, Sogang University, 1992
• Academic Appointment, Affiliation and Employment history
-Senior Researcher in Electronics and Telecommunications Research Institute, 1983-1993
-Dean, Professor in Department of Electronics engineering, Seokyeong University 1993-2009
-Professor in Department of Electronics and Electrical engineering, Dankook University 2009-
-IEEE CE society, Seoul chapter program chair, 2009
-The chairman of the planning committee, MOTIE of Power energy semiconductor technology development, 2011-
-General co-chair, ITC-CSCC 2014
-IEIE President, 2016-
-General chair, ICEIC 2016
• Current research interests :
-Electrostatic discharge protection circuit design
-Power semiconductor
-SiC Compound semiconductor
-High efficiency power management integrated circuits
内閣参事官（内閣官房サイバーセキュリティセンター）。1991年、郵政省（現総務省）入省。岐阜県庁情報政策課長、総務省情報通信政策局地上放送課課長補佐、大臣官房総務課課長補佐、（独）情報通信研究機構パリ事務所長、金融庁監督局参事官などを経て、2014年7月より現職。
「企業や個人の活動領域がサイバー空間に拡がる中、ＩｏＴ機器から制御系機器までサイバー攻撃の脅威も拡散しています。政府では、サイバーセキュリティ基本法に基づく新戦略の策定を行うとともに、関係者間での情報共有や連携等の取組を強化しています。政府における政策の総合調整を行う内閣サイバーセキュリティセンターの視点から、最新の取組状況や今後の方向性について紹介します。」
株式会社ラック
取締役 専務執行役員 ＣＴＯ
兼 標的型対策本部 本部長
兼 スマート・ビジネス・ファクトリ ＧＭ
1986年 ラック入社。北九州市出身。
2000年セキュリティ事業に転じ、日本最大級のセキュリティセンターJSOCの構築と立ち上げを行う。さらなるIT利活用を図る上での新たな脅威への研究や対策に邁進中。情報セキュリティ対策をテーマに講演、新聞・雑誌などへの寄稿など多数。代表的な社外活動は、日本スマートフォンセキュリティ協会 事務局長、セキュリティキャンプ実施協議会 事務局長など。
著書「国・企業・メディアが決して語らないサイバー戦争の真実」（中経出版）。
2009年度情報化月間 総務省 情報通信国際戦略局長表彰、
2013年情報セキュリティ文化賞受賞など。
日本語のおかしい標的型攻撃メールが未だに来るという話をよく耳にします。認識が甘いのは我々サイドだということがこのことからよくわかります。それも手口の一つだからです。ラグビーワールドカップの南アフリカ戦を思い出してください。日本代表の波状攻撃はやみくもに突っ込んでいるわけではないのです、同じように一つ一つが計算され相手の油断、辟易、ミスなどを誘って突破を図っていることから理解をして対策を講じる必要があります。
情報セキュリティ大学院大学
情報セキュリティ研究科
研究科長・教授
1984年東京大学大学院 工学博士。同年日本電信電話公社に入社。約27年間情報技術に関する研究開発に従事。2007年NTT情報流通プラットフォーム研究所長、10年NTTサイバースペース研究所長を歴任。11年より現職。衆議院、内閣官房、総務省、文部科学省、経済産業省、防衛省などの審議会、委員会等における委員長等および委員を歴任。
近年、社会経済のインフラへのサイバーセキュリティ攻撃の脅威が現実のものとなっている。2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会を迎える我が国が必要とする、強固なサイバーセキュリティ確保のための技術開発、その社会実装に必要な組織的な枠組み、および技術と組織を動かすための人材育成のあり方について議論する。