近年HAPSといった次世代のプラットフォームの実用化に向けた検討が盛んに行われている．HAPSは，使用する周波数の関係上降雨減衰対策が必須となっており，それには現在サイトダイバーシチ技術を使用したプロアクティブな降雨減衰補償が検討されている．一方で筆者らは以前より，深層学習を用いた降雨減衰推定法を提案している．本検討では，筆者ら提案の降雨減衰推定法を使用した場合における降雨減衰発生時のサイトの切り替え判断精度の特性を評価した．

超広域のカバーエリアや災害に強いネットワークを実現する成層圏プラットフォーム（HAPS : High-Altitude Platform Station）への期待が高まっている。HAPS通信における干渉検討やセル設計のためにクラッター損失推定が必要不可欠である。著者らは遮蔽建物高をパラメータとした推定モデルを検討している。本稿では、移動局と建物の間の距離による特性を明らかにするため、測定と解析を実施した。

近年，物流輸送，インフラ設備点検など様々な分野においてドローンが活用されている．本稿ではドローンと地上間で通信を行う際に，建物からの距離変化による伝搬特性の違いを明らかにするため，屋外での伝搬測定を実施したので報告する．

移動体通信においてMIMO等の空間処理アルゴリズムを精度良く評価するためには，電波到来角プロファイル推定が重要である[1][2][3]．また，超広域のカバーエリアや災害に強いネットワークを実現する成層圏プラットフォーム(HAPS : High-Altitude Platform Station)が検討されており，実用化に向け，高基地局環境での電波伝搬モデルが必要となる．筆者らは高基地局環境における移動局側電波到来角度について見通し外環境での特性を明らかにしている[4]．本稿では，[4]と同様の環境における道路角0度(見通し環境)での移動局側の到来角度測定を実施し，見通し外環境の測定結果[4]と比較し，その特性を評価する．

HAPS(High Altitude Platform Stations)を利用した無線通信システムの設計や地上での無線アクセスによる屋内エリアカバーのために, 屋内侵入損失(Building Entry Loss, 以下「BEL」)の特性を明らかにする必要がある. ITU-R(International Telecommunication Union Radiocommunication sector)勧告P.2109では, 周波数, 建物へ入射する電波の仰角および2種類にカテゴリー分けされた建物のパラメータで構成された統計的なモデルが提案されており, 3GPP(3rd Generation Partnership Project)では, 屋外伝搬, 外壁または窓ガラスの透過および屋内伝搬のそれぞれの経路に応じた伝搬損失で構成された比較的シンプルなモデルが提案されている. ただし, これらは考慮されているパラメータが少ないため詳細な検討を要するシステム設計には適さないという課題がある. 著者らは, 以前より高層ビルにおいてBELの測定を実施し, ITU-R勧告P.2109のモデルを基にその特性を明らかにしてきた. 本稿では, さらに詳細な検討を行うためにベランダのあるマンションタイプの建物において屋外から屋内へ侵入する電波の到来角測定を実施し, その特性について評価する.

近年，車内の乗員を検知して状態を把握する車内モニタリングシステムが注目されている．モニタリングにはカメラや各種センサの活用が検討されており，中でもミリ波レーダはシートを透過して見通し外にも使用できる可能性がある．多種多様な車両および乗員の条件が存在する車内モニタリングでは，各条件での特性を把握するためにシミュレーションの活用が検討されているが，車内環境を想定したミリ波帯での人体RCS（Radar Cross Section）は十分に知られていない．本報告では，車内環境を想定した条件において60GHz帯の人体RCSを測定した結果を示す．

無線LAN(Local Area Network)やInternet of Things (IoT)システム等の普及に伴い，近年では様々な周波数帯において無線通信ネットワークが構築されるようになってきた．ネットワーク構築の際は，対象エリアでの通信性能予測のためレイトレーシング法等による電波伝搬シミュレーションが行われる事が多いが，精度の良い予測には建材等の周辺物体の物性パラメータの情報が必要になる．本研究グループでは屋内の様々な建材の電波反射特性について測定を行ってきた[1]．本稿では自由空間法に基づく測定システムを構築し，ミリ波帯で屋内建材の反射率特性を計測した．

6Gに向けた超高速通信の実現に向け，準テラヘルツ帯の通信への利用が期待されている．本報告では300 GHz帯での無線LAN通信を想定し，室内の反射パスがどの程度通信に利用できるかを評価するため，千葉工業大学の会議室内で反射特性を測定した結果を報告した．その結果，反射係数は金属壁ではほぼ0 dB程度が得られた．一方窓や壁面では，-7 dB～-20 dB程度の反射係数となることを確認した．

次世代移動通信規格5Gの普及が進み、6Gを含めた通信技術の開発が盛んである。用いられる電波は高周波数帯であり、直進性が高く、遮蔽物に遮断されやすいため、カバレッジホールと呼ばれる電波の不感地帯が生じる。そこで注目を集めているのが電波の反射方向を動的に制御する役割を果たす「アクティブ電波反射板」である。
本開発では、液晶を用いたアクティブ電波反射板の研究を進める。電波反射板の部材に注目し、上部基板を従来のガラスから、低誘電率・低誘電損失の物性を持つフィルムに変えることで、損失の小さい電波反射板が得られると考えた。また、基板表面のフラットネスや基板同士の平行度が電波反射板の特性に大きく影響する。貼合等の作製プロセス改善を検討したのでその成果を報告する。

近年，レーダに対するより低RCSの目標物の計測評価が求められており，これらの反射量を精度よく計測するには，目標物以外からの不要反射波抑圧対策が重要となる．不要物反射波抑制対策として一般的で安価な方法は，該当不要物と計測用アンテナの経路上に斜め入射となるように導体板衝立を設置することであるが，より低RCS の計測目標では導体板衝立自体の反射が計測に影響を及ぼしうる．そこで，より導体板の反射量を抑圧するため，形状を変えた歯形付の周期構造を用いて入射方向への反射を抑制させる方法を検討し，基礎方程式を導出し，d が1/4 波長の奇数倍のとき反射成分が抑制されると共に，散乱成分が増加する結果が得られた．本発表では，歯形付導体板の反射特性を実測し，基礎方程式の理論計算値と比較した結果について報告する。

近年，無線通信技術の発展と共に利用シナリオが多様化している．それに伴い，新たな無線通信システムの設計・開発・評価に必要なチャネルモデルに対する要求も高まっている．本研究では，想定される利用形態に対して正確なチャネル特性を再現するために，サイト固有の特徴や振る舞いをチャネルモデルへ適用する手法を検討する．本稿では，開発したSub-6 GHz（2.4 GHz お よび4.8 GHz）帯チャネルサウンダの概要と市街地環境にて実施した伝搬チャネル測定とその結果を報告する．

橋梁における老朽橋の維持管理や橋梁の健全性判断などのスマートセンシングの活用を目的として，橋梁内に無線通信環境を構築することを計画している．橋梁内は金属で覆われた多重波環境であり，そのような伝搬環境では遅延波の影響により通信が劣化することが報告されている．そこで，本稿ではアンテナや無線局の配置設計を目的としてLPWA(Low Power Wide Area)および無線LANを対象とした920 MHz帯および2.4 GHz帯において電波伝搬および通信速度を測定した．

本研究室では，到来波方向推定とビーム形成機能を有する小形円形配列フェーズドアレーアンテナを開発している．本稿では屋内LOS環境において，提案アンテナと人体ファントムを用いて伝搬測定実験を行ったので報告する．

DX 化の加速に伴い，センサなどの IoT デバイスの活用が広がっている．マイクロ波電力伝送は，工場内のセンサなどの配線を減らすことができ，配線が難しい位置へのセンサ設置などさまざまなメリットがあるため注目を集めている．一方，マイクロ電力伝送では送電の大電力化により給電エリア近傍の人体に影響を及ぼす恐れがあるため人体防護対策が必要となる．既存の人体防護方法としては人感センサ，カメラなどの外部装置で人体を検知し，人が給電エリアに存在する場合は送電を止めるので，無人環境でしか使えない．人介在環境で電力伝送を行うため，著者らは実装が容易な人体上の電力密度推定方法を提案し，電波暗室，シールドルームで評価を行った.そして，本稿では，実証環境で提案した人体電力密度の推定及び人体防護機能の有効性を検証した.

電波伝搬解析におけるレイトレーシング法では，演算量の増加に伴い計算時間が膨大となってしまう．そこで，筆者等は超高速演算を可能とするために，量子アニーラによる電波伝搬解析法を提案している．この解析法では，送受信間の伝搬路が目的関数と複数の制約条件で構成されている．ここで，目的関数と各制約条件の強さは付与する重み係数により調整されることから，その値によっては制約条件を満たさずに正しい解を得ることができない場合が存在する．本稿では，この重み係数が電波伝搬解析に与える影響について評価したので報告する．

数十Gbpsの高速無線通信が可能となるテラヘルツ波の利用が検討されており，回線設計及び干渉評価のための伝搬損失モデルが必要となっている．これまでに300 GHz，252-330 GHz帯の測定を実施しており，本報告では357-500 GHz帯での屋内伝搬損失測定の結果を報告する．

本稿では，サブテラヘルツ波帯チャネルモデル確立に向け，300 GHz帯の到来波を検討するため，オフィス環境において測定した300 GHz帯電力角度プロファイルの結果について報告する．

This article presents the extraction of MPCs from a measurement campaign conducted in a conference room at 300 GHz using the subgrid CLEAN algorithm. The close resemblance of the reconstructed and measured power delay profile (PDP) and the low percentage of residual power as observed in the angular power spectrum (APS) confirms the effectiveness of the extraction technique.

B5Gでの超大容量通信実現に向けて，超広帯域幅を有するテラヘルツ帯を中継リンクとして人体周辺で利用してミリ波と連携することで空間多重数を拡張させる仮想化端末技術が提案されている．人体周辺のテラヘルツ帯の伝搬特性解明のため，人体による回折損失等のモデルが提案されているが，人体が寄与する到来波よりも壁などの周辺環境からの到来波が支配的となる場合も考えられる．本稿では，壁からの反射波が到来する屋内近距離環境での伝搬損失特性について測定した結果を報告しており，壁面による反射損失は小さく，人体遮蔽発生時には支配的な伝搬経路となることを確認した．また，測定値とレイトレーシングによる解析値を比較した結果，伝搬損失の傾向は模擬できていた一方で，人体のモデル化精度に起因する誤差が発生した．テラヘルツ帯では反射波も含めて支配的な伝搬経路の遮蔽などクリアランスにより伝搬損失が大幅に変化するため，支配的な伝搬経路のクリアランスを正確に考慮できる推定手法が重要であり，今後検討を行う．

ミリ波帯は高い環境依存性を持ち，この特性を高精度に再現するために，決定論的クラスタとランダムクラスタを分けてモデリングする凖決定論的 (Q-D) モデルが広く採用されている ．ここで，直接波や周辺の建物の壁面からの正規反射成分を決定論的クラスタとしてレイトレーシングにより生成する．また，樹木や看板などの小物体による反射成分をランダムクラスタとして測定データから求めた確率論的モデルにより生成する．モデリングの際にランダムクラスタの空間的な相関を与える必要があるが，屋外市街地環境における文献が不足しているため，実験による空間一貫性の評価が求められる．本研究では，市街地マイクロセル環境における電波伝搬測定を行った結果から，空間一貫性のパラメータとして，相関距離の評価結果について報告する．

6Gに向けて，ITU-Rにおいて300GHz帯までのサブテラヘルツ波帯の適用について検討が開始された．建物侵入損失特性は，屋外から屋内若しくは屋内から屋外への伝搬損失特性であり，本特性は移動通信システムにおけるエリアカバレッジや干渉電力の評価に用いられる重要な伝搬特性の一つであるが，100GHz帯以上の建物侵入損失特性は殆ど検討がなされていない．そこで本稿では2-150GHz帯の建物侵入損失特性ついて報告する．

5Gより採用されたミリ波では高速大容量通信が実現できる一方，直進性が強く，伝搬損失も大きいためカバレッジが小さくなりエリア展開の難易度が高いといった課題がある.
上記課題を踏まえ，エリア設計者やエンドユーザ支援の観点から，これまでPC画面に表示したマップやモデルを通して確認してきた電波強度ヒートマップ，伝搬パス等を始めとする電波伝搬情報を，AR(Augmented Reality)を用いて実地で高精度に可視化し，あるいはスループットの改善が見込める方向・位置への誘導等を行うシステムを新たに設計した．
本システムの評価は，東京工業大学大岡山キャンパスに展開してきたミリ波基地局を用いた実証により行った．

これまで以上に多くの機器が相互に通信を行うようなSociety 5.0時代の無線システムの開発・検証を迅速かつ柔軟に行うため，ワイヤレスエミュレータの開発が期待されている．ワイヤレスエミュレータとは，電波の伝わり方や実際の地形などを仮想空間上に再現し，実空間同様にリアルタイムで無線機器の検証を可能とするCyber Phisical System (CPS)である．本稿ではCPSワイヤレスエミュレータにおける伝搬モデル，特に準決定論的電波伝搬モデルについて報告する．

著者らはCyber Physical Systemワイヤレスエミュレータの実現に向けた研究開発を進めており，レイトレーシング法による伝搬解析を実施するための誤差1 m以下を満たす高精度な3Dモデル構築の検討を進めている．本研究では，屋外点群データから提案手法により構築した高精度な3DモデルとPLATEAU 3D都市モデルを用いて，レイトレーシング法による伝搬解析と実測データの精度評価を行った．これにより，提案手法によって点群データから構築した高精度3Dモデルがレイトレーシング法による解析に利用可能かを評価した．

列車無線をはじめとする鉄道分野で利用される無線通信システムでは，長大なカバーエリア全体での通信の高い安定性が要求される.こうしたシステムの回線設計時には電波伝搬特性の推定が重要であり，近年では高精度な3Dモデルを用いたレイトレース計算が活用されつつある.しかし，例えば地車間の見通しを遮る駅舎が存在する場合，駅舎は複雑な形状を有しており，その構造を再現したモデル化が困難で，再現した場合でも計算時間が増大する.そこで本稿では，同じ環境での実測値との比較により，レイトレース計算における駅舎モデルの再現度と伝搬特性の推定精度の関係を明らかにした.

無線通信システムの環境構築を目的に伝搬特性を把握するため，レイトレーシングによる電波伝搬解析が活用されている．レイトレーシングはFDTDなどの計算手法に比べて計算コストが少ないものの，伝搬経路の増加が見込まれる市街地のように建物が多く密集している環境では，計算コストが大きくなる．従来のレイトレーシングは光線の初期の出射方向分布は一様であり，受信電力への寄与に基づき適応的に分布を更新していた．またBVH（Bounding Volume Hierarchy）を活用し面やエッジ，受信点との衝突判定を効率化していた．筆者らは，①不必要な方向への光線の出射を制限する，②受信点で構成したBVHの最下層BB（Bounding Box）との衝突判定結果を分布の更新に利用することで，市街地環境における経路探索のさらなる効率化を目指している．本稿では，従来手法，従来法＋①，従来法＋②，従来法＋①＋②の場合での伝搬解析結果について報告する．

6Gシステムのサイバー・フィジカル・システムによる動的な制御による性能最大化のためには，リアルタイムかつ高精度に電波伝搬特性を推定し，予測できる技術が必要である[1]．それを実現するため，筆者らはカラーイメージ法（CIM）を提案し, 基本性能である推定精度について評価を行っている[2]．本報告では，従来のレイトレース法（RTM）と推定精度及び計算時間を比較することで，CIMがRTMよりも優れた推定性能を達成できることを示す．

6Gシステムのサイバー・フィジカル・システムによる動的な制御による性能最大化のためには，リアルタイムかつ高精度に電波伝搬特性を推定し，予測できる技術が必要である[1]．それを実現するため，筆者らはカラーイメージ法（CIM）を提案し, 基本性能である推定精度及び計算時間について評価を行っている．本稿では，汎用性のため，推定不可な場所に対する対策を提案し，その効果の評価結果を示す．

VHF-High帯（207.5 MHz～222 MHz）において, 十分な伝送速度を実現可能な災害対応の準狭帯域無線システムDR-IoT（Diversified-Range / Disaster-Response IoT）の検討が進められている．DR-IoTでは6.25 kHzから400 kHzの準狭帯域の複数の帯域幅をもつチャネルを多数用意し，これらを活用することで用途，通信範囲，収容端末数に応じて柔軟にネットワークを構築することを目指している．220 MHz帯の伝搬特性については一部すでに報告したが，本検討では高知・宮崎・神奈川県周辺における屋外伝搬特性測定結果をクリスタリングし，クラスタごとの距離伝搬特性の考察およびモデルの推定を行う．

筆者らは,地上基幹放送サービスの跡地であるVHF-High帯(207.5MHz～222MHz)において,十分な伝送速度を実現可能な災害対応の準狭帯域無線システム(DR-IoT)の検討を行っている.220MHz帯の伝搬特性については一部すでに報告したが,本稿では,220MHz帯を用いた屋外測定実験の結果から,移動通信における瞬時変動特性と空間相関特性について報告する.

地震発生前にラジオ波の異常伝搬現象が報告されており、この現象の原因として考えられる地表面プラズマ波について、FDTD法を用いて解析を行った。送信地点を富山県南砺市の福光放送局、受信地点を富山市内の富山大学工学部とし、その間の山地である牛岳頂上付近を解析対象とした。山体表面に電荷が滞留している領域をDrude型のプラズマ領域としてモデル化し、水平偏波と垂直偏波をそれぞれ入射し伝搬の様子を調べた。水平・垂直偏波ともに電荷が滞留している領域では地表面プラズマ波が励起され、垂直偏波が強く生成され電磁波が下方に向かって散乱される様子が明らかになった。

近年、地震前兆における電磁気的現象が報告され、その原理が明らかになりつつある。これらの現象によってVHF帯であるFMラジオ波が影響を受ける可能性を見出した。我々の研究室では実際にFMラジオ波を観測し、地震発生前後に生じたと考えられるラジオ波の異常伝搬を確認してきた。本研究では、地震前兆時に発生していると考えられる地表面プラズマ波に起因する電磁気的現象に着目し、FMラジオ波の伝搬がどのように影響を受けるのかについて解析、考察を行った。

海氷とは海水が凍結してできた氷のことであり，地球環境だけでなく経済にも影響を与えている．そこで，海氷について適切な予測を可能にするために海氷の厚さを定量化する技術が求められている．本検討では狭域で高い測定精度を得られるような海氷厚計測手法の確立を目指して地中レーダ探査と同様の原理を用いた手法を検討する．本報告では電磁波を用いた海氷厚計測の基礎検討として電磁界解析手法の一つであるFDTD法を用いて計測原理の確認を行った．海氷厚の変化による反射波の時間遅れが確認されたため，反射波の到来時間を用いた海氷厚計測が可能であると考えられる．

A model based on knife-edge diffraction model is proposed to predict the shadowing gain incurred by a vehicle moving through the line-of-sight path at 760 MHz. The car is modeled as a PEC cuboid, and the effective semi-infinite plane is estimated and used to calculate the gain. The model is validated by numerical electromagnetic simulation (integral equation) of the car body frame and the cuboid. The result shows that the proposed model can roughly estimate the shadowing gain with the maximum absolute error in dB of 7.8 (car) and 9.1 (cuboid) when the minimum gain is -17 dB.

Wireless channel emulator utilizing deterministic channel model has been intensively studied for drive testing site-specific wireless communication with high accuracy. In order to assert communication performance of the deterministic wireless channel emulator with the standard channel model, the parameter mapping technique is presented to map site-specific fading characteristic to the standard Rician fading channel.

The mobile communication systems at millimeter wave (mmW) and sub-THz bands use array antenna to beam-steering the signal toward the line-of-sight (LoS) channel but suffer from a deep fading due to human blockage. To predict the impact due to human blockage, types of human body models use uniform theory of diffraction (UTD) have been developed but not able to fit the model to the geometry of human body accurately. Our proposal fits the elliptic cylinder model to the human body’s point cloud and the shadowing gain result shows a good agreement compared with the measurement result in between the LoS and the non-LoS scenarios.

This research aims at developing a method to measure complex dielectric constant of the material which can be portable and easy to use. The mmWave frequency-modulated continous wave (FMCW) radar signal is utilized to develop the measurement technology. In this paper, the measurement concept and methodology is proposed and explained.

サブテラヘルツ波を用いたセンシングソリューションを実現するために，様々な材質・液体のテラヘルツの伝搬・散乱特性を測定し，サブテラヘルツで高精度イメージング可能な対象を特定する．本発表では家電製品に使用される樹脂素材や人体に使用する場合を想定し液体の透過損を実測した．

電波センサで測定した到来方向推定結果とレイトレース法による伝搬路推定による波源位置推定を検討しており，60 GHz帯においての基礎検討として屋内環境で使用される建材の透過損失の測定を行った．

5GやInternet of Things (IoT)システム等の普及に伴い，近年では様々な周波数帯において無線通信ネットワークが構築されるようになってきた．ネットワーク構築の際は，対象エリアでの通信性能予測のためレイトレーシング法等による電波伝搬シミュレーションが行われる事が多いが，精度の良い予測には建材等の周辺物体の物性パラメータの情報が必要になる．物性パラメータとしては建材の複素誘電率に加えて厚み等の内部構造情報も重要である．本稿では，様々な角度・偏波条件で建材の電波反射特性を測定し，最尤推定法により物性パラメータを非破壊で推定する手法を提案する．屋内建材に関して測定を行い，推定パラメータで周波数特性を含む建材の反射特性を正確に模擬できる事を示した．

次世代移動通信として第6世代移動通信システム（6G）の研究開発が進んでおり，100 GHz超の高周波数帯（テラヘルツ帯）の活用が検討されている ．我々はテラヘルツ通信のためのエリア構築を目指し，暗室内で人体によるテラヘルツ波の伝搬，透過損失，散乱などの特性の検証を行ってきた．これまでの実験から，テラヘルツ波の伝搬においても偏波によって反射，散乱による特性の違いが見られることがわかっている．
本稿では，実際の屋内環境において240.5 GHzおよび，300 GHzの2つの周波数にて伝搬実験を行い，垂直偏波および水平偏波による伝搬特性の違いを評価した結果を報告する．

次世代移動通信として6Gの研究開発が行われている．我々は，これまで実電波を用いて電波暗室内にて人体遮蔽特性，人体散乱特性および屋内環境（見通しおよび見通し外）における電波伝搬特性を評価した．本稿では，屋外見通し環境における電波伝搬特性の偏波の影響に関する測定を行ったので結果を報告する．

Beyond 5G/6G に向けた超広帯域が利用できるテラヘルツ波の無線通信利用として、人体近傍での近距離無線での活用が検討され
ている。本稿では、人体遮蔽のテラヘルツ波について、電波伝搬への影響を計算機シミュレーションで評価したため報告する。

Beyond5G,6Gではミリ波帯・テラヘルツ波帯を用いた広帯域．超高速通信が注目されている．高周波数帯で生じる伝搬損失の増加，回折量の減少を補う方法に反射板を用いる手法が提案されている.そこで，300 GHz帯における無線LAN通信を想定し，293.4 GHzの送受信機を用い，反射板の大きさに対する反射量を測定及び物理光学近似を用いたシミュレーションにより評価した．その結果，反射板の幅が140 mmまでは受信電力はほぼ一定となり，140 mmより短くなると受信電力が急激に低下することをシミュレーションおよび測定により確認した．

非接触での危険物検知や非破壊での異物検査する手段として，サブテラヘルツ帯を用いた高精度なセンシング技術が求められている．本研究では，従来2次元画像で得られていたイメージングを3次元に拡張するために，電波の到来時間を分離する100GHz帯域幅の時間解析機能を試作した．試作した機能を用いて，測定対象を撮影した結果を本稿で報告する．

300 GHz帯(220~330 GHz)は広い帯域を使った無線通信システムを構築できる可能性が拓けており，Beyond5G/ 6Gでの利用が期待されている．300 GHz帯は直進性が高いため，通信路中の障害物が通信品質に与える影響はマイクロ波帯と比べて相対的に高いと予想される．ベッセルビーム(非回折ビーム)は限られた領域内に障害物があっても回折現象により後方に電磁波が伝わることが光領域での研究により知られている．300 GHz帯ベッセルビームを用いることで障害物耐性の高いテラヘルツ無線路を形成できる可能性がある．
本発表では，300 GHzにおいてアキシコンレンズを用いることで非回折ビームが生成されることを確認し，300 GHz帯ベッセルビームが自己修復性を有することを実験的に示す．

モバイルトラフィックの急激な増加に対応すべく，6Gでは超広帯域伝送を可能にするテラヘルツ帯フロントホール回線を高密度に配置する構成が検討されている．我々は都市部に多数の基地局を見通しがとれるように自動配置するアルゴリズムの検討を進めている．但し，テラヘルツ波は回線距離が短くてもゲリラ豪雨時に降雨減衰による回線断が生じる可能性があるため，東京中心部に自動配置したフロントホール回線のゲリラ豪雨時の回線稼働率の評価も進めている．本稿では，ゲリラ豪雨時に回線を切替えることにより，回線稼働率の向上が可能か検討を行った．

様々な機器やシステムが無線を介して接続するIoT社会では，電波干渉や電波攻撃等の電波障害リスクが問題となり，その対策として該リスクを検知/回避/抑制する技術が求められている．特に電波障害が重大リスクとなり得る公共/交通/電力/産業等の分野においては，不審波や干渉波をできる限りリアルタイムに可視化するニーズが高まっており，電波伝搬解析及び可視化の高速化が課題である．本発表では，機械学習，特にセマンティックセグメンテーションを活用した伝搬損失推定モデルとその精度検証結果について報告する．

著者らはドローン・ロボットによる防災・減災・救護活動支援を想定シナリオとした電波伝搬モデルの構築を目指している．本研究では山岳地域での電波伝搬モデルの検討を行った．山岳地域で高精度な電波伝搬モデルを構築するためには樹木による影響をモデルに反映する必要がある．そこで樹木による損失の影響をレイトレーシング法を用いて透過損として分析を行い，次に深層学習の入力として透過損に影響を与える情報を特徴量として設計を行った．測定データを用いた学習・評価結果を報告する．

近年様々な分野において注目されているCNNを活用し，市街地マクロセル（UMa）環境に対する伝搬損失推定においてもモデルがいくつか提案されている．また，筆者らはUMa環境において送受信間の建物における屋根越え伝搬が支配的になる現象に着目し，Tx-Rx直線上の建物を側面画像として新たに定義したモデルを提案，画像のみの入力で実用的な推定精度になることを示した．本稿では送信局高特性に着目し，その推定結果を評価した．

第6 世代移動通信システムでは多様な利用形態が想定されており，その中でも自動運転車への活用は大きな期待が寄せられている．本稿では，自律走行の安全性を担保するために必要な，無線通信品質を秒オーダで事前予測する手法として，建物情報を用いた多入力RNNを報告する．

移動体通信システムの効率的な設計には，伝搬環境の高速かつ的確な把握が必要である．計算コストの軽量化を重視した伝搬損失推定手法として，数値パラメータを入力とした推定モデルを，機械学習によって構築する手法が提案されているが，推定精度が課題となっている．比較的精度の高い手法として，CNNを使って画像を活用する手法も存在するが、こちらは計算コストが課題とされる。本稿では，ハフ変換を用いてRx周辺の地図情報から「道路幅」，「道路の方向」の2つのパラメータを定義し，学習に利用することで，計算量を抑えつつ推定精度の向上を図った．

地震前兆時、VHFラジオ波の長距離異常伝搬現象が生じると考えられる。本研究は、この異常伝搬現象を深層学習により解析し、地震予測に有効であることを示す。新潟放送局と富山大学情報棟間で受信したVFHラジオ波を目視と過去の地震データにより分類し、深層学習に必要な学習データセットを作成した。深層学習では「Convolutional Neural Network(CNN)」を用いて、VHFラジオ波を分類するネットワークモデルを構築した。事後判定として、M7.4の地震(2022.03.16 福島県沖)発生前のVHFラジオ波を解析した結果、M5以上が起こるとする異常伝搬を高確率で検出した。従って、異常伝搬を深層学習により解析する本研究は、地震予測に有効であると期待できる。

アンテナの小型化に伴う問題としてアンテナの低効率化がある．実用の端末におけるアンテナの放射効率は10 %程度であり，アンテナ内部の損失を0にすることは困難である．よって端末用アンテナには小型化されたアンテナの放射効率を向上させる手法が求められる．そこで低効率なアンテナで筐体を励振したときの筐体サイズが放射効率に与える影響を検討する．解析結果より，波長に対する筐体サイズによって筐体の動作が変化し，効率が変動することがわかった．

車載向け2周波共用アンテナとして修正コニカルアンテナ（MCA：Modified Conical Antenna）と無給電ヘリカル素子（PHE：Parasitic Helical Element）を同軸上で組み合わせたPHE装荷MCAを検討している．ここではPHE装荷MCAについて，PHEの多線巻化による低周波数帯の帯域改善について示す．

これまで小形円偏波アンテナのバックローブを小さくするT分岐線状アンテナを提案したが，立体的な構造が必要で製造方法に課題があった．本稿では，樹脂材表面への立体配線が可能なMID (Molded Interconnect Device) 工法を用いて成形した小形円偏波アンテナの有効性を検証した．

近年，IoT端末の普及が急速に進んでいる．IoT端末用アンテナは，デザイン性やモバイル性の観点から小型化が要望され，また，高い生産性や低コスト化の観点から簡易構造が要望される．さらに，アンテナ近傍の金属体からの影響を低減する，すなわち設置性の観点からは単一指向性とすることが望ましい．それらを同時に満たすアンテナが報告されているが，FR-4基板に形成された放射器と薄い銅板により形成された反射板の2ピース構成であった．以下，本アンテナをCOSY ANTENNA（COmpact and eaSY Antenna）と呼ぶことにする．本稿では，さらなる小型・簡素化を図った2.4GHz帯COSY ANTENNAを試作し，その特性を明らかにする．

アンテナの突起形状が許容されないインフラ通信システムや移動体通信システムでは，薄型のアンテナとする必要がある．これらのシステムに用いるアンテナとして，非常にシンプルな構造で，埋込み構造にも対応した，薄型・垂直偏波・無指向性，比較的に広帯域なアンテナを実現した．アンテナは，簡易な構造で高さ0.07λＬの薄型形状であり，シミュレ－ションによりアンテナ単体で，比帯域56％の整合特性が得られること，及び水平面内で無指向性の放射パタ－ンが得られることを確認した．

自動車には, 安全で快適な運転を実現するために様々なアンテナが設置されている. これらのアンテナは, 意匠の観点からガラス上に直接設置されるオンガラスアンテナが用いられているが, アンテナ単体と車体搭載時では特性が大きく異なるので, 車体全体を含めたシミュレーションが求められている. しかし, 車両全体を含めたシミュレーションには一回あたり約1日かかり, 莫大なメモリ及び計算時間を要する. そこで本研究では, MPI(Message Passing Interface)と呼ばれる並列計算処理を用いて, 車両全体解析の実装を行うことにより, 高速計算を実現し, それらを用いて大地が指向性に及ぼす影響について検討する.

自動車に搭載されるアンテナは意匠の観点からガラスに直接取り付けられることが多い．本研究ではこのアンテナをオンガラスアンテナと呼ぶ．また現在の車両ガラスには，２枚のガラスの間に「中間膜」と呼ばれる透明樹脂フィルムを挟んだ合わせガラスが採用されている．先行研究においてFDTD法(Finite Difference Time Domain method)を用いたアンテナ特性のシミュレーションは行われているが，莫大な解析時間が必要なことが分かっている．本研究では合わせガラスに搭載されたオンガラスアンテナの電磁界解析について，均質多層媒質での電磁界導出に用いられるグリーン関数を用いた数式による解析手法を提案し，計算時間，コストの削減を目指す．

近年，自動車のIT化が進んでいる．V2X通信を実現する無線通信規格としてDSRC (Dedicated Short Range Communication) とC-V2X (Cellular Vehicle-to-Everything) がある．これらのシステムでは5.8GHz帯と5.9GHz帯の周波数が使用される．このような車両に使用されるアンテナが外部に露出しているとデザイン上好ましくなく，盗難や破損の恐れがある．そのため近年では自動車に搭載されているアンテナは，ガラス表面設置型のオンガラスアンテナがよく用いられている．これらのオンガラスアンテナ設計においては，アンテナ単体の特性と自動車搭載時の特性が大きく異なり，また，実際には降雨によりガラスに雨滴が付着するため，雨滴を含む電磁界解析が必要になる[1]．そこで本研究では，ガラスに付着した雨滴による遠方界を計算して，その影響を検討した．

3次元無指向性アンテナは数多く検討されており，本稿では，シリコンチップを載せた金属板の近傍にある水平面で直交する2素子モノポールアンテナアレーによる3次元放射指向性を検討した．現状の製作上，形状上の制約により，垂直ポストは使用できず，直交する2素子モノポールアレーとし，給電の簡素化のためそのうち1素子は無給電とした．近傍の金属板による3次元指向性への影響を評価した．解析結果より，水平面内無指向性に近い放射特性を実現した．今後は上下方向への放射の増大，インピーダンス整合とその広帯域化等を検討する．

携帯電話等の小型無線端末の内部は，多数搭載されており，アンテナの特性に影響を与える．このため，筐体を励振してアンテナの放射効率を改善する手法が提案されている．著者らは，このような端末内においても特性への影響が少ないアンテナとして，プリント折り返しダイポールアンテナを提案した．本稿では，提案アンテナの実証を行うとともに，影響を低減するため基礎検討を行った．

Global mobile communications are steadily increasing their operating frequency in order to be able to allocate broader bandwidth to increase user bitrate. To follow this trend, it is necessary to adapt the device antennas to these higher frequencies without neglecting performance. Overcoming the high propagation losses found at the mm-wave band requires directive antennas, while mobile terminals usually use omnidirectional antennas because the pointing direction is not fixed. This leads to reconfigurable solutions like phase arrays with a large number of radiating elements. In these arrays, however, omnidirectional radiation elements are more convenient, since the gain of the antenna must be obtained from the array factor in as many directions as possible. In this abstract, a radiating element for the 151.5-164 GHz band with such characteristics is proposed.

The present work describes a two-element circularly polarized MIMO (Multiple Input Multiple Output) antenna operating in the Sub 6 GHz 5G frequency range. The antenna design consists of two printed monopole antennas which are arranged in the mirror position. An element has been deployed to improve the transmission coefficient and the axial ratio. The MIMO antenna with a wide bandwidth of 36.14% (from 3.4 to 4.9 GHz) has been proposed for circular polarization.

This paper proposes a reconfigurable ring-slot antenna with a novel switchable microstrip-line coupling feed network. The ring-slot is implemented on the ground plane and integrated with the perturbations for circular polarization (CP). The feed network is designed on top of the substrate using a central microstrip line and two coupling branches. Also, diodes are properly mounted between the central microstrip line and coupling branches for switchable function. The CP reconfigurable feature can be achieved by changing the switching states of the diodes. Moreover, the proposed ring-slot antenna provides design flexibility for simple biasing and array configurations.

Antenna performance has been enhanced in numerous ways by the use of cavities. A cavity-backed structure is considered as a part of an antenna system, but it can also be thought of a cavity resonator, strong modes of resonance may degrade circular polarization. Improper cavity structure limits axial ratio (AR) bandwidth and antenna gain. The composite cavity which are circular stepped cavity and conical cavity could improve antenna gain (10.24 dBic) and enhance AR bandwidth (47.6% 4.8-7.8 GHz) by minimizing the effects of cavity resonator.

The design of a transparent origami mesh patch antenna was proposed in this paper. The proposed antenna utilized optical transparency and origami properties which can be integrated with the solar cell panel and change the antenna structure for improving the antenna performance arranged in the array. The simulated and measured results were in good agreement. The proposed antenna operated at 2.23 GHz. However, the proposed antenna requires a mechanism for deploying the structure, which is left as a future work.

平行平板スロットアレーアンテナは，ミリ波帯において簡単な構造かつ高効率である．
平行平板内を伝搬する平面波に対しスロットを傾斜して配置すると，横方向へ散乱波が生じ特性が悪化する．
本稿では，横方向散乱波を防ぐコルゲーション構造を導入した円偏波平行平板スロットアレーアンテナを設計周波数27.0GHzで設計した．
近傍界における右旋円偏波の振幅と位相をほぼ一様であり，軸比は設計周波数で1dB程度と良好な値が得られた.

完並列給電導波管2次元2^n×2^nスロットアレーアンテナにおいて並列給電段数nを1段増やすと面積が4倍になり指向性利得を6dB増やせる。しかし給電線路長が長くなり伝送損失が増え、それが6dBを超えると利得が低下する、そこで部分的に直列給電を取り込み、帯域は狭くなるが伝送損失を減らせる可能性がある。本稿では部分並列給電平行平板スロットサブアレーを設計周波数412.5GHzとして設計する。その結果T分岐との相互結合が見られスロットの角度を調整する必要があったが、概ね一様な放射と位相を見ることができた。今後は導波管に導電率を設定して損失を計算し、完全並列給電の場合と帯域，利得を比較する。

円偏波平面薄型アンテナとしてRLSA (Radial Line Slot Antenna)がある。ラジアルラインへの給電を回転モードにするため非共振クロススロットが適用されている。スロット長を共振長から励振位相差90°つけている。給電部だけでなく、放射スロットアレー終端部に非共振クロススロットペアを用いることで原理的に最少構成のRLSAを設計できる。更に内周にTの字型スロットを適切に配列することで任意の利得を実現できる。非共振クロススロットペアに改良の余地が残されていることが判明した。本報告では非共振スロット長を適切な長さに改良することで軸比及び利得特性が向上することを解析と実験で示す。

The design of the center-fed waveguide feeder for a dual-polarized parallel plate slot array antenna has been presented in this paper. We will show the design of the radiating part and the full antenna structure at the conference.

本稿では,自動車レーダ用の2x2放射スロットアレーアンテナを有限要素法汎用ソフトウェアを用いて解析,設計した.構造は終端を短絡した給電導波管(WR-12)の狭壁上に給電スロットを設け，その上に2x2の放射スロットを有するX型キャビティを設けた形になっている.結果として, 3dBビーム幅はE面およびH面でそれぞれ57.8度(=28.9x2)，28.6度(=14.3x2)である.最大放射方向の利得は13.1dBiとなった．反射が15dB以下の帯域は76.0GHzから77.0GHzとなり，帯域幅が1.0GHzとなる結果を得た.今後は,反射の広帯域化を検討する.

150GHz帯チャネルサウンダ用アレーアンテナにおいて，150GHz帯と周波数が高いため空間伝送損失が大きくなりアンテナの所望利得が大きくなるので，給電線路として伝送損失が小さい中空導波管を用いる必要がある．本稿では，150GHz帯において広帯域かつ高い反射抑圧特性を実現するスロットアンテナ構造を提案する．本研究のアンテナの設計周波数は158GHz，所望帯域は155~161GHzであり，所望帯域内で所望帯域内でS11は-14.3dB以下である．設計周波数でS31は-11.7dBとなっている．そのため，さらなる反射抑圧と放射量を相当するS31を少なくとも-3dBまで増加させる必要がある．

General configurations of planar switching matrices with an arbitrary number of beams using one-plane couplers have been researched. In the case of an even number of beams, a special configuration, where two Nolen matrices are fed in parallel through crossovers, shows a more compact structure compared with the general 1-D matrices. This manuscript discusses the performance of two typical phase difference assignments for this special configuration realized by post-wall waveguides.

筆者らは，フルDBFアンテナの低コスト化技術として，導波管スロットアレーの各スロット動作をPINダイオードにより切り換えることで，受信信号を符号分割多重化し，信号処理で各素子アンテナ信号に分離するアンテナを提案している．これまで実験によりその有効性を検証してきたが，一部，信号分離精度の劣化が課題であった．本稿では，その改善について検討した結果について示す．検討では，多重化に利用する直交符号の符号長に着目し，これまでより符号長の長い直交符号を用いることにより，信号分離精度が改善することを実験により示す．

本稿では比帯域幅が約40%程度の直交偏波共用一層構造広帯域MSAの中央にビアを装荷し、ポート間アイソレーション特性の改善についてシミュレーションにより検討を加えた。

小型化された平面アンテナの周波数制御範囲の拡大を目的として、片側短絡とスリットにより小型化されたバラクタ装荷Lプローブ給電2周波共用MSAの周波数制御特性について検討を加えた。

本稿ではラットレース回路を用いて差動給電された2個のLプローブにより給電される広帯域リング形MSAのH面パターンの交差偏波低減についてシミュレーションおよび実験の両面から検討を加えた。

外側のリング形素子を分割した形状とするLプローブ給電2周波共用一層構造MR-MSAの広帯域設計について検討を加えた。

パッチアンテナは薄型で安価に製造できるため、無線通信システムにおいて非常に注目されている。しかし、パッチアンテナは薄型の基板上で非常に狭帯域になるという問題点が存在する。本稿ではそれを解決するためにメタサーフェスを用いた広帯域かつ小型のアンテナを提案する。提案アンテナは中央のパッチアンテナとその周囲のメタサーフェスで構成されている。メタサーフェスを用いることで用いない時と比べて帯域幅が3.7倍に広がり、広帯域化に有効であることを示した。また、従来のメタサーフェスを用いたアンテナよりも更に構造の単純化に成功した。

通信用アレーアンテナなどでは，低軸比・低サイドローブな放射パターンが要求される．線路からの不要放射による放射パターン劣化を低減するには，給電回路をストリップ線路で構成することが有効である．そこで著者らは，低軸比化のため，十字状パッチを用いたストリップ線路給電スロット結合パッチを提案した．本稿では，提案アンテナを用いた低軸比・低サイドローブアンテナを試作し，本アンテナの有効性を実験より示す．

著者らはこれまでにクランク状のスリットを設けたパッチアンテナを提案し、通常のパッチアンテナよりも広帯域化できることをシミュレーションで示した。本稿では提案アンテナを用いた4素子アレーの試作評価を行う。設計と測定とが概ね一致し、広帯域性能が得られることを示す。

誘電体イメージ線路上に金属ストリップを配置した漏れ波アンテナを考える. この漏れ波アンテナにおいて給電位置に最も近い金属ストリップの位置を変化させることで指向性が大きく変化し, コセカント2乗指向性が形成できることを示した.

300 GHz帯には広い帯域を使った通信システムを構築できる可能性が拓けており，Beyond 5G / 6Gでの利用が検討されている．我々は，小型で高利得・広帯域な300 GHz帯アンテナの開発を目指している．最近，誘電体キューブアンテナ ( Dielectric Cuboid Antenna: DCA ) を提案し，市販の部材で構築した300 GHz帯無線伝送システムにおいて，送受信アンテナをDCAとして17.5 Gbpsの無線伝送を実証した．実証実験で用いたDCAは，DCAと導波管との不整合と導波管のフランジの影響からWR-3.4フルバンド動作とはなっていなかった．本発表では，改良開発したDCAの|S11|とアンテナ利得の周波数特性を実測し，WR-3.4導波管帯域全体での動作を実験的に確認したので報告する．

誘電体レンズの表面に微細な周期構造を設けることで，レンズ表面での反射損失を低減できる．本報告では，300GHz帯において誘電体レンズの表面に，製造の容易な一次元反射防止構造を設計し，マルチビームレンズアンテナの利得向上に対する有効性を示す．レンズ表面での反射を低減するために，磁界と平行で底面に垂直な溝からなる一次元反射防止構造をレンズ両面に付加した，マルチビームレンズアンテナを270GHzで設計した．300GHz帯において一次元反射防止構造を誘電体レンズの表面に付加することでマルチビームレンズアンテナの利得が向上し，±30°内での最低利得が約1.2dB改善することを示した．

マルチビーム誘電体レンズアンテナはビーム走査面とその直交面内で非点収差により焦点が分離するため，ビームを走査したときに少なくとも片面の指向性が劣化する．本報告では，位相中心位置が直交面で分離したホーンアンテナを一次放射器に用い，各焦点位置に位相中心を合わせて設計することで，ビーム走査特性が改善することを示す．

マイクロストリップアレーアンテナは生産性に優れることから広く用いられるが，ミリ波では製造精度が特性ばらつきの原因となる．本研究では，構造が単純なサーペントアレーアンテナを取り上げ，素子間の接続角度のみの制御で任意の開口面振幅分布を設計できることを示す．

超100 GHz帯でのCMOSオンチップパッチアンテナを試作し，報告してきた．超100 GHz帯での測定には，送信用信号源として寸法，重量が大きい周波数エクステンダなどが必要となるため，AUTの送信アンテナを固定し，受信用周波数エクステンダと受信アンテナのみを走査することとなる．このため、RFプローブを下ろしたままでは，VあるいはH面のみの測定となってしまう．本稿では，送信用エクステンダをウェハステージとともに回転させることで，RFプローブを下ろしたままV/H面両方の放射パターンが測定できる測定系を開発したので報告する．合わせて，この系を用いた100 GHz帯オンチップパッチアンテナの放射パターンの測定結果を報告する．

内部に電子装置等を配置可能な空間を有する大口径メタマテリアルループ(メタループ)アンテナを提案してきた. このアンテナは1波長以上の円周であっても, 天頂方向に円偏波を放射するように設計されている. 本稿では, 大口径メタループアンテナの内部に金属体(円形パッチ)を配置した構造を対象とし, パッチの影響を明らかにする.

本稿では動作周波数（750 MHz）の低周波数側（720 MHz）に阻止帯域を有する角柱マントルクロークアンテナについて検討した．アンテナの給電部及び誘電体の表面に搭載したストリップ幅を調整することで，共振周波数が調整でき，その放射パターンはダイポールアンテナと同様になる．また，阻止帯域においてMonostatic RCSが低減し，クローキング効果を得ることができる．

アンテナを小型化かつ広帯域化するための技術として，メタマテリアル技術の一つであるCRLH線路の両端に反射器を挿入したゼロ次共振器を応用したモノポール構造の線状V字アンテナの研究が行われている．モノポール構造のアンテナはグランド板の形状が周波数特性に影響を与えることが知られており，小型化および実装上の課題となっていた．本稿では，この問題を解決するために，ダイポール構造を採用することによってグランド板そのものの影響をなくし，整合用無給電素子を備える小型で広帯域なアンテナ構造を提案する．

メタマテリアルを用いることで,任意の周波数の電波のみ透過させるFSSや平板の吸収体が実現されている．一方,近年Rasorberが提案されている．Rasorberとは一つの構造でありながら,ある周波数ではFSSとして働き,ある周波数では吸収体として働く構造である．Rasorberは有用であるが,一般的に用いられているループ構造は入射角によって周波数特性が大きく変化するという特性があった．本研究では,入射角に対して周波数特性が変化しない構造を検討している.

ミリ波5Gにおける課題として，周波数に起因する直進性の高さによりカバレッジホールが発生しやすいという点が指摘されている．これを解決する技術として筆者らはこれまでに透過型メタサーフェス屈折板(以降，屈折板)として両偏波対応の構造を提案し，その特性を報告した．この屈折板の素子はプリント基板と銅箔で構成されている．屈折板を設置する際には景観に配慮しなければならない場合もあり，その際には透明であることが求められる．著者らは透明基板と透明電極で素子を構成した透明屈折板について報告済みであるが，一偏波のみに対応した構造であった．本報告では，両偏波に対応した屈折板の透明化の検討結果を報告する．

マルチビーム方式を用いたリフレクトアレーアンテナが提案されている．偏波や周波数によってビーム方向を変化させることで，サービスエリアを効率的にカバーすることが可能である．従来の検討では，誘電体内でグレーティングローブが伝播しない共振素子間隔を用いて検討が行われた．結果として，偏波ごとにビーム方向を制御可能かつ高能率なリフレクトアレーが設計できたものの，位相変化量が 360°に満たないことが課題であった．そこで，本報告では位相変化量を改善することを目的とし，同様の設計条件において位相領域をカバー可能な素子形状について提案する．

超小型衛星搭載リフレクトアレーアンテナ一次放射器用.プリント基板ビームチルトアレーの設計
リフレクトアレーは平面板で高利得を実現できるため超小型衛星搭載用の高利得アンテナとして用いられている.従来の超小型衛星(MarCO)搭載リフレクトアレー用の一次放射器は展開機構で機械的にメインビーム方向をリフレクトアレー方向に調整している.展開機構を不要にするためにはビームチルトした一次放射器が必要となる．本稿ではビームチルトした一次放射器の実現を目的とし，プリント基板上に構成するビームチルトアレーを設計する．

70m級の大型反射鏡アンテナの代替として、32m級の中型の反射鏡アンテナを複数台配置することが検討されている。各反射鏡アンテナの通過位相を測定・補正する必要があるが、著者らは、集束ビーム給電系のセンターホールに設置した反射板で通過位相を測定する方法を提案している。本稿では、AZ回転に伴い位相変動が生じる原因が偏波依存性であることを示す。

VLBI観測での遅延誤差補正や気象尾予報のためのデータ取得などを目指して、大気中の水蒸気量を高分解能で精密に測定するための広帯域可搬型アンテナと受信機を開発した。水蒸気から雲中の水、酸素のスペクトラムを1つの受信系で測定するため16-64GHzの広帯域フィードとOMTを搭載している。これはNICT鹿島34mアンテナなど大型カセグレンアンテナの広帯域化に用いた広帯域フィードを基にしたものだが、ビーム幅の選択肢が広いためパラボラの主焦点でもカセグレンの2次焦点でも搭載可能である。この帯域を全てカバーできる冷却低雑音アンプの市販品がないため帯域と入力ポートの形状も異なる2つの低雑音アンプを使っているが、冷却しないなら同程度の帯域で開発したクワッドリッジ導波管型やプリント基板型OMTに両偏波とも同じLNAを使用することもできる。
本研究には京都大学生存圏研究所METLABおよびNICT先端ICTデバイスラボを利用し、科研費(18H03828および21H04524)のサポートを受けている。

3.7 GHz，28 GHzの2帯域において反射角が共通であり，平面波の垂直入射に対して±θの対称な2方向に反射する2帯域リフレクトアレーの設計方法を検討する．素子を同一平面内に配置するマージ手法の2帯域化では，高域／低域素子のパターンの重なりを避けて配置するため，低域素子の間隔は高域素子の間隔の整数倍とすることが多い．その結果，位相勾配の取り得る値が限られ，2帯域で共通の反射角を設計することが困難である問題がある．本稿では，上記問題を考慮した，幾何学的位相を用いた2帯域リフレクトアレーの設計方法について述べる．

電磁波の軌道角運動量（OAM）は, 通信の新たな多重化の手法として近年注目されている. 我々は円形ループアンテナアレイおよびパラボロイドを用いた遠距離通信を提案しているが, その際受信位置は送信側との軸合わせをすることによって定めていた. 本稿では受信位置を可変とするため, アレイを移動させることで OAM 波をビームステアリングする手法を用い, その通信を解析した.

ループアンテナから生成されるOAM電磁波を用いた多重通信は信号処理が不要であるが，超高周波帯OAM波生成では，低次モードはループ形状の微細化により形成が難しいという欠点があった．当研究グループではループアンテナと反射板を集積化したPTFE基板を使用した12 GHz帯での4チャネル多重通信に成功しているが，誘電率で小型化が進む難点がある．そこで，ループ径が大きくできる高次モードに着目し，さらに，給電構造を改善することにより高周波化を図った．

ワイヤレス電力伝送（WPT）技術は，IoTデバイス，ウェアラブル機器などへの応用が検討され，多くのワイヤレスシステムに向けて研究開発が進められている．携帯端末などに設置するレクテナ用アンテナは簡易な構造で指向性を持たす必要があり，ダイポールとループの組み合わせによる構成が有効である．ここでは1波長ループにより寄生素子を結合し，ダイポールを励振した場合の特性について報告する．

複共振を用いた球ヘリカルアンテナの広帯域化では，放射効率の周波数変動が大きいことが問題となっている．そこで本報告では，単共振球ヘリカルアンテナよりも広帯域で，放射効率の周波数変動が小さい複共振・小形アンテナとして交差2線式球ヘリカルアンテナを提案した．モーメント法によるシミュレーションを行い，単共振を行う従来の球ヘリカルアンテナと比較することで提案アンテナの性能を検討した．その結果，許容VSWR=3，アンテナサイズkR=0.47において提案アンテナは従来のアンテナよりも2.64%広帯域な特性となり，放射効率の周波数変動は10.3%まで抑制可能なことが明らかとなった．

広帯域において一定の特性インピーダンスを維持する構造として、同軸ケーブル(50Ω)及び自己補対アンテナ(189Ω)がある。両者は広帯域であるが、特性インピーダンスと平衡・不平衡給電の違いがある。特性インピーダンスを徐々に変化させ、平衡・不平衡給電変換も実現出来れば広帯域なアンテナが実現することになる。広帯域を用いたFMCWレーダーに本アンテナを適用することで高分解能を得られるシステムの実現を目的としている。
本研究グループでは、同軸切りかけ構造を用いることで両者において広帯域に整合がとれることを解析と実験により示した。-10dB 以下の反射特性を維持し正面方向に一定の利得(3dBi±2dB)を維持できる。
本報告では、45度切りかけ構造においてインピーダンス整合と平衡・不平衡給電の変換が行われる仕組みについて電磁界解析により明らかにする。

近年，超微細加工されたメッシュ状のアンテナなどを用いた透明アンテナに関する研究が多く行われている．透明度が高いアンテナを製作するポリマー型の最新技術では，導電性の向上と印刷フレキシブル回路の導入により，印刷が極薄になることから更なる小型化が可能になる．本研究では，メッシュを簡略化したモデル及び一様な導電率を持つシート状のモデルについて比較し，導電性インクを用いたプリントダイポールアンテナモデルの簡易化の検討について行う．

超低姿勢ダイポール（ULPD）アンテナは，低姿勢であり同軸外導体の長さの調節のみで容易に整合が可能な特徴を有する．その一方で，ULPDアンテナは交さ偏波についての報告が少ない．そこで，ULPDアンテナの交さ偏波特性について実験を行い，交さ偏波レベルが-0.9 dBと高いことを確認した．このため，本稿では交さ偏波を低減するULPDアンテナの寄生素子の構造を提案する．提案構造により，H面の交さ偏波が12.9 dB低減可能であることを示した．提案構造の電流分布の特徴が一般的な反射板付きダイポールアンテナと同様なことから，提案構造により電気的非対称性が解消され，交さ偏波が低減したものと考えられる．

Haloアンテナは水平偏波アンテナであり水平面内で無指向性の特性を有する．Haloアンテナは折返しダイポールを円筒状に折り曲げた構造となっており，アンテナ素子径が0.15程度と非常に細径である．しかしながら，比帯域幅が約4%と狭帯域であり，Halo素子の鉛直方向上下に無給電素子を装荷することで広帯域化する手法が報告されている．本稿では無給電素子を鉛直方向に配置せず，無給電素子の内部にHaloアンテナを配置することにより，アンテナ素子径を維持しながらHaloアンテナの低姿勢・広帯域化について検討する．

ミリ波レーダ基板向けの基板側面方向から放射する反射板付きダイポールアンテナを試作評価した。本稿では、ミリ波レーダ基板の層構成や製造実現性を考慮した基板層構成により、基板に垂直な面内における放射指向性の非対称性が改善することを示す。

UWB（Ultra Wide-Band）無線に応用可能なアンテナとして，筆者らはこれまで葉状ボウタイスロット素子と両平面給電回路を用いた広帯域平面アレーアンテナを開発した．本稿では，同様の構成法を用いることで, 準ミリ波帯（28 GHz帯）での応用を想定した4素子のスロットアレーアンテナを設計し，その諸特性を数値シミュレーションにより評価した結果を報告する．

ビバルディアンテナを小型化した際，下限の周波数帯において十分な整合が得られない問題が生じる．本稿ではこの解決策としてU字形無給電素子をビバルディアンテナの上下に配置することを提案する．調整の結果，インピーダンス整合が改善し，インンピーダンス帯域(VSWR ＜ 2)は701～970 MHzが得られ，700 MHz帯，800MHz帯，900 MHz帯をカバーすることができる．

メッシュ構造テーパスロットアンテナのメッシュ間隔を可変とすることによる導体部削減について検討を加えた．
メッシュ間隔を可変としたモデルはメッシュ間隔均一のモデルに比べ，ほぼ同じ特性のまま約30%の導体部削減が可能であることを確認した．

海洋レーダでは，一般的にHF帯などの低周波帯を利用するため，アンテナ素子が大型となる．そのため，景観への影響を最小限に抑え，かつ耐風性を満足するためには，利得を落とさずにアンテナを低姿勢化する必要がある．これまでに，磁流が放射に寄与するスロットアンテナを用いることで低姿勢し，且つスロットアンテナと地板間の棒状短絡導体からの放射を利用することで，水平方向への高利得化が可能な構成を提案してきた．本発表では，高い水平方向利得を維持しつつ，アンテナ素子の更なる低姿勢化について，計算により検討を行う．

無線双方向時刻比較技術は端末の搬送波位相を比較することで正確な位置を算出するが，アンテナから放射される位相が等方的でない場合位置算出に誤差が生じる課題があった．
本報告ではフローティングメタルを装荷した折り返しスロットアンテナが従来品(スリーブアンテナ)よりも放射方向による位相の非等方性を低減可能であることを報告する．

フェーズドアレーアンテナ技術の進展に伴い，150 GHz無線回線においても、無線LAN への適用が検討されている。150 GHz 帯無線 LAN において、100 Gbps 級の伝送速度を実現する手法の一つが MIMO の利用である．150 GHz 帯無線 LAN においては、送信機・受信機とも、狭ビームをフェーズドアレーアンテナにより走査する構成となるため、反射波などの利用により、受信機において２つ以上の伝搬パスが分離して受信可能か検討する必要がある。本稿では，電波伝搬シミュレーションにより，受信端末におけるアンテナ数およびアンテナ方位をパラメータとして、２つ以上の伝搬パスの受信が可能な会議室内のエリアの割合について検討を行った．

移動通信における回線・置局設計に使用される伝搬損失推定モデルについて，近年，機械学習を用いてモデル作成する方法が報告され注目されている．本検討では，建物の高さや位置等の学習時の認識力向上を目的として，地図画像を入力データとする畳み込みニューラルネットワーク（CNN）による損失推定において，画像のコントラスト調整の推定精度に対する効果について明らかにする．概ね推定誤差は，高さ範囲が基地局アンテナ高よりも低い範囲内である0から10 m以下に対し，コントラスト調整を実施した場合に小さな値を示した．これらは，見通し内伝搬や回折伝搬等で重要視される低次フレネルゾーンにおける建物情報の認識力向上が，移動通信における伝搬損失の推定精度向上にも重要な要素であることを示していると考えられる．

無線通信システムの高速化，高品質化に伴うMIMOやダイバーシチの適用と無線システムの多様化に対応するために，複数の周波数帯を共用したアンテナ素子を小さい領域に複数配置する技術への要求が高まっている．2周波数帯において相互結合を低減する方法は多く報告されているが，結合低減後に2周波共用の整合回路が必要となる場合が多く，回路損失が大きくなる傾向にある．また，多数の伝送線路を組み合わせた2周波共用減結合回路も検討されているが，回路サイズが大きいという課題がある．ここでは，整合回路を一体化した小型・低損失の2周波数共用減結合回路を提案し，計算により有効性を確認したので報告する．

300GHz帯では波長が1mmとなる一方，高周波回路のサイズは数ミリ角と，周波数が高くなっても小さくならない．そのため，フェーズドアレーのアンテナ素子ごとに高周波回路を接続すると，素子間隔が波長を上回りグレーティングローブが発生してしまう．そこで本研究では，集積回路を実装する多層基板に開口型の低損失で広帯域なアンテナを設計し，結合回路を介して補完給電することにより，実効的な素子間隔を半減しグレーティングローブを低減する．

近年,IoTの普及により,周囲の金属における影響を受けにくい小型アンテナMACKEY(Meta-surface inspired Antenna Chip developed by KIT EOE Labo-ratory，以下：基本型)が検討された.本論文では不平衡型 MACKEYをアレー化した際の問題点である放射パターンを改善することを目的としている.今回の検討では従来の給電方法に加え,給電位置を変更し位相差を付けたモデルを2モデル設計し,解析を行った.解析条件として,電力分配回路は,等振幅,等位相,無損失とする.その結果,給電点を変更したモデルでは従来のモデルよりも放射パターンは改善されたが、正面方向の利得の低下などの問題が発生しした.今後は平行型の給電方法と同様の正面方向の利得および指向性を持たせたいと考えている.

周囲の金属の影響を受けない機能的小型アンテナとしてMACKEYが考案されている．また，Wi-Fi 5GHz帯は5.15~5.25GHz，5.47~5.73GHzを使用帯域としており，広帯域なアンテナが必要とされる．Wi-Fiの5GHz帯を満足する2周波共用モデルとして、MACKEY W型とMACKEYO型が提案された．W型は基板縦幅Wが大きくなり，O型はXZ面の交差偏波成分が大きくなるという問題がある．そこで，給電素子に逆Fアンテナを用いることで従来モデルの問題を解決したモデルについて提案する．

周囲の金属に影響されない小型アンテナとしてMACKEY(Meta-surface inspired Antenna Chip developed by KIT EOE Laboratory，以下：基本型)について考察し，自由空間および金属上でも動作することを示した．また，グリッド3枚で構成された円偏波モデルのMACKEYを提案した．しかし，このモデルは円偏波を放射するためには90°ハイブリッド分配器の使用が必要であり，単体で動作できないという問題点があった．よって，本検討ではMACKEY C3型を1点給電としたモデルを提案する.　

Artificial Magnetic Conductor(AMC)基板とダイポールアンテナを組み合わせることによって周囲の金属に影響されない機能的小型アンテナMetamaterial Antenna Chip developed by KIT EOE Laboratory (以下:MACKEY)が提案されている．またMACKEYに2枚の短絡板を設置することで約λ/4 角の大きさに小型化したモデルとして MACKEY Q 型が提案されている．MACKEY Q型は垂直偏波と水平偏波を放射する素子があり、放射された電波は合成され、45度直線偏波を放射する．本検討では、放射素子として動作するグリッド板に切れ込みをいれ、縮退分離を起こすことで、アンテナ面積約λ/4角で円偏波を放射する円偏波MACKEY Q型について提案する．

放射振幅パターンから位相情報を推定する方法はPhase retrievalと呼ばれて様々な分野で検討されており，近年は学習データからニューラルネットワークを構築し，励振係数などを推定する手法が報告されている．著者らは励振誤差を含むアレーアンテナ遠方界振幅パターンから各素子の励振振幅位相値を推定する逆問題にCNN（Convolutional Neural Network）を適用する手法を提案しており，本報告では実験結果を述べる．

平衡系線路用の非接触PIM測定系は測定試料である平衡線路は非接触コネクタ(NCC)によって接続される．
これより結合線路が構成され，結合部分が発生PIMに与える影響を考慮する必要がある．
線形の電磁界計算ではPIMの評価は困難である．
そのためNCCおよび被接続線路を分布定数化したモデルを用い，本稿では結合線路部分に非線形性を導入することで，NCCの有無による影響を評価した．
NCCの有無により，フォワードPIMに影響はないが，リバースPIMに影響があることがわかった．

平衡線路用の非接触PIM測定系に用いる非接触バラン回路の設計を行った。提案した非接触バランは、従来の測定系におけるバラン部と非接触コネクタを一体化することで測定系の小型化を図っている。本稿では、提案バランの特性を実験とFDTD法を用いた電磁界シミュレータにより評価している。動作周波数は2GHz帯で設計し、目標周波数で動作することを確認した。今後の課題としては、動作周波数の広帯域化と提案バランを用いたPIM測定、評価を行うことである。

近年, 移動通信体の普及により通信トラフィックが増加している. また，マルチアンテナ技術が取り入れられており，その一つに四偏波アンテナがある．しかし四偏波アンテナを小型化する場合, アンテナ間の相互結合が大きくなる問題がある．そのため相互結合を低減する必要があり，本稿では金属のブリッジを用いたニュートラリゼーションを，パッチアンテナで検討する．ブリッジを用いた減結合構造の製作を容易にするため，誘電体基板を挿入した構造を設計・評価し，検討する．

将来の300GHz帯テラヘルツネットワークでは、光ファイバ通信と同等の伝送能力と従来の固定無線システムが有する設置の容易性を兼ね備えた無線技術への期待が高まりつつある．我々は、屋外長期運用可能なテラヘルツネットワークの実現のために、屋外実環境での300GHz帯無線システムの伝送特性の取得を目指している．利用を検討しているアンテナの利得は50dBi程度と高く、その遠方界条件は50m以上となることから、近傍界測定に基づく放射パターンの評価が望ましい．本発表では、耐候性高利得アンテナモジュールを設計・作製し、VNAを用いた遠方界直接測定でその放射パターンを測定した．その結果を、光技術に基づく近傍界測定結果と比較する.

　将来のBeyond 5G/6G時代には300 GHz帯などのテラヘルツ(THz)波の利用が検討されており，THz波帯で使用されるアンテナの測定方法の確立が必要となる．我々は，電気光学(EO)プローブを用いたアンテナ平面近傍界測定を行い，その有用性を実証した．大開口・高利得アンテナは小型アンテナに比べて測定範囲が広いうえに，ビーム断面積拡大に伴うSNR低下の影響から測定時間を長くせざるを得ず，しばしば時間経過に伴い発生する位相ドリフトが正確な測定の妨げとなっている．
　本発表では，高利得アンテナ測定における位相の長期安定性を向上させるシステムを提案するとともに，そのシステムの効果を実験的に評価する．

近年，アンテナ測定は実際の運用状態での測定が求めら れることから，OTA 試験が広く行われる.しかし， 測定時間を著しく要する課題がある.先行研究では測定点 の削減や全球面での走査方法の改善などにより測定時間の 低減が可能であることが示されており，複雑なパターンを 持つパソコン内蔵型アンテナに対して 200 点の測定で高精 度な推定が行えることが確認されている.また，単一の モノポールアンテナ，逆 L アンテナでは 100 点の測定で十 分な推定が行えることが確認されている.本稿では，アレ ー化されたアンテナについて検討，比較を行った.

本研究室では，3次元MIMO-OTA評価装置を開発している．従来装置は円筒構造ゆえアジマス方向とエレベーション方向の両方に対してガウス分布を形成するクラスター伝搬環境に十分に対応していない．本研究では，球冠構造の3次元フェージングエミュレータを提案し，その設計指針を報告する．

ミリ波帯(30～300 GHz)アンテナの多重波環境における特性評価を効率的に行うことを目的に外部送信系統を仮想接続したVNA(Vector Network Analyzer)を提案しその構成と有効性を述べる．

アンテナ指向性の近傍界測定は，アンテナの近傍電磁界を複素信号として取得し，近傍界―遠方界変換する手法が一般的で，広い電波暗室を必要としないため，広く用いられている．5G以降のアンテナシステムでは,RF端子を持たないものが主流になると考えられ，端末同様にOver-the-Air(OTA)測定が重要となる．これらの基地局・端末の指向性を測定するため，著者らはタイムドメイン近傍界測定によるアンテナ指向性測定システムを提案してきた．提案方法では，近傍界測定によって得られた波形をFFT処理することで複素信号を得るため，位相回復法のような複雑なプロセスが不要で，測定システムが安価に構築できるといったメリットがある．今回は，これまで利用してきたデジタルコミュニケーションアナライザや高サンプリングレートのオシロスコープに代わり，低サンプリングレートのオシロスコープを用いた場合の課題を明らかにし，それらの改善を試みたので報告する．

This paper investigates the experimental performance of multiple human-bodies localization using a bidirectional CW-SIMO radar. Two targets were tested in an indoor environment. The experimental results confirmed that our proposed method could successfully localize the multiple targets (up to 2) positions even when two stations have various frequency offsets.

We have described analytic representation of array factor of 2-element ESPAR antenna for obtaining receiver diversity gain with single antenna output. We show the reactance time function to generate periodically changing antenna patterns.

This study proposes a first-harmonic Push-Push oscillator based AIAA to achieve four beams. The proposed AIAA consists of two sets of antennas, a first harmonic Push-Push oscillator, and a switchable feed network using an SP4T switch and delay line. The SP4T switch controls the delay line or phase difference between the antenna elements. Thus, the main beam angle can be changed using the SP4T switch. The concept is found to be feasible by measurement.

In this paper, a reconfigurable circularly polarized microstrip antenna using a simple two-branch switchable feed network is proposed. The antenna consists of a single patch and a switchable feed network. Two corners of the patch are truncated for CP and the patch is orthogonally connected to two microstrip lines through PIN diodes D1 and D2. Switching voltage is applied from the feed point using a bias tee. As the microstrip line length is one wavelength from the feed point to the diode, the impedance looking from the feed point to the OFF diode is infinite. Good CP switchable performances were confirmed with simulated and measured results.

近年，5Gの通信技術としてビームフォーミングやビーム追尾の研究が進んでいる．本稿では，シンプルな構成とアルゴリズムによる5.8 GHz帯モノパルス型ビーム追尾アンテナシステムを提案する．本システムは2つのアンテナ，2つの移相器，マジックT，検波器，インターフェース回路，制御回路で構成されている．マジックTは2つの信号の和と差を生成する機能を有し，モノパルス方式によって側角・追尾する．制御アルゴリズムには，反復により値を最小化するセカント法を採用している．試作アンテナとワンボードマイコンによる制御実験を行い，到来角-18°～18°の範囲で利得を1 dB未満に抑え，ビーム追尾を実証した．

300 GHz帯屋内通信において，人体や什器により送受信アンテナ間の見通しパスが確保できない場合が考えられる．しかし，基地局アンテナをマルチビーム化するほか，ビームパターンを工夫して反射波を利用することで，見通しパス以外でも通信できる可能性がある．300 GHz帯においてレイトレースでこのような検討を行うことは，媒質定数が明らかになっていない点や材質の微細なモデルリングを必要とするため困難である．そこで本稿では，会議室の利用を想定し送信アンテナを仮想的にマルチビーム化した場合の到来方向測定を行う．その結果から300 GHz帯基地局アンテナの水平面内マルチビームの有効性を検討する．

従来，複数のレクテナが存在する系にて，分散配置した複数の信号源（アンテナ）から伝搬路推定用信号をそれぞれ送信し，各レクテナで異なる変調信号を生じさせ，伝搬路推定局における受信信号の相関行列に対しアンテナ軸で空間平均することで，レクテナからの後方散乱波を低相関化し，複数レクテナの伝搬路推定を実現した．しかし，空間平均による後方散乱波低相関化のために，信号源を離隔して多数配置する必要があり，系の肥大化が課題であった．
そこで本稿では，2つの送電局が協調・選択的に送電する系を想定し，一方が複数のビームを用い伝搬路推定用信号を送信し，他局での受信信号相関行列に対しビーム軸で空間平均することで，多数信号源不要で複数レクテナの伝搬路推定を可能とする手法を提案する．
提案法は推定精度が0.927となり，従来法を上回りかつ能動処理を要するBSに匹敵する特性が得られ，複数レクテナの伝搬路を受動的かつ高精度に推定可能であることが確かめられた．

ドローン等の上空利用を想定し、携帯網の各基地局が地上セルと上空セルを同一周波数で共用する“三次元空間セル構成”が提案されている。上空を飛行するドローンは見通しとなることからその伝搬変動は仲上-Rice変動となり、上空の電波到来角度特性を考慮したコンパクトなKファクタ推定法を提案した。提案法は推定精度が測定方向に依存していた。
本稿では測定方向に依存しない上空における仲上-Rice変動のKファクタを効率的な推定方法を提案する。

ドローン等の上空利用を想定し、5Gのビームフォーミング技術を活用して、各基地局で地上セルと上空セルが同一周波数を共用する“三次元空間セル構成”を提案されている。通信品質の評価として受信変動の相関特性が重要である。上空では伝搬変動が仲上-ライス変動となり、三次元の電波到来方向や到来角度特性を考慮する必要があり、自己相関係数の解析解を直接求めることは極めて困難である。そこで、簡易な近似解を提案した。しかし、相関距離が特定の方向の時にだけ、提案した近似解の精度が低下する。本稿では上記を改善する自己相関係数の近似解を提案する。

インターネットの利用増加や家電機器のIoT (Internet of Things) 化に伴い，IoT機器に搭載されるWi-Fiを用いたデバイスフリーヒト測位が検討されている．通信機器では一般に送受信機が独立するため，送受信機間のクロック同期が問題になる．SIMO (Single-Input Multiple-Output) チャネル情報を用いたヒト測位法では，アレーアンテナ間の位相差を利用することで離れた送受信間のクロック誤差を除去する方法が提案されている[1]．しかし，複数の受信アンテナ素子が必要となるため，単素子アンテナのみを有する家電機器には不適である．
　本報告では，SISO (Single-Input Single-Output) Wi-Fi レーダを用いたTOF (Time-Of-Flight) に基づく生体測距法を提案する．観測チャネルの相関行列を算出することで，クロック誤差を除去する．さらに，算出した相関行列の非対角成分に含まれるヒトのドップラー成分を抽出し，OFDM (Orthogonal Frequency Division Multiplexing) 信号のサブキャリア方向の信号処理から算出されるTOFにより測距を行う．
　数値解析により，測距誤差の75%値は1.28 mとなり，クロック誤差を除去しない場合と比べて誤差が4.59 m改善した．

近年，高齢者の健康状態を日常的にモニタリングする技術として電波を用いた非接触心拍検出が注目されている．しかし，逆正接復調法及び擬似逆正接復調法と周波数帯との関係は未評価であった．本報告では，1対の送受信アンテナからなるレーダを用いて低マイクロ波からミリ波帯における心拍推定精度について検討する．円弧推定が必要な逆正接復調法では，低マイクロ波帯において雑音の影響を受け推定精度が低下するが，擬似逆正接復調法を用いた場合は周波数による心拍検出精度に有意な差が見られず，低マイクロ波～ミリ波帯において，同等の心拍検出性能が得られることが分かった．

本稿では，5GHzのWi-Fi伝搬チャネル情報(CSI)から特定エリア内に存在する人の混雑状況を推定する方法を提案するとともに，その有効性を実験結果より明らかにする．

パッシブRFIDタグでセンサ情報を変調する場合、レクテナを利用したバッテリ充電方式が用いられるが、その充電には時間がかかるという問題がある。これに対しリアルタイムな応答が可能なパッシブRFIDタグが求められているが、この場合、バッテリを用いずに、センサ情報を応答波に変調する必要がある．本稿では高調波を利用したRFIDタグについて、センサ電圧を高調波の周波数特性として変調する方法を検討する．

発泡ビーズのマイクロ波加熱成形など，金属キャビティ内での電磁界分布の最適化について検討が行われている．現在誘電率の推定法としてプローブ法や空洞共振器法などが検討されているが，加熱中の充填材料の特性を直接推定することはできない．本報告では，導波管内2か所に設置したプローブの伝達関数に対して圧縮センシングを適用することによって，充填材料の誘電率推定を行う方法を提案する．シミュレーションにより推定精度の評価を行った結果，実際の比誘電率が1, 1.5 2の材料に対して，推定値はそれぞれ1.001, 1.406, 2.284となり，誤差14.2%以内での推定が可能であることを明らかにした．

アンテナアレーでの到来方向推定において生じる、回路の複雑性や消費電力の問題を解決するために、近年では能動素子を装荷したメタ表面を用いた単一アンテナでの到来方向推定が検討されている。しかし、メタ表面の各素子への制御が必要であり、回路の複雑性や消費電力の問題は残っている。そこで本稿では、能動素子を用いないメタ表面反射板付きアンテナによる到来方向推定システムを提案し、回路の複雑性や消費電力の更なる低減を図る。提案システムはメタ表面反射板の構造の工夫や周波数応答の利用により、到来方向推定を実現する。本稿では、提案システムによって推定が可能であることを擬似信号を用いて示した。

高次統計量を用いた到来方向 (DOA) 推定法であるVESPA (Virtual-ESPRIT Algorithm) は，非ガウス信号のDOA推定において有意なアルゴリズムである. 本研究では，更なる推定性能改善のため，SLS (Structured Least Squares) 法を用いたSLS-VESPAを提案し，従来法のVESPAやMP-VESPAと比較・検討する．

本報告では，移動端末の伝搬チャネルにおける相関行列の要素値に線形予測法を適用することで，一時的にNLOS環境となった移動端末方向の相関行行列の要素値を予測し，端末方向予測を行う手法を提案する．要素値を予測対象とすることにより，高精度にNLOS時の端末方向予測が可能であることが分かった．

スマートフォンを用いた小型無線タグの測位について数多くの手法が検討されているが，主にLOS(Line-Of-Sight)環境を前提としている．本報告はNLOS(Non-LOS)測位として、移動する端末で連続的にUWB(Ultra-Wideband)信号を観測することで，建物の構造などの事前情報なしで，NLOS環境下にある無線タグの位置を推定する方法を提案する．本手法では，移動端末に到来する信号の回折点を推定し，TOF(Time-Of-Flight)を用いることで無線タグの位置を推定する．本報告では，レイトレース解析の結果より，回折波を利用することでCDF75%値が約1.0mの測位精度で壁の背後のTagの位置推定が可能である分かった。

電波は壁の反射や回折により直接は届かない見通し外まで到達するが、通常のレーダは往復の伝搬時間と角度情報で目標位置を推定しているため、見通し外の位置までは推定できない。そこで本発表ではミリ波レーダの観測結果から見通し外目標の位置推定について報告する。

近年の無線通信では，ミリ波・サブテラヘルツ波のように，より波長の短い電波が使用されるようになり，それに伴い，基地局用のアレーアンテナの素子も多素子化し，その開口長が波長に比べと大きくなってきている．この場合，端末やターゲットなどの電波源はアレーアンテナの近傍界領域に存在する可能性が高くなる．従って，電波源からの到来波が平面波ではなく球面波であるとして，アレー受信信号から電波源の方向と距離，すなわち波源位置を推定することができる．本研究では，複数アレーを分散配置することで全体の開口長を大きくした分散アレーアンテナに対して，任意形状アレーに適用可能な MUSIC法を反復して適用する場合の近傍波源位置推定性能について解析する．

利用者がデバイスを携帯することなく，建物内の利用者の居場所を同定する測位法であるデバイスフリー測位法の一つに，電波を使ったトモグラフィーイメージング法 (RTI) がある．我々は，センサノード間のマルチパス成分を個別に分離して扱うことで，従来法に比べてセンサノードの数を大幅に削減し，測位精度を向上した多重波RTI法を提案している．本研究では，多重波RTI法において，領域内に複数の測位対象が存在する場合に，その数および位置を正確に推定する手法を検討し，シミュレーションによる実験を行った，

著者らはMIMO(Multiple-Input Multiple-Output)通信において，対象測定点の受信電力とパスの到来方向および反射回数の情報から，容易かつ高精度に伝搬特性を推定する手法を提案している．本稿では従来手法に基づいた新たな推定方法を提案し、その性能を明らかにする．

我々は，到来波方向及びXPRに寄らず高速通信が実現可能な円形配列フェーズドアレー偏波制御4×4 MIMOアンテナを提案している．本論文では，3次元OTA評価装置を用いて提案アンテナの4×4 MIMO伝送容量測定を実施したので報告する．

5G通信システムの商用サービスが日本でも開始され，既に2年程経過した．本システムは大容量・低遅延等の優れた特性を有するが，ミリ波の特性として電力レベルが低いユーザ端末(User Equipment)と基地局(Base Station)との間のリンクは伝搬路等に起因する特性劣化が不可避である．
そこでドローン等に(Relay Station)と共にBS・UEを含めた三者を連携させて伝送容量を向上・安定させる手法が提案されている．この連携システムではRSはUEとのリンクを最適化する様に適宜移動する一方BS～RS間のリンクを定常的に良好に保つのが困難となる為，その解決法の一つとしてA(symmetric-)LOS-MIMOが研究されている．
本報告ではALOS-MIMOがSLOS-MIMOと比べて送/受信間の距離変動に対してロバスト性に優れている事を示す．尚SLOS-MIMOは送/受信アンテナの個数と素子間隔が等しく，ALOSにはその様な制限が無い．

マルチユーザ MIMO(MU-MIMO) 通信の下り回線の線形制御技術として，BD(Block Diagonalization）法，ブロック最大 SNR（BMSN:Block Maximum Signal-to-Noise ratio）法が提案されている．本研究では，BMSN 法の一つである BMSN-GE 法に着目し，電波状況に応じて，送信ダイバーシティを適応的に導入する手法へと改良する．更に，その制御手法についてシミュレーションにより評価する．

我々は合成開口レーダ(Synthetic Aperture Radar : SAR) 画像に重畳された無線周波数干渉（Radio Frequency Interference: RFI）を位相のコヒーレンス性を用いて検出する手法を提案する．RFIはSARのアンテナ面での受信時に水平偏波と垂直偏波の両方の成分を持つと我々は考えた．そこでSARの受信信号の水平成分と垂直成分の干渉度を計算することで，RFIの受信を検知する手法を考案した．本稿では受信データをレンジ時間領域とレンジ時間領域で並列にコヒーレンスを計算しその有効性を向上させた．実際の衛星SARの観測データに本手法を適用した．そのところ，計算コストも小さくRFI要素の少ない画像が結像した．

近年, 合成開口レーダ像を用いた物体認識タスクへ, CNN (Convolutional Neural Network)を適用する研究が行われており, 対象物の反射成分の内, 振幅情報を画像化しCNNの入力としている. しかし, 対象からの反射成分には, 同時に位相情報も含まれており, 振幅情報と位相情報を合わせて, CNNの入力とすることでより高い認識精度を達成することが期待される.
本稿では, 合成開口レーダ像の振幅情報のみを入力とするA (Amplitude)-CNN, 位相情報のみを入力とするP (Phase)-CNN, 振幅情報と位相情報を入力とするAP (Amplitude Phase)-CNNを実装した. また, SAR像の入力情報の違いによる物体識別精度を比較した.
結果, 振幅成分と位相成分を入力とするAP-CNNが最も認識精度が高く, より少数の層数, 少数の訓練データ数でも高い認識精度を達成することを確認した.

合成開口レーダ（SAR）は主に人工衛星に搭載されているが，近年，より運用コストの低いドローンなどにSARを搭載し，民生分野での利用を目指した研究が盛んに行われている．しかし，SARの中でも複数回の観測による干渉SARは，ドローンの軌道の不安定さから実現が困難であった．
そこで本稿では，MIMO-FMCWレーダを搭載したドローンによる干渉SARシステムを提案し，実際にドローンを飛行させて得られたデータをもとに信号処理を行なった．その結果，取得したデータからターゲットの反応を得ることができ，合成開口画像においては理論値に近い分解能を得られた．また，チャネル間で位相値を比較し，干渉解析を行なった．

CSAR (Circular Synthetic Aperture Radar) は円周状の観測パスから観測を行うSAR (Synthetic Aperture Radar: 合成開口レーダ) である．CSARでは円周上で得られた観測信号を二次元空間周波数領域にマッピングすることで地表の二次元再構成を行う．このとき地表の勾配が存在しないのであれば，スペクトルは円環状に分布する．一方で傾いた地表に対しては，スペクトルに歪みが生じてしまうため補正が必要となる．しかしそのような観測状況，およびその補正方法についてはあまり議論されていない．本稿では傾いた地表についてCSAR観測を行った場合の，勾配を補正する空間周波数領域割り当て手法について提案する．

近年，マイクロ波リモートセンシングにおいて，偏波合成開口レーダ（PolSAR）による観測が期待されている．PolSARデータ解析手法の一つに，散乱メカニズムに対応する電力を抽出する散乱電力分解法がある．この手法では，植生に見られる体積散乱電力がレーダ照射方向に対して斜めに立地する市街地(斜交市街地) にも表れ，これらの分類が課題となっている．改良手法として，Y4Rのような様々な散乱電力分解手法が提案されているが，いまだ完全な解決には至っていない．本稿では，斜交市街地に適応可能な体積散乱モデルを用いた散乱電力分解について検討を行う．解析には，ALOS-2 によって取得されたサンフランシスコのPolSARデータを用いた．

無人航空機 (UAV)を屋外にて飛行させる場合，着陸マットの敷設などにより水平かつ滑らかさを着陸面に担保させることが一般的である．
山間部の斜面や揺れる洋上船への着陸が実現されれば，人的なメンテナンスコストを下げて未踏領域でのUAVの活用が可能となり，低コストな環境計測や監視システムを実現する．
Maoらは複数モータの適切な制御により傾いた地面への着地技術を提案しているが，本技術は画像認識に基づいており，夜間や雨，霧などの未踏領域で多発する視界不良下における適用は難しい．
本稿では，視界不良下における傾斜面への着陸に向けて，全天候耐性をもつミリ波レーダを用いて，リフレクタを埋め込んだ着地面の傾きを推定する技術の検討内容を報告する．

近年ドローン技術の発展により，一般人でも簡単にドローンを手に入れ，操作することができるようになった．現在ドローンによる事件事故が多く発生している中で、様々な企業が飛行するドローンの位置を推定し，監視する製品を発表している．
本研究では，物体の位置推定の方法の一つであるTDOA（Time Difference　of Arrival）測位を用いて，観測者が電波を照射することなく，ドローンの発信する電波を受信し，その時間差からドローンの位置を推定できるかをシミュレーションを用いて検討した．

現在 PAPI の定期検査では、飛行検査機による検査が行われているが、近年ではドローンの活用が検討されている。ドローンによる検査では、パイロットにより目で動画像を確認することが想定されているが、負担軽減のためのアシストツールとして画像処理を用いることを本研究にて検討している。本発表では機械学習を使用して動画像から PAPI を検出し、点灯色を識別する初期検討を行った報告をする。

近年，海洋プラスチックが世界的な問題となっており，回収処理計画立案のための定量化が必要とされている．我々は，無人航空機 UAV (Unmanned Aerial Vehicle)と深層学習による海岸漂着物の自動検出を試みている．これまで海岸漂着物について，UAVによる体積推定や10ヶ月の観測による変動が研究されているが，深層学習では漂着物の種類や砂浜の条件などにより大量の学習画像が必要になるため，広範囲の長期観測によるUAV画像からの自動定量化は研究されていない．本研究では海岸漂着物の定量化を目的に，UAV画像と深層学習によるリアルタイム物体検出が可能であるYOLO (You Only Look Once) v7を用いて，比較的少量の学習画像による海岸漂着物の検出と宮城県名取市閖上浜の広範囲長期観測による分布定量化を試みる．

衛星搭載SAR(Synthetic Aperture Radar, 合成開口レーダ)により船舶を追尾予測した情報を基に，その航行最終目的地を推定する．
これまで追尾航跡の外挿による推定方法が提案されてきた．本発表ではこれに加え，航行可能距離と関連を持った船舶の船種識別
情報を用いて目的地の候補を絞り込む方式を提案する．

追尾フィルタをレーダに用いる場合，予測値の追従性能が重要となる．一方で，表示画面では平滑された航跡の表示が望ましい．このため，本稿では，加速度入力に対する予測値の定常偏差を一定にした条件で，平滑値の雑音抑圧比を最小にするα-β追尾フィルタを提案する．

画像中の低SNR目標の検出性能向上には, 複数フレームの積分によって目標信号レベルを増加させる手法が知られている. 一方で, フレーム間で目標ピクセルが変動する移動目標の場合には単純な積分では効率よく信号を加算できない. Dynamic Programming Algorithm (DPA)を用いたTrack
Before Detect (TBD) 法では, 目標の位置と軌道を同時に探索し, 探索軌道に沿って信号加算をすることにより, 低SNR移動目標に対しても高い検出性能を得ることができる. 本稿では, 従来DPAによる軌道探索方法を改良した推移確率制御型DPAを検討し, 低SNR移動目標に対して高い検出確率を得られることを示す.

日本では建設後30年以上経過している施設の割合が増えており，社会インフラの劣化による事故が発生している．このような社会インフラの内部を非破壊で探査する手法として地中レーダがある．地中レーダから得られるレーダ画像は，反射画像であり物体の形状そのものは映らず，レーダ画像から内部を推定する必要がある．これまでは熟練技術者による画像判読が行われてきたが，ばらつきや精度の問題もあり，近年急速に発達している深層学習による自動推定が行われている．しかしレーダ画像の解析に時間がかかり，現場でのリアルタイム処理ができない問題がある．本稿では深層学習を用いた地中レーダに映る埋設物のリアルタイムでの自動検出を目的に，実際のレーダ画像を用いた4種類の物体検出特性を検討する．

ミリ波帯近距離レーダは自動運転等での車載センサ，カメラ等が使えないエリアでのセキュリティセンサとして有望である．
近年79 GHz帯のミリ波レーダが注目され，高い距離分解能を保持する．一方，車載センサ等ではアレイの開口長が数cm程度に制限されるため，方位方向の分解能が不十分でない．同問題を解決するため，本稿では歩行人体等のマイクロドップラ成分に着目したドップラ分離型の画像化手法を提案する．79 GHz帯MIMO(Multiple-Input and Multiple-Output)ミリ波レーダを用いた，実歩行人体を想定した実機実験により，本手法の有効性を評価する．

空港に設置されている管制塔に代わり、リモート・デジタルタワーと呼ばれる新しいタワー管制システムの研究が行われている．この新しいタワー管制システムでは、空港側にカメラや監視センサなどを設置し、通信ネットワークで繋いだ運用室のディスプレイに映像や業務に必要な情報の表示や支援機能によって管制塔と同様に管制官が空港の航空交通の安全で円滑な運用を行えるようにするものである．このシステムでは、映像情報に基づいて航空機等の物体を検出し、映像情報中のそれらの位置に情報を強調表示することで管制官の気付きを支援する機能を持つ．本研究では、この航空機を検出することを目的とした検知機能の性能改善について報告する．

現在，社会インフラの老朽化が社会問題になっており，埋設管や道路空洞等を効率的に点検する非破壊検査手法として，地中レーダが利用されている．しかし，地中レーダは車載型や人による牽引型で，広範囲の調査には時間と労力を要する問題があり，指定した個所を自動走行する地中レーダの開発が求められている．これまでに氷上走行用の車輪型や不整地走行クローラ型のGNSS (Global Navigation Satellite System) による自動走行地中レーダが開発されているが，GNSSは森林や屋内等の衛星信号が受信できない環境で使用できないという問題がある．屋内インフラ点検ではGNSS圏外でも使用可能なLiDAR (Light Detection and Ranging)等のセンサによる自己位置推定が必要である．本稿では，LiDARによる自動走行地中レーダを開発し，地中レーダ付属のエンコーダによる走行距離とLiDARの自己位置推定による走行軌跡から屋内埋設管の位置推定について検討する．

我が国の空港は諸外国の空港と比べ，GBAS基準局の設置に適した充分な敷地が存在せず，周辺障害物や離着陸航空機等の影響を避けた基準局配置が難しいとされている．これまでに，滑走路近傍におけるGPS信号の受信において，離着陸航空機の影響があることが判明している．本発表では，着陸する航空機によるGPS信号受信への影響を低減する手法について検討し，計算機シミュレーションを行った結果を報告する．

我々は，GPS (Global Positioning System) に代表される NSS (Navigation Satellite System) を用いたIoT (Internet of Things) 向けネットワーク Kinematic 測位システムを提案している．このとき，多数の基準局を稠密に設置することが測位機会の増大につながるため，簡易に基準局を設置できることがシステム実現のために必要となる．本稿では，基準局の位置決定時の仰角マスクと信号強度マスクの影響について報告する．

ミリ波帯近距離レーダは，視界不良及び見通し外領域でのセンシングが可能であり，自動運転等の車載センサとして有望である．特に見通し外から飛び出す歩行者や自転車等を識別することは，衝突回避の観点から重要である．先行研究では，静止人体と円柱からの反射複素応答の変動が顕著に異なることに着目し，SVM(support vector machine) を用いた機械学習によって電波暗室内の見通し外領域で，静止人体と円柱を高精度に識別できることを報告している．一方，実際の道路環境下では多数の不要波の干渉により，微弱な回折信号では検出が困難であることが予想される．同問題を解決するため，本稿では多重散乱を活用した識別法を提案する．大学構内の実道路環境及び車両と遮蔽板を用いた多重散乱環境において，24GHz 帯ミリ波レーダを用いた実機実験により本手法の有効性を検証する．

ミリ波車載レーダによる，走行時に得られる一連のデータを用いた，合成開口(SAR)処理と速度誤差を考慮した提案手法による二つの手法による前方ターゲットの高さ推定についての基礎検討を行った．

レーダ散乱波の計測において，bistatic散乱界はbistatic角が小さいときその角の二等分線上で計測されたmonostatic散乱界と近似的に等しくなる．この等価性は定式化されており，monostatic-bistatic等価定理（MBET: Monostatic to Bistatic Equivalence Theorem）と呼ばれる．しかし既存のMBETは，レーダとターゲットの間の計測距離がFresnel領域より短いリアクティブ近傍界領域では定式化されていない．またMBETが成り立つ最大bistatic角は計測諸元やターゲット形状に依存するが，計測諸元等に対する最大bistatic角の推定方法は経験則に基づいており理論的に検討されていない．本稿ではリアクティブ近傍界領域に適用可能なMBET及びMBETの基礎式に基づく理論的な最大bistatic角推定方法を提案し，数値解析により検証した．

近年，レーダを用いた目標の形状情報推定の重要度が増している．これに対し，著者らはこれまでBASE(Beam output monitoring for Angle Spread Estimation)法を提案してきたが，その評価は計算機シミュレーションによるものに留まっていた．これに対し本稿では，有効性を検証するために実データを用いたBASE法の評価結果を報告する

携帯電話等の無線通信の増加により周波数資源の有効活用が進められているが、電波の利用の増加により広覆域・広帯域で電波の送受信を行うレーダは、ますます外来の干渉波の受信が避けづらくなることが想定される。干渉波を含んだ受信信号を用いて目標検出を行う場合、SNRが悪化し目標の検出性能が低下する。
そこで本研究では、干渉を受けた受信信号を取り除いた上で所望の目標信号の検出を行える方法を確立することを目的とし、受信信号の周波数分析結果が零成分を多く持つ（スパース性）と仮定できる場合に少ない受信回数の下で元の目標信号を推定する圧縮センシングを適用した目標検出の可能性について検討した。

SAR（Synthetic Aperture Radar）画像において、海洋を撮像した際に見られる航跡波の検出は、船舶の速度推定や船舶の情報の取得に対して有用である。一方で、画像によって航跡が薄く、検出が困難となる場合がある。
　本発表では、海洋のSAR画像で最も観測されやすい航跡波の特徴を活かしたガボールフィルタを適用することで、フィルタの適用方向と強め合う方向に位置する航跡波を正確に抽出する技術を提案する。

空港面探知レーダ（Airport surface detection equipment, ASDE）は，空港の地表面全体を探知範囲とし，滑走路や誘導路における航空機や車両等を探知することで，衝突事故のリスク低減等に活用されている．一方で，X帯やKa帯でkWクラスの高出力のレーダ装置を用いることは，装置の大型化や高コスト化に繋がる可能性がある．本稿では，民間航空分野におけるミリ波応用として，90 GHz帯小電力ミリ波レーダを用いた空港面探知の基本検討について述べる．滑走路異物（Foreign Object Debris, FOD）監視システム用センサとして開発したミリ波レーダを用い，仙台空港で実施した空港面探知の動作確認試験について議論する．

パッシブレーダによる海面流速計測について、その可能性を検討した。
送信点-受信点を結ぶ直線に近い領域では流速観測は難しい一方、ある程度離れた領域では流速観測が可能であると考えられる。
流速ベクトルを計測するためには2台以上のレーダを組み合わせる必要がある。流速ベクトルの計測精度には視線方向の交差角が影響するが、パッシブレーダの組み合わせでは、パッシブレーダを結ぶ直線に近い領域で精度良い観測ができる。
このことから、沿岸に近い領域での流速観測手段として有効と考えられる。

Ku帯広帯域レーダを用いて降雨エコーの鉛直観測を行った。降雨エコーの鉛直構造や降雨粒子の微物理過程を得た。

非地上系ネットワーク(NTN)を活用したカバレッジ拡張が, B5G/6G時代のモバイル通信向けに検討されている. HAPSのフィーダリンク(FL)は, 降雨時に通信不可となる38GHz帯の利用が想定されるため, 我々はHAPS間の通信リンク経由で通信可能なFLへのトラフィック転送による可用性向上を検討している. 本稿では, HAPSがトラフィックを非再生中継する場合のルーティング方式を提案し, シミュレーション評価した結果を報告する.

本稿では、NTNにおいて複数のサービスが提供されている場合に、MECのコンテンツを適応的に制御する手法を提案し、フィーダリンクにおけるトラヒック量増加抑制の効果を検証した結果について述べる。

近年，携帯端末と衛星間で直接通信する無線システムの実現を目指した取り組みが進められている．従来のKa帯など高周波数帯を用いた静止衛星との移動体衛星通信では，高利得を得るために追尾式の指向性アンテナが用いられており，衛星‐移動局間は直接波の電力変動の影響が支配的であった．今後，LEO（Low Earth Orbit）衛星やHASP（High Altitude Platform Station）を想定したNTN（Non Terrestrial Networks：非地上系ネットワーク）と携帯端末間の移動体通信を検討する場合，地上の周辺建物からの反射・回折波によるマルチパスフェージング環境も考慮する必要があると考えられる．
本稿では，マルチパスフェージング環境を考慮した移動体衛星通信減衰エミュレータの構築手法及び動作検証結果を報告する．

筆者らは，一基の低軌道周回(LEO)衛星システムに複数アンテナを搭載し，遠隔の複数基地局アンテナ間で空間多重伝送を行う， LEO-MIMO (Multiple-Input Multiple-Output) 技術を検討している．本研究では，これまで信号同期・チャネル推定に利用していた制御キャリアを用いないMIMO伝送方式を検討することで，周波数利用効率の向上を目指している．本稿では， DVB-S2X方式を想定したMIMO伝送の同期方式，フレーム効率を評価する．

衛星/HAPSに代表される非地上系ネットワーク(NTN)では，地上モバイル端末の直接収容やIoT端末収容等を含めた多くの無線通信のユースケースが想定される．既存の衛星通信サービスと比較し伝送容量が増加することが想定され，NTNと地上ゲートウェイ(GW)局間を接続するフィーダリンクにおいて大容量化が求められる．フィーダリンク大容量化を目的として，MIMO空間多重伝送の適用が検討されている．本稿では，さらなる空間多重化実現のため，小型アンテナを広域に超多数配置利用する超広域Massive MIMOシステムにおいて，階層型基地局構成を提案し，シミュレーションにより伝送容量評価を行ったので報告する．

OFDM/PM (Orthogonal Frequency Division Multiplexing/Phase Modulation), is a kind of OFDM multicarrier modulation technique that minimizes peak-to-average power ratio.   In this report, we present using an Average Moving Filter (MAF) and CMA (Constant Modulus Algorithm)-based adaptive filtering for OFDM/PM receiver to improve the BER (Bit Error Rate) performances. 

無人航空機(UAV)を用いるユーザ位置検出システムでは，地上端末-UAV間の送受信信号の搬送波周波数に生じるドップラーシフトの観測値とUAVの飛行位置情報に基づき位置検出を行う．これまで，2機のUAVが同一の8の字経路を周回飛行するモデルにおいて，ドップラーシフトの観測回数を3回に拡張することで位置検出精度が改善できることを報告した．今回，同観測回数をさらに6回にまで拡張し，ドップラーシフトの適切な観測回数とUAVの初期配置の影響について評価したので，その結果について報告する．

授粉作業は長年，人の手によって行われてきた．この作業を農業用ドローンが行うことで，作業の効率化と労力の軽減を図ることができる．しかし，従来の授粉作業用ドローンの多くは上空から直接花粉を噴霧するため，噴霧範囲が重なりやすい．そのため花粉の噴霧状況にムラが発生しやすく、高価な花粉を多く消費してしまう．ここで本研究では，カメラと２軸ジンバルを搭載し花粉を噴霧するミツバチドローンを検討している．２軸ジンバルを用いることで必要な範囲に重なることなく花粉を噴霧することが可能になる．本稿では，ミツバチドローンの実験機器を構成し、地上試験によって制御精度および追従性能を確認した結果を報告する．

近年，旋回滞空する無人航空機（UAV）を中継局とする無線中継システムが注目されている．この無線中継システムを小型固定翼UAVによって実現するために，小型固定翼UAVに搭載可能な軽量かつ低消費電力を前提とした，ARマーカーを画像処理することで地上局とのずれ角度を検出する指向方向センサを検討している．一方で旋回滞空する小型固定翼UAVに指向方向センサを搭載した場合，一般的なARマーカーの検出方法ではUAVの飛行運動による取得画像上のARマーカーの位置移動および変形に対応することができない．この問題を解決するため，本論文では運動復元処理であるオプティカルフローを応用したARマーカー追跡手法を提案し，その有効性を確認した結果を報告する．

2022年4月から11月の間、大阪電気通信大学（OECU、大阪府寝屋川市）とNTT 横須賀研究開発センタ（横須賀市）および衛星基地局（松山市）において、Ku帯BS放送波やJCSAT-5Aビーコン波の受信レベル測定結果から降雨減衰時間率統計の分析を行った。寝屋川市、横須賀市、松山市の３局間で回線稼働率99.9%を達成する場合、それぞれ、5 dB、6 dB、および、3 dB の降雨マージンが必要となり、ITU-R勧告との比較を行った結果、運用地点によってはITU-R勧告値を上回る降雨マージンを確保する必要があることを明らかにした。

Beyond 5Gでは，拡張性・広域性という観点から非地上系ネットワーク（NTN：Non-Terrestrial Network）が注目されている．NTNとは，静止軌道（GEO：Geostationary Orbit）衛星，非静止軌道（NGSO：Non-Geostationary Orbit）衛星，高高度通信プラットフォーム（HAPS：High-Altitude Platform Station），ドローンなどの多様な通信プラットフォーム（以下，NTNノード）を介して，海，空，宇宙などの異なる空間を相互につなぐシステムである．さらに，NTNと地上系をつなぐことで，ユーザは任意の場所で通信が可能になることが期待されている．本稿では，このようなシステムを衛星地上連接システムと呼び，本システムにおけるネットワークスライシングの概念と必要となる制御について述べる．

NICTでは、静止軌道に打ち上げ予定の技術試験衛星9号機（ETS-9）を用いて、次世代HTSに搭載される通信システムの技術実証を目指している。データ解析アルゴリズムシミュレータは、ETS-9の地上系システムの一部として、ネットワーク運用センター（NOC）における運用作成機能（NOC-P）の役割を果たすほか、周波数利用効率2倍実証を目標に、次世代HTSが備えるフレキシビリティ機能を活用した運用計画を作成する。また、移動体需要や天候状況の変動予測を入力として運用計画を出力し、予測区間における準最適な運用計画組合せを評価・選択する機能を実装している。本稿ではデータ解析アルゴリズムシミュレータの開発状況について報告する。

本研究開発では、技術試験衛星９号機（ETS-9）に代表される次世代のハイスループット衛星を用いた衛星通信システムにおいて、周波数リソースの効率化のために、通信需要や回線条件の変化をデータ解析に基づき予測を行い、衛星リソースを適切に割り当てる運用計画方式を確立する。具体的には、通信需要（ユーザリンク）では移動体の需要予測を行い、回線条件（フィーダリンク）では気象状況の予測を行う。各予測システムを、移動体需要予測サブシステム、気象状況予測サブシステムと呼び、各サブシステムの構成要素であるデータベース並びに解析アルゴリズムについて基本設計、試作、詳細設計、並びに開発（実装）を行う。本稿では、特に気象状況予測サブシステムに関する、データ解析による予測精度について中間成果を報告する。

国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT)では2023年度H3ロケットにより打上げ予定の質量約4.5トンの静止衛星：技術試験衛星9号機(ETS-9)を用いて，ETS-9に搭載する光通信機器及びKa帯通信機器の機能性能確認実験を始めとして各種衛星通信実験を実施する予定である．光及び電波を用いた実験を行うために必要となる，1. 衛星搭載ミッション機器（光・共通部）の監視・制御を行う通信ミッション衛星運用センター（ミッションSOC: Satellite Operation Center)，2. フィーダリンク地球局（鹿島Ka帯大型地球局），3. 光及び電波のサイトダイバーシティ効果を実証するための伝搬路計測データ収集システムの開発状況について報告する．

技術試験衛星9号機（ETS-9）は通信信号の受信部にDBF（Digital Beam Forming）機能を備えている．本機能を用いることで，8素子からなるアレー給電反射鏡アンテナの入力信号を合成したビーム（可変ビーム）が生成される．各アンテナの合成比率となる励振係数は，通信帯域に定義されたサブチャネル毎にDBF機能に設定される．また，励振係数は地上局からアップロードされる．本稿ではDBF機能の有効な利用方法として，通信ユーザ毎にサブチャネルを割り当て，DBF機能により各サブチャネルで最適なビームを適用することで，周波数利用効率を改善する方法について示す．

技術試験衛星9 号機（ETS-9: Engineering Test Satellite-9）を用いた衛星リソース制御の研究開発の一環として，衛星に搭載されたDBF（Digital Beam Forming）装置により生成される可変ビームの検討をしている．本稿では，衛星搭載アンテナの放射電力，すなわちEIRP（EquivalentIsotropic Radiated Power）を最大にする制御フローについて述べる．

ディジタルビームフォーミングアンテナの校正手法としては様々な検討がなされている．本報告では，通信衛星中継器と地上局（校正信号送信局）とで連携した校正方法について紹介する．計算機シミュレーション結果により，提案する校正手法の有効性を示す．

著者らは，地球低軌道周回(LEO)衛星を用いて，地上通信網ではカバーできない超広域エリアでのセンサデータの収集・伝送を実現する，衛星IoTプラットフォームについて検討している．Sigfoxに代表される狭帯域LPWA方式のIoT端末を収容する場合，LEO衛星の高速移動により生じるドップラーシフトの変動により信号帯域幅が数倍に広がり，複数の信号の干渉を招く．本報告では，復調処理の初段でドップラー変動補償を行った後に受信ビーム制御を行う方式を提案し，計算機シミュレーションにより有効性を示す．

低軌道衛星による衛星IoTプラットフォームでLEO衛星からの起動信号を安価な既存LPWAチップで受信する場合，LEOの高速移動によって発生するドップラー周波数変動が課題となる．
本報告では，ドップラー周波数変動を衛星側で補償することで特定エリアでのみ端末が起動する制御方法に関して室内実験で特性評価を示す．

920MHz帯Low Power Wide Area (LPWA)を用いた衛星IoTシステムが検討されている．このシステムでは端末から衛星へのアクセスにおいて複数のチャネルを用いることができるが，920MHz帯を使用している地上ネットワークへの影響を避けるために，利用可能なチャネルは端末が配置されている場所により異なる．その結果，チャネルへの送信パケット数に偏りが発生し，スループットが劣化する．そこで我々はこのスループット劣化を防ぐための送信制御について検討してきた．本稿では利用可能チャネルの偏りを変化させてその影響を評価するとともに，大きな偏りに対応できるよう送信制御の改善版を提案する．

高度20kmのHAPSに搭載したミリ波帯(38GHz帯)無線局はその周波数特性上，降雨減衰により通信品質が著しく劣化するという課題があり，地上携帯電話網を構成するバックホール回線として用いる場合に問題となる．筆者らはミリ波帯のHAPS伝搬モデルや降雨減衰量推定モデルを構築し，降雨減衰補償技術として一般的な降雨時の送信電力制御の他，地上携帯電話網と連携した適応変調制御やサイトダイバーシチ技術の確立により，実用的に利用可能とすることを目指している．本稿ではこのうち降雨レーダの予測データを基にしたHAPS向けのサイトダイバーシチ手法の開発について，その概要を解説する．

HAPSによる高速大容量な通信エリア化に向けて，上空からの38GHz帯電波伝搬の実証実験を進めている．HAPSの実運用に近い測定環境として，高高度航空機を用いた成層圏下層からの38GHz帯電波伝搬測定を実施した．本稿では，降雨が成層圏からの電波伝搬へ与える影響の評価結果について報告する．雨天時と曇天時のフライトにおいて受信機のアンテナ利得と伝搬距離を考慮した理想的な自由空間伝搬損失と測定結果の差分を評価することで降雨による減衰を評価した．その結果，今回の測定範囲では降雨による減衰は机上計算値と近しい値であることが確かめられた．

HAPSによる高速大容量な通信エリア化に向けて，上空からの38GHz帯電波伝搬の実証実験を進めている．HAPSの実運用に近い測定環境として，高高度航空機を用いた成層圏下層からの38GHz帯電波伝搬測定を実施した．本稿では，航空機の旋回に伴う機体動揺が電波伝搬に与える影響の評価結果について報告する．

HAPSによるスマートフォン等のデバイスへの直接通信実現に向け，HAPS実機を利用した成層圏から地上への電波伝搬測定の実証実験を実施した．成層圏を飛行するHAPSから地上の受信アンテナへS帯（2GHz）の電波を送信し，電波の減衰特性を測定した．本稿ではこの実証実験の結果として，複数の天候下におけるS帯電波の減衰特性を示す．

FPCで構成する垂直積層型結合ループを用いたフィルムコンデンサ向けESLキャンセル回路の設計結果について報告する．設計の結果，ループを誘電体基板で構成する場合と比較すると，ループは小型化できるが，ESLキャンセルによるフィルタ性能の改善効果が得られる帯域が狭帯域化することがわかった．引き続き，試作評価を実施する．

自動車部品などに使用されるブラシモータ駆動系には， ブラシモータで発生するブラシノイズとケーブル接続され た制御 ECU の PWM 制御されたパワー半導体で発生するス イッチングノイズが存在し，いずれも電磁干渉(EMI)の要 因となる.先行研究[1]では前者を抑制するためブラシモー タ内蔵 EMI フィルタの定数最適化に PSD 手法の適用を検討 した.これに対し後者は，ケーブルの寄生インダクタンス (ESL)と EMI フィルタのコンデンサの共振により AM 帯等 のキャリア周波数帯で EMI の増加が顕在化し回避できない. そこで今回は，給電と共振抑制を同時に実現可能な RL ス ナバの導入を検討する.
先行研究[2]では電力変換回路内部の ESL と寄生容量によ る共振に対して，3 次の特性方程式を持つ等価回路(以下，
3 次等価回路)に基づく RL スナバの最適設計法を提案した. 本検討ではケーブル接続された機電別体型システムである ブラシモータ駆動系に対して RL スナバ最適設計法を適用 し，共振抑制による伝導 EMI 抑制効果を評価する.

映像撮影装置の高精細化に伴い、電子機器の回路基板の信号線に伝送される映像データの周波数が高速化している。そこで、放射ノイズおよび耐ノイズ低減を目的に同軸ケーブルの外部導体、シェルおよび同軸コネクタのシールドが電気的に接続されているものが存在する。しかし、基板から筐体に放射されたコモンモードノイズは、筐体の開口部から不要電磁波として同軸ケーブルに放射される。コネクタが筐体内の基板に接続された場合には、筐体から同軸ケーブルにコモンモードノイズが伝わるという課題がある。本研究は同軸ケーブルにコモンモードノイズが伝わることを抑制するこができる金属筐体機器の放射エミッション抑制構造を検討した。

近年では電子機器の多機能化・複雑化に伴い, 放射ノイズによる電磁障害のリスクが高まり, その対策の一環として機器の近傍電磁界を測定しノイズ源を特定する場合がある. 当研究室内の先行研究では, 粒子群最適化手法 (Particle Swarm Optimization) を近傍界走査に適用し, 測定平面内で電磁界の強い場所を探して詳しく測定する手法を提案した. そこで本研究では先行研究での PSO 手法による近傍界走査の持つ問題点を調査したのち, 精度・測定時間について改善する手法を提案する.

IEC 62228-5で車載イーサネットトランシーバICのEMC評価規格が制定され，Annex EにおいてEMC評価に必要なCMCに対する試験が要求されている．しかし，ESDダメージ試験の試験基板について，0Ω抵抗の取り付け・取り外しだけでSパラメータが変動し，その変動量がESDダメージ試験の評価基準と同程度あるいは超える可能性がある．そこで本研究では，車載イーサネット用CMCに対するESDダメージ試験基板の改善案を提案し，その妥当性の検証を行った．検証としては，現基板及び提案基板に対してESD電流波形の測定・比較を行った．その結果，提案基板が現基板とほぼ同じ電流波形を示すことを確認した．これは提案基板の妥当性を示唆している．

帰路線のない単導体線路において，変数として電荷と電流を用いることで伝送線路としてモデル化することができ，そのモデルを利用した損失単導体線路を用いた終端整合が提案されてきた．この提案では，損失単導体線路は分布定数モデルでの提案であったことに対して，本稿では抵抗性集中定数素子を用いた集中定数モデルを考える．抵抗性集中定数素子に加えて適切な長さの単導体線路を接続することで終端整合を提案し，電磁界シミュレーションによって確認できたことについて報告する．

機械的モデルによる強磁性体のヒステリシス特性の模擬について検討した。軽い物体が非線形ばねによる復元力と場所に依存する静止摩擦力、粘性抵抗力を受けるモデルを提案し、外力に対する変位を数値計算した結果、強磁性体のヒステリシス曲線と類似の形状の曲線が得られた。

近年5G通信の普及により、従来よりも高い周波数帯域が無線通信に利用されつつある。電子機器の高速駆動によって、放射ノイズが広帯域に及び5G通信に用いられる高い周波数においても電磁干渉が発生する恐れがある。そこで本研究では、5G通信で利用される高周波数帯域においてICチップから発生する放射ノイズを評価し、高い周波数においても電磁干渉が発生する恐れがあることを確認した。動作周波数が1 GHzのデジタル回路から発生する放射ノイズは30 GHzにおいても観測されており、30次高調波が5G通信の帯域に及ぶことが確認された。今後、本評価系を、磁性材料を活用した放射ノイズ抑制技術の評価にも応用する計画である。

現在、移動通信システムによって制御される産業用ドローンの、有人地帯上空における目視外飛行の実現が期待されている。移動通信システムは低電力においても動作するように規格されており、電子機器から発生する不要電波と干渉する恐れがある。産業用ドローンを安全に運用するためには、こうした電磁干渉への評価および対策が必要である。本稿では、産業用ドローンから発生する不要電波によるLTE通信モジュールへの影響評価について示す。不要電波によってLTE通信モジュールの性能が約30 dB劣化する恐れがあるものの、不要電波特性に応じて適切な位置にLTEアンテナを実装することで、この影響を抑制できる可能性を見出した。

近年，6 GHzから10 GHzの周波数における吸収電力密度を指標とした無線通信機器の適合性評価方法が提案された．この方法は，我が国では6 GHz以下の周波数帯を利用している無線通信機器の適合性評価に利用されているSARから，吸収電力密度を算出する．このことから，SARプローブ較正を，10 GHzまで拡張する必要があり，液剤中アンテナを用いた較正手法が適用可能である．較正ではSAR測定と同様に，生体等価液剤を用い，その電気定数も必要となる．著者らは，液剤中アンテナ較正の一部である2アンテナ間伝搬特性測定による液剤の電気定数測定を提案している．この手法では，較正において，他の電気定数測定系を用いないため，不確かさの低減が期待できる．本報告では，提案手法において，対向している2つのアンテナに位置ずれの電気定数推定結果への影響を検討した．

近年， スマートフォンに代表される各種無線端末の普及により， 人々が電磁波を利用する機会が増加傾向にある. そのため, 人体の電磁波ばく露量評価が重要である. 電磁界解析によるばく露評価では, 実環境を想定した人体モデル及び端末モデルが用いられる. しかし, 近年の端末の高機能化, 小型化のためアンテナが筐体内部に内蔵されている. そのため, アンテナを外側から確認することが困難であり, 端末のモデル化が難しい傾向にある. そこで本研究では, 複数の微小ダイポールアンテナを内蔵した誘電体を簡易スマートフォンモデルとして作成した. また, 実機端末におけるSAR (Specific Absorption Rate) 分布と比較することで, モデル化手法を検討した.

近年，Internet of Things（IoT）や各種センサの需要増加により，次世代を支えるエネルギーシステムとして，マイクロ波を用いたWireless Power Transfer（WPT：無線電力伝送）が注目されている．このWPTでは，伝送経路上の人体を検出し，回避もしくは送電を停止する技術が求められている．この技術開発には，定量的評価および電磁波ばく露による人体防護の観点から，ファントムの使用が適切である．そこで本稿では，水平面方向から電力が供給される状況を想定して，人体近傍での電界分布を算出し，ファントムの検討を行った．数値計算による検討から，人体形状を模した軽量な基台に散乱体を適切に貼り付けることで，人体近傍領域において人体と同程度の電波散乱をする軽量なファントムの実現が示唆された．

近年，基地局や端末において，局所性の高いビームの形成も可能なフェーズドアレーアンテナの利用が広がっており，人体に対するこれらの無線通信機器から放射された電波のばく露評価が重要な課題となっている．アレーアンテナは，アンテナ素子間の相互結合により，給電電圧の振幅が一定であっても給電位相によってアレーアンテナから放射される電力が変化する．したがって，アレーアンテナからの出力が一定となる条件下でばく露量が最大となる条件を評価する場合，最大値を与える位相の探索において，相互結合の影響を考慮してばく露量をスケールする必要がある．最悪値の探索はアンテナの素子数が増えると総当たりでの探索数が膨大となるため，最適化手法が用いられる．本報告では，これまでに報告されている最適化手法のばく露評価への適用に相互結合による影響の補正を組み込んだ結果について報告する．

For implant communication, the communication module not only needs a low power consumption system but also needs sufficient transmission bandwidth to ensure the high data rate. This paper utilized pre-emphasis technique to effectively increase the transmission bandwidth of a dual-resonant small antenna system operating at 10-60 MHz HBC band. As a result, when the original transmission signal has a -10 dB bandwidth from 10-60 MHz, the -10 dB bandwidth of the Rx frequency spectrum can be improved from 11.3-18.9 MHz to 10.6-29.6 MHz at the first resonant frequency band, and from 47.1-53.5 MHz to 11.1-60.1 MHz at the second resonant frequency band. Finally, the combined -10 dB bandwidth can cover 10-60 MHz wideband.

The mushroom surface structure with square patches were used to achieve thin absorbers with orthogonal lumped resistors between the patches. The 2-d array of lumped resistors were also used to measure the incident wave field distributions. Thus far, the lumped resisters in square patches absorber are placed in x and y directions to absorb the x and y polarizations respectively. In this paper, we will present a new model in which we have designed a circular patch metasurface absorber and evaluated its performance for different polarizations.

本発表ではFMCWレーダにおける電磁ノイズ対策として，複素ベースバンド信号を用いた方式を提案し，シミュレーションによる有効性を示す．

近年の鉄筋コンクリート構造物の老朽化に伴い，被測定物を傷つけることなく評価可能である非破壊試験が注目されている.
これまでに我々は，コンクリート表面からの反射波の影響を低減し，鉄筋からの反射波のみを評価するためにドップラーセンサを用いた鉄筋のさび検知手法を提案しているが，その測定条件に関する検討やモルタル内の鉄筋検知については行われていない．
そこで本研究では，本検知手法により，検知可能な被測定物寸法について評価し，さらにモルタル中の鉄筋の検知について検討した．

　5G無線通信システムの普及を契機として、ミリ波帯に及ぶ高周波領域で磁性材料および磁気部品の利用が期待されている。対象材料は共鳴周波数が数10GHzまで高い絶縁性材料または合金コンポジット材料が主体のため、一般に比透磁率は10以下まで小さい。このため、低周波帯を含めて透磁率測定装置の高精度化が必要となっている。
　本論文は、9GHz超まで測定可能なシールディドループコイル型高周波透磁率測定装置1),2) を対象として、新たに超電導磁石を導入して背景測定における直流磁界を5Tまで増大させることにより、透磁率の絶対値校正における精度を高めたので、報告する。

アクティブ周波数選択表面を使用した周波数拡散シールド（SSS：Spectrum-Spreading Shield）を提案している．SSSの透過スペクトラムの測定結果には，理論値との差異が見られていた．そこで，その原因の考察を行った．

Grasping the EMF exposure level in real living scenarios plays a vital role in addressing the associated public concerns, especially in the current 5G era. Focusing on a 5G FR2 base station (BS), five EMF exposure measurements with each one having a different traffic condition are conducted. The results are analyzed and compared.

我々は日常生活における電波ばく露の実態について定量的に把握するとともに，リスクコミュニケーションのあり方を検討することを目的に研究を行っている． 本稿では，近年家庭内や公共の場において急速に普及しつつあるQi充電に対応したワイヤレス充電器から発生する磁界の磁束密度を測定した．待ち受け時と充電時では時間波形が異なり，磁束密度の3軸合成のピーク値は充電時より待ち受け時の方が大きい結果となった．また，充電電力の違いによる磁束密度の大きな差異は見られなかった．これらの値は電波防護指針の指針値と比べて十分小さいことが確認された．

無線通信の利用数は年々増加し，多種多様な無線通信に利用するIoT (Internet of Things) 機器が注目を集めている．IoT システムでは膨大な数の無線通信機器が配置されることから，複数の IoT 機器から放射された様々な電波に対する人体のばく露量を高信頼かつ効率的に推定する手法が必要となる．特に，IoT機器が複数存在する場合，それぞれの機器の放射電界分布が重なるため，効率的にSAR (Specific Absorption Rate)分布を導出する方法の確立が求められている．本研究は，IoT 通信で一般的な利用が想定される2.45 GHz 帯において，複数のIoT機器の配置位置がSAR分布に与える影響について検討を行う．

近年、無線電力伝送の普及が見込まれているが、接触電流による間接作用の安全性評価が問題となっている．我が国の電波防護指針では接触電流の指針値が100 MHzまで決められているが，電流知覚閾値の実験的研究は高々3 MHzまでしか行われていない．現在，我が国では総務省の委託研究「電波ばく露における熱痛閾値の調査」のもとで100 kHz～100 MHzの大規模な電流知覚実験を計画しており，我々は10 MHzまでの電流ばく露装置の開発を行った．本研究は開発した電流ばく露装置を使用し，人体に流した電流量および時間でどのように温度が変化するのかという点に焦点をあてて計測し，温度と電流の知覚閾値や熱痛閾値との関係を調べることを目的としている．

近年，無線充電設備の普及に伴う接触電流の被害を抑えることが求められている．接触電流の閾値を調べる実験的研究は高々3 MHz までしか行われていなかったが，現在、100 kHz～10 MHzの電流知覚実験が実施されている．
本研究では，電流知覚閾値を調べるための電流ばく露装置を使用した際の，装置周囲の電磁界強度や距離特性を調査する．そこで，中波-短波帯で装置を稼働し，電磁界測定を行い，実験環境を再現したシミュレーションとの比較を行う．電磁界解析ツールとしてOpenMOMを採用する．

人体に金属を埋め込んでいる場合，指針値以下の電波ばく露でも局所的な比吸収率 (SAR : Specific Absorption Rate) 上昇の可能性が示唆されている．現在，骨折治療等を目的として様々な医療用体内埋込金属プレートが開発されており，これらの装着者に対する指針適合性の検討が必要とされている．著者らはこれまでに，金属プレートを埋め込んだ人体に電波をばく露したときのSAR 上昇を評価し，金属プレートの空隙部で共振現象に起因したSAR上昇が発生することを明らかにしてきた．本稿では，ばく露平面波の到来角度を変化させた場合の金属プレート空隙部におけるSAR 分布について4G/LTE 周波数帯を対象に評価する．

次世代無線通信（B5G/6G）ではテラヘルツ（THz）帯の電波利用が想定されていることから，この周波数帯での人体に対する電波ばく露量を明らかにすることが重要な研究課題となっている．そこで本研究では, 0.1 THzから0.6 THzにおける生体の電波吸収特性に関して，主に電波ばく露が想定される皮膚の表皮および眼球の角膜を対象とし，吸収係数をTHz時間領域分光（THz-TDS）と全反射減衰分光法（ATR）ユニットを組合わせたTHz TD-ATR法により測定することで，それぞれの組織が持つ電波吸収の強さや侵入長について検討した.

次世代無線通信（B5G/6G）ではテラヘルツ帯の電波利用が想定されているが，近年までテラヘルツ帯の電波の人体への安全性は十分に調査されていない．また，人体の安全性を確かめるためにファントムと呼ばれる人体を電気的に模したものを作製し，それを用いて評価する必要がある．そこで本研究では，電波の高精度なばく露量評価に必要となるテラヘルツ帯における家兎の眼球から分画した角膜の複素比誘電率をTHz-TDS装置により測定した．さらに，実験的な電波ばく露評価に必要となるその角膜の複素比誘電率を模擬したファントムを，純水及び生理食塩水を主剤として寒天，グリセリンを材料とすることで作製することに成功した．

通信端末の普及に伴い、スマートフォンの使用を想定した電波ばく露に関する研究が行われている。近年の移動通信では、より高速かつ安定した通信を実現するため、複数の周波数帯を同時に利用する通信技術が利用されている。しかし、従来の電波ばく露評価の多くは単一の周波数のみを用いて行われているため、今日の電波ばく露環境に即した評価を行う必要がある。本研究では、スマートフォンモデルを波源とし、人体頭部モデルをばく露対象とした解析モデルを用いて、電波複合ばく露を想定した際のSAR（Specific Absorption Rate）評価を行った。また、今回の解析モデルにおけるSAR評価をもとに、電波複合ばく露における評価方法の考察を行った。

電子機器では，周辺機器に各電圧を供給するため，スイッチング電源は複数台必要になる．スイッチング電源の高調波ノイズはおおよそ同一帯域において重なるため，電源の高調波ノイズによって放射エミッション試験規制値がオーバーした場合，複数ある電源からノイズ源の特定および分離が困難であった．
本研究では，近傍界プローブにより近傍界波形と放射エミッション試験に基づいた遠方界波形 から，個別の各スイッチング電源による振幅スペクトルを推定する．評価対象は軽負荷時に効率が良く市場で採用実績の多い PFM(Pulse Frequency Modulation) 制御の固定オン時間タイプとする．

燃費向上等の観点から自動車の軽量化が求められており、車両パーツの炭素繊維強化樹脂(CFRP)化が検討されている。一方で車内通信の高周波化も進んでいるが、CFRPの高周波特性について十分な評価はなされていない。
今回、GHz帯におけるCFRPの実効導電率を同定するために、実測したマイクロストリップ構造の通過損失と一致する導電率の値を電磁界解析で求めた。本評価より、CFRPの実効導電率をσ=2.32×10⁴ S/mと同定した。
また、ボディへのCFRP採用を想定して、CFRPを配線のグラウンドとして用いた場合のケーブルを流れるコモンモードノイズへの影響を調査した。その結果、グラウンドを金属導体からCFRPのような低導電率な板材へ置換えてもノイズへの影響は見られなかった。

　観測対象にプローブ電極を近接させ，結合容量を介して電圧を非接触で観測する方法が知られている．プロービングが容易であることから，狭所に敷設された産業機器等のケーブルに生じる信号・雑音の観測に応用が期待できる．しかし非接触電圧センシングは，微小な結合容量を介したハイ・インピーダンス系での観測となるため，回路内部の寄生成分に起因した位相回転等の精度劣化が課題となる．そこで著者らは，位相補償回路を搭載した回路方式を提案し，その有効性を回路解析で示した．本発表では，提案方式のセンサ回路を試作し，ノイズ波形への時間応答や周波数特性を実測評価したので報告する．

電子機器の普及に伴い、不要電磁波によるEMC問題が深刻化している。その対処法として、メタサーフェス電波吸収体を平面センサとした電波(電界)の2次元空間分布計測・可視化システムが開発されていた。本研究では、従来の電波計測・可視化システムにGUIを導入した。これにより、各計測点のスペクトルを観測する際に、カラーマップをクリックすることで可視化できるようになり、ダイアログを用いることで、カラーバーのレンジ変更やカラーマップの補間等の処理がボタンを押すことで可能となった。また、実際に電子機器から発生するノイズを計測し、x偏波とy偏波の2方向の電力の空間分布、並びにスペクトルを可視化した。

電子機器の増加に伴い，不要電磁波ノイズによるEMC（Electromagnetic Compatibility）問題が深刻となっている．この問題の対処にはノイズ源の位置を特定することが有効であり，ノイズ源近傍の磁界分布はノイズ源を特定する上で重要な情報である．従来のノイズ源探査では，遠方界と近傍界の相関を求め，近傍界および遠方界が類似しているかどうかの判別しか行っていなかった．そこで，相関処理に変更を加え，ソフトウェア無線機により取得した3方向の磁界に対して遠方に影響を与える近傍磁界の振幅に比例する値および遠方界との位相差の算出を行うことで，近傍磁界ベクトルの可視化を実現した．

自律移動体の安全な運用にはGPSによる位置情報の高い精度が必要である。しかし、ドローンのように機体内部で様々な電子機器が稠密に実装される電子機器では、機体内部で発生する不要電波とGPS信号の干渉により位置情報の精度が劣化する恐れがある。本研究では、不要電波によるGPSの位置情報の精度への影響を解析することで、自律移動体における電磁干渉問題の危険性を確認した。産業用ドローンを対象に、実機とシミュレーションにより不要電波とGPS信号の電磁干渉を評価したところ、ドローンから発生する不要電波によってGPS受信モジュールの位置情報の精度が約5 dB劣化しうることを見出した。様々な環境での運用が期待されるドローンにおいて、こうした電磁干渉問題への対策が重要である。

セルラー通信の利用が、スマートフォンなどの携帯端末だけでなくドローンなどの自立移動体にまで拡大している。セルラー通信は低電力であっても動作するため電子機器から発生する不要電波と干渉する恐れがある。干渉による感度劣化を防ぐ効果的な不要電波対策のためには不要電波発生メカニズムの解明が重要となる。本稿では、不要電波の発生メカニズムを解明するための長時間に渡る高強度な不要電波の発生頻度解析システムについて示す。測定した不要電波の発生頻度解析をLTE通信で使用する複数の帯域で行う。これにより、刻々と動作が変化する電子機器による不要電波の発生メカニズムを解明し、セルラー通信との電磁干渉抑制に貢献する。

現場で発生するノイズ故障に対して、周辺情報やノイズの周波数などの全10項目から特徴を二次元波形として抽出し、重み付きユークリッド距離計算によりクラスタリングすることでノイズ源を推定する手法について提案する。

ローカル5Gの無線局開設には免許申請が必要となるため，どこまで電波が届くか実際に出力して確認することが出来ない．そこで筆者らはローカル5G,Sub6(4.6-4.9 GHz)の置局設計において，免許申請不要かつ周波数が近い無線LAN(5 GHz)で代用する手法を検討している．本報告では広さのある室内環境において無線LANの受信強度の測定結果と，無線LANおよびローカル5Gの受信強度の解析結果の比較を行った．

我々は，これまで一般環境における主なばく露源である携帯電話基地局，放送送信所や無線LAN等からの電波ばく露レベルをそれぞれ屋外及び屋内において定点で測定し，結果について報告を行ってきた．一方，携帯電話端末（以降，端末）から放射される電波レベルを把握することも重要である．過去，自動車で移動しながら第3世代もしくは第4世代端末からの送信電力の測定が報告されている．本稿では，2021年度に第5世代端末を用いて送受信電力の測定を行ったので報告する．

DTL (Deep Transfer Learning)に基づくCSIフィードバック法は，ソースデータで学習させたソースモデルを少ないサンプル数でファインチューニングすることで，低い学習コストで異なる無線環境のターゲットモデルを得られる．しかし，このターゲットモデルはソースモデルと比べてソースデータにおける性能が大きく劣化する．この問題に対処するため，本研究では DTL に基づく CSI フィードバック法に継続学習を導入した手法を提案する．

Accessing the accurate downlink channel state information
(CSI) is essential to take full advantage of frequency division
duplex (FDD) massive multiple-input multiple-output
(MIMO) systems due to its weak channel reciprocity. Meanwhile,
great computational burdens will happen, which is
accompanied by continuous CSI feedback. The existing
compressive sensing (CS)-based and deep learning (DL)-
based methods try to solve such problems, but do not
achieve desired effect to get ideal CSI feedback or decrease
the overhead. An adaptive deep neural network (DNN)-
based CSI feedback method is proposed in this research
to address this. A classification block of the compression
ratio is designed to apply to a more complex channel model
named Clustered-Delay-Line (CDL), which helps decrease
the computational overhead of the network. Besides, the
reconstruction accuracy of the CSI feedback is further improved
by proposing a new structure of the encoder.

Our study is inspired by the classification of the LOS/NLOS environment and the better performance of transfer learning-based CSI feedback with an appropriate source channel model. For achieving a better performance of reconstruction of the CSI at the BS, we want to find out an appropriate source channel model.

Federated learning is now widely used to train neural networks under distributed datasets. One of the main challenges of federated learning is to address the training of networks under local data heterogeneity. Existing work proposes to consider similarity as an influencing factor in federated learning. Improving the local model and global model similarity can improve the speed of model aggregation. We propose a new approach that introduces central kernel alignment (CKA) into the loss function to compute the similarity of feature maps in the output layer. Compared with existing methods, our approach enables fast model aggregation and improves the accuracy of global models in non-IID scenarios by using Resnet50.

大容量高速通信には適応的な通信パラメータの制御が有効である．この制御には通信環境の情報が不可欠であり，機械学習を用いた推定手法が提案されている．従来法より高精度な通信環境推定が可能な一方で，その学習には莫大なデータセットが必要であり，大量の無線信号の収集は難しい問題がある．これに対してGAN(敵対的生成ネットワーク)を用いることで疑似的にデータセットを拡張する手法が提案された．この手法は，異なるドップラーシフトへのロバスト性が課題である．そこで本稿では，ドップラーシフトに対するロバスト性を向上させるデータセット拡張法を提案しSNR推定の精度向上を目指す．

高い伝送性能を持つ伝送方式として，singular value decomposition (SVD)-multiple-input multiple-output (MIMO)と 適応送信制御を組み合わせる検討が行われている．実システムでは，伝送に使用される送信ウェイト行列は量子化等による劣化を受け，それに伴い伝送路品質が劣化すること，劣化を考慮せずに適応送信制御を行うと総合的な伝送性能が劣化することが知られている．そこで，機械学習の一つであるsupport vector regression (SVR)により送信ウェイト行列の劣化を補償することで，伝送路品質を向上させる方式が提案されている．また，伝送路品質の劣化を考慮した適応送信制御により，総合的な伝送性能を向上させる提案もされている[2]．本稿では，送信ウェイト行列の劣化をSVRにより補償し，その条件での伝送路品質を考慮した適応送信制御を行う手法を提案する．さらに，計算機シミュレーションにより総合的な伝送性能を評価する．

大規模MIMOアップリンク信号検出において，データと通信路の同時推定を行う手法としてBiGaBP（Bilinear Gaussian Belief Propagation）が提案されている．これはガウス信念伝搬法を同時推定に拡張したものであり，アンテナ数が大規模な環境で高い精度を発揮する．しかし，導出に通信路行列の各要素の独立性を前提とするため，有相関フェージング環境下では検出精度が低下する．そこで本稿では，深層展開の応用として，従来手法では人為的に設計されていたBiGaBPのスケーリングパラメータおよびダンピングパラメータを学習可能パラメータとしたTrainable-BiGaBP を提案する．また，計算機シミュレーションによりビット誤り率特性の観点からその有効性を示す．

既存の適応アルゴリズムに学習可能なパラメータを埋め込み，深層学習を用いて最適化を行う深層展開が，近年注目を集めている．適応アルゴリズムのステップサイズを深層展開により学習することで，収束特性の改善が可能であることが知られており，先行研究では，深層展開によるLMS（Least Mean Square）型適応等化器のステップサイズ最適化手法が提案されている．本稿では，先行研究の手法において，学習時と適用時の伝搬路モデルの不一致が等化性能に与える影響について検討する．検討の結果，モデルが不一致の場合には等化後のビット誤り率（BER）特性が劣化する一方で，適用時のモデルを含む複数のモデルを平均的に用いて学習を行った場合には，特性の劣化を抑制できることを示す．

ユーザ分布に応じた各基地局の送信ON/OFF制御を周辺基地局のON/OFF情報を活用した深層強化学習の1つであるDQN (Deep Q-Network)に基づいて行う方法を検討する．計算機シミュレーションにより，提案法のシステムスループットを従来の確率的送信ON/OFF制御法[1]と比較する．

包絡線変動量が小さく優れた電力効率を特長とするFSK（Frequency Shift Keying）信号に対し，更なる信頼性向上のため送信ダイバーシチとしてSTBC（Space-Time Block Code）方式を適用した場合，STBC符号に含まれる負符号の影響により周期的に振幅値0への落込みが生じ，PAPR（Peak-to-Average Power Ratio）増大による送信電力効率低下を招く．これに対しFSKシンボル毎に位相回転処理を付加する位相回転送信ダイバーシチ方式の適用によりPAPR増大を抑圧可能であるものの完全な抑圧はできず，1ブランチ時のFSK信号と比較してPAPRが大きいという課題があった．そこで，FSKキャリアに応じて選択されたSTBC符号則を用いてFSKシンボル内でSTBC符号化することによりPAPR増大を抑圧するFSK用STBC方式を提案する．

MIMO-OFDM伝送におけるチャネルのヌル空間を用いたピークキャンセル(PC)信号に基づくピーク対平均電力比(PAPR)抑圧法(以降PCCNCと呼ぶ) [1]について，最小電力しきい値を適応制御する新しいPC信号生成法を提案する．

本稿では，受信信号を復調・復号することなくそのまま増幅転送する下りリンクAF型MIMO-OFDMリレー伝送において，周波数選択性チャネルのヌル空間を活用して，基地局(BS)及びリレー局(RS)送信端のPAPRを抑圧する方法を提案する．

上りリンク固有モードMassive MIMO-OFDM伝送において，ピーク対平均電力比(PAPR)抑圧信号成分を固有値の小さな空間チャネルに集中させるPAPR抑圧法を提案する．

本稿では，各リングに同数の信号点を有するCircular 16/64QAM信号空間配置において，ターボ符号の符号化率に対するキュービックメトリック(CM)を考慮したときのブロック誤り率(BLER: Block Error Rate)を計算機シミュレーションにより評価する．

セルラー移動網のような無線システムにおいて、これまでの地上網主導ハンドオーバーに代えて、移動端末が最寄りの基地局に同期手順を行って無線区間の復旧を行う端末主導ハンドオーバーを提案する。ハンドオーバー失敗の移動端末の無線区間の回復を、在圏基地局の周りの基地局で多層にわたる回復支援策を予め準備しておくことにより，これまで在圏基地局と移動先基地局のセル共通領域限定だったハンドオーバーが、移動端末の通信状況に応じてより自由に行えることになり，高速移動体への対応が容易になるものと思われる。

　5G NR NRAは4Gのマクロセルと5Gのピコセルから成るヘテロジーニアスネットワーク（HetNet）構成である．特に5Gピコセルに信号減衰が大きいミリ波帯を用いる場合，効率よくピコセルエリアを構築する手法が重要である．筆者らは，ピコセルをセクター化しかつそれぞれのセクターピコセルに3Dビームフォーミング（3D-BF）を適用する方法を提案し評価を進めてきた．本稿では，3セクターに加えて6セクター構成の28GHz帯ピコセルの提案を行い，3D-BF適用時のユーザスループット特性を明らかにした．セクターあたり36ビームの3D-BFを適用した場合，3セクター構成に比べて6セクター構成は平均ユーザスループットを1.6倍改善できることを明らかにした．

　ヘテロジーニアスネットワーク(HetNet)では，ピコセルの無線リソースを有効活用するセル拡張（CRE）技術が重要である．筆者らは，各端末（UE）の受信特性，あるいはUEのピコ基地局への接続比率を基準としたパーソナルピコセルを指向するCRE技術を提案し，評価を進めてきた．
　本稿では，マクロセクター内のそれぞれのピコ基地局へのUE接続比率をもとに近傍UEのCSOを個別に設定する手法を提案し，そのユーザスループット特性を明らかにする．
　システムレベルシミュレーションを用いて，下り回線の平均及び下位5%ユーザスループットを評価した．
結果として，提案手法は平均ユーザスループットを維持しつつ，下位5%ユーザスループットを改善できることを示した．

都市部の駅のプラットフォームやショッピングモール，地下街など環境が複雑で高トラフィックが想定されるエリアにおいては高密度な基地局(RU: Radio Unit)設置が必要となる．筆者らは効率的なRU設置展開に向けて，複数のMNO(Mobile Network Operator)の広帯域な信号を扱うことができる共用RU(SRU: Shared RU)を制御するRIC(RAN Intelligent Controller)の開発を行っている．これまで，FH(Front Haul)流量制約を考慮した無線リソース制御方式を提案し，屋内モデルを仮定した評価を実施してきた．しかし，面的にRUが設置される屋外への適用を考えた場合，制御対象となるSRU数が増加し，最適化に必要な演算量の増加が課題になる．本稿では，制御する領域を地理的に分割することで低演算量化を行う方式の検討を実施した．

1 ビットアナログ・ディジタル変換器 (1bit-ADC) はADCのうち消費電力が最小でありMIMO基地局における消費電力を低減することが期待されている。一方で量子化誤差が大きく，入出力間の非線形性が大きいという問題がある。非線形システムの解析手法としてBussgang分解が知られている。これは出力を入力に対して線形近似する。一方で2020年には出力を入力に対する線形項と高次の項に分解する手法が提案された。本研究ではこれら2つの1bit-ADCの入出力解析手法において非線形増幅器が与える影響について評価する。結果としてBussgang分解は非線形増幅器の影響をより受けやすいことが判明した。

受信機において，量子化ビット数が1ビットであるアナログ・ディジタル変換器(1bit ADC)を用いることにより，受信機の消費電力を低減可能であるが，入力信号の振幅を区別できないという問題がある．本研究では，雑音と1bit ADCを用いてIEEE 802.11a規格に準拠する16QAM/OFDM信号の受信実験を行った．適度な雑音を印加することにより，125バイトの伝送でエラーフリーを達成した．

トラフィックの増加に比例して増えるRU（Radio Unit)の消費電力を低減する技術として、サブアレイ構成で実装する複数アンプを一括ひずみ補償するアレイDPD（Digital PreDistortion）を検討している。今回、共用RUに適用する技術としてマルチビーム送信に対応できるアレイDPD方式について実証実験を行ったので報告する。

Fully connected hybrid antenna arrays are attractive, low-complexity alternatives to the fully digital array architecture. With these facts in mind, the band-oriented digital predistorter for FC-HA has been investigated with non-contiguous intra-band carrier aggregation. In this study, the effectiveness of the proposed band-oriented DPD is demonstrated using computer simulations with the PA model data extracted from the actual amplifiers operating at the FR2 28 GHz band.

移動通信システムの広帯域化に伴って電力増幅器 (PA)の非線形歪みが課題となり，PA の非線形特性をモデリ
ングして逆特性を事前に補償する Digital Predistortion(DPD) の研究が進められている．近年では，より正確
にモデリングするためにニューラルネットワークなどの深層学習技術の応用が提案されている．筆者らは畳み込みニューラルネットワークを用いた RVTDCNN(real-valued time-delay convolutional neural network) に SE(Squeeze-and-Excitation) block を組み合わせた手法を提案し，比較的少ない計算量で高精度にモデリングができることを示した．本稿では，提案していた空間方向のSE block だけではなく，チャネル方向のSE blockを組み合わせた手法を提案し，DPD を行った際の歪み補償性能と計算量を示す．

Intelligent Reflecting Surface (IRS) は電波伝搬を制御するデバイスとして注目を集めている．IRSは電力の増幅を行わない受動的反射面であることから，十分な利得を確保するためには大きな開口面を必要とする．そのため，通信事業者ごとに自社専用の通信設備を設置する場合は，設置場所が通信事業者間で競合する可能性がある．そこで本研究グループでは，複数の通信事業者間でIRSを共用する方法について検討を行っている．本稿では，機械学習により各通信事業者の伝搬特性を学習した結果を用い，全通信事業者を1つの系とみなしたときの合計の通信容量を最大化するIRSの反射係数を設計する手法を提案する．

筆者らは，IRS（Intelligent Reflecting Surface）の各反射素子に対するチャネル推定処理のオーバーヘッド，および複数通信事業者によるIRSの共用という２つの課題を解決する，自律型IRS（Standalone-IRS：SA-IRS）を用いた無線通信システムを提案している．SA-IRSは，GNSS等に同期して位相シフトを周期的に切り替えることで広いエリアをカバーする．また，各事業者がSA-IRSの位相シフト切替に合わせて無線リソースを割り当てることで，SA-IRSを共用した通信を実現する．本稿では，無駄な位相シフトをSA-IRSが自律的に検出し，切替スケジュールを改善する方法を提案する．

次世代移動体通信システムに向けて，ミリ波やテラヘルツ波を用いた広帯域伝送の検討が進められており，Recofigurable Intelligent Surface (RIS) を活用した伝搬路制御技術が注目されている.一方でハードウェアの制約を考慮すると，シンボルごとに RIS における各素子の位相を各ユーザに対して最適制御するのは容易ではない.そこで本稿では，各素子における位相が離散値に制約される RIS デバ イスを想定し，複数ユーザに対して同時にビームを形成するような離散位相制御手法について検討を行い，計算機シミュレーションによりその有効性を評価する.

RIS反射板が適切に電波の反射方向を制御することで，移動する受信機での受信電力を広範囲に改善できる．また，RISの反射素子（セル）が電波の反射と角度を調整し，異なる伝搬路を形成することで，空間変調方式が可能である．しかし，特性が良い異なる伝搬路の形成に伴って，受信信号電力が低下してしまう課題が残っている．本研究では，良い空間変調特性と受信信号電力の両立を目的として，RISのセルの割当方案を検討する．

B5Gや6Gにおいては高周波数帯の利活用が期待されているが，高周波数帯の電波は高い直進性を持つためカバレッジホールが生まれやすい．著者らはRIS (Reconfigurable Intelligent Surface)と呼ばれる，電波の反射特性を任意に変化させることができるデバイスを組合せて用いることで，環境変動に追従してカバレッジホールを補間する技術コンセプトを提案してきた．またRISによる反射特性をシミュレーションに反映させるために，電磁界解析結果をレイトレースに反映させる検討を行っているが，実環境との比較はなされていなかった．本稿ではRISを用いた電波伝搬実験を行い，シミュレーション結果と比較した結果，RISによる制御方向のピーク付近の電力がよく一致したことがわかった．

近年，5G Evolution & 6Gに向けてNew Radio Network Topology (NRNT) が検討されており[1]，その要素技術としてメタサーフェス技術が注目されている．我々は，ミリ波帯に代表される高周波数帯のさらなる活用のため，メタサーフェス技術を活用したエリア改善効果について実験を行い，屋外基地局から放射された電波をメタサーフェスレンズにより屋内に吹き入れることで，屋内のエリア構築の検証を行った[2]．一方，屋外のエリア構築においても，基地局アンテナを建物屋上に設置する場合には建物直下をエリア化しにくいという問題がある．本稿では，その解決法として，屋内基地局からの電波を窓ガラスに貼り付けた透過型メタサーフェス（TMS）により屋外の建物下方向に誘導する手法を提案する．その有効性を確認するため，28 GHz帯伝送実験を実施したので，その結果について紹介する．

筆者らは高周波数帯を活用するため，アナログ中継技術による伝搬路制御技術を提案している．しかし，アナログ中継においてビームフォーミングを行う場合，基地局と端末に加えて中継のビーム探索が必要となり，ビーム探索にかかるオーバーヘッドが増加する．位置情報を用いるオーバーヘッド削減手法が提案されているが，位置情報の誤差やアンテナ設置角による誤差が課題になる．そこで本稿では，端末の把握に位置情報を活用した中継ビーム制御において，上記誤差の影響を抑制するビーム探索手法を提案する．

第5世代以降のモバイルネットワークにおいて，28～60GHz帯などのミリ波以上の活用が期待されており，sub-6等に比べてサービスエリア等の改善にむけた研究が進められている．本研究では，高出力かつ高効率な進行波管増幅器(TWTA)と，運用中も動的制御可能なインテリジェントサーフェス(RIS)を組み合わせることで，高出力・高効率かつビームフォーミングを実現する送信機を提案する．ビームフォーミングの指向性を静的評価し，本手法による送信機実現の可能性があることを示した．

近年，IoTやM2Mの分野では低消費電力かつ長距離無線通信を実現するLPWAが注目されている。LPWAは耐干渉性や耐妨害性，通信の秘匿性から，チャープ信号を拡散符号に用いる直接スペクトル拡散(DS-SS)方式が有効である。DS-SS方式では拡散系列長を長くすることでユーザ多重に使用な拡散系列の種類を多くすることできるとともに秘匿性が向上する。拡散系列長を長くしたまま複数の通信速度に対応するためには複数シンボルを一括してスペクトル拡散する方法がある。本稿では複数シンボルをまとめてチャープ信号によるスペクトル拡散をする際の複数シンボルにおけるチップ単位インタリーブ法について提案する。

M2M通信のための長距離高信頼無線通信システムとして著者らは，周波数変調とチャープスペクトル拡散を組み合わせた伝送方式を検討している。今回，本方式をLPWAに用いられる920MHz帯向けに対応したFPGA評価ボードに実装した．本稿では，FPGA実装基板を用いた試作機の性能実施した結果を報告する．

本研究ではM-aryチャープスペクトル拡散信号に対する二重巡回冗長検査符号によるエラー検出を用いた消失復調の特性を示す．

屋内環境における位置測位精度は一般にマルチパスの影響により劣化する。これに対して複数バンドの伝送路推定値を結合し、周波数応答を広帯域化することで測位精度を向上することが検討されている。本稿ではBluetooth Low Energyの周波数ホッピングにより得られる伝送路推定結果を結合する場合の、先行波の到来方向(AoA)推定精度をシミュレーション評価する。本評価では２波モデルを用いた場合の伝送路結合の有無によるAoA推定誤差の基本特性を示す。

OFDM伝送では，チャネル推定のために用いるパイロットシンボルを異なるサブキャリア上に分散配置することにより，複数の異なる端末/アンテナに対するチャネル状態情報(CSI)を効率的に推定できる．これまでに，IDFT-0置換-DFTの過程においてパイロットサブキャリアCSIを繰り返し置換することによるヌルサブキャリアCSIの高精度な補間手法を提案した．本稿では，更なる性能改善として，初回補間時に出現するインパルス応答のエイリアスを合成するHTRCIを適用する．

1周波数繰り返しシステムのセル境界エリアにおける最適な復調方式を選択する方法として，誤り訂正復号器における事後LLRに基づき無線フレームごとに復調方式を都度選択する手法を提案し，計算機シミュレーションにより有効性を検証する．

5G等の移動通信システムでは、セル内のどこでも超高速データ伝送が期待されている。すべてのセルで同一周波数を繰り返し再利用するセルラシステムでは、特にセル境界付近において隣接セル干渉により通信品質が劣化する。筆者らはセル境界付近における上り回線の干渉抑圧技術として、隣接する基地局が連携して仮想的なセルを構成し、隣接セル干渉を抑圧する仮想化セル上り回線MU-MIMOキャンセラを提案し、通信品質を大幅に改善できることを示した。一般に、上り回線の受信方式として、1×2 SIMOと2×2 MIMOが適用される。本稿では、上り回線でSIMOとMIMOが混在する場合に適用する仮想化セルMU-MIMOキャンセラを提案し、その適用効果を明らかにする。

マクロセル内部に同一周波数を用いた複数のスモールセルを三次元空間に設置して構成する三次元空間HetNet構成(以下、HetNetセル)は周波数利用効率を向上させる技術として期待されている。筆者らは上り回線を対象として、HetNet構成内のマクロセルとスモールセルが協調制御ネットワークを介してマクロセルとスモールセル間及びスモールセル間の干渉を同時に除去する 干渉キャンセラーを提案した。セルラー構成では、HetNetセルの周囲には異なるHetNetセルがあり、他HetNetセル端末からの干渉により通信品質が低下する。本稿では、HetNetセル内のスモールセル端末からの干渉を抑圧する第一段階干渉抑圧に加え、他のHetNetセル内のマクロセル端末からの干渉を抑圧する第二段階干渉抑圧を同時に実施する“上り回線二段階干渉キャンセラー”を提案し、通信品質を評価する。

Beyond 5G に向けた要素技術として Cell-Free massive MIMO（CF mMIMO）が注目されている．本稿では, ミリ波帯においてCF mMIMOを実際に展開するシナリオを想定し, アクセスポイント（AP）にビームチルトを適用した場合の評価結果を報告する．具体的には，都市および郊外での屋外展開を想定し, 地形・構造物データを考慮したレイトレース法により分散配置するAP・ユーザ端末間の伝搬路情報を取得し，集約局（CPU）におけるハイブリッドBFによる信号処理性能を加味したシミュレーションを行う, シミュレーション評価によりAPのビームチルトに対する伝搬環境ごとの周波数利用効率特性を明らかにした結果を報告する.

Cell Free Massive MIMO (CF-mMIMO) network which is core of the 6G communication system, requires lots of Access Point (AP) per one CPU (Central Process Unit). Topology research by optical fiber fronthaul network arrangement is an important issue for implementation of CF-mMIMO network. Because the one of most significant factors of the fiber-cost model is related to the fronthaul topology. Previous research is not considered about the fronthaul topology path-length of CF-mMIMO[1]. In this research we focused on fronthaul topology network model and compare with topology Fronthaul design model for more efficient fronthaul.

筆者らは，Beyond 5Gに向け， Cell-Free massive MIMO （CF-mMIMO） を用い，user equipment（UE）が存在するありとあらゆる場所で必要なユーザスループットを確保できるuser-centric radio access network（UC-RAN）を検討している．CF-mMIMOの大規模展開を考え，UEとの送受信を行うaccess point（AP）をユーザ毎に選択するAP clus-tringが提案されている[1]. また，無線信号処理を行うcentral processing unit（CPU）を異なるサイトに分散配置することで，伝送路・計算機負荷を低減する手法が提案されている[2]．ユーザのモビリティを考えると，この分散CPU配置を前提に，ユーザ毎の無線環境の変化に応じてAP選択を切り替えるアルゴリズムが必要である．本稿では，UE数が多い大規模環境でも，モビリティに応じて均質な無線エリアを確保できる軽量なAP選択アルゴリズムを提案する．

2030年頃の6Gの実現に向けて，筆者らは，Cell-Free massive Multiple Input and Multiple Output (CF-mMIMO)を用いて， User Equipment (UE)が存在するありとあらゆる場所で必要な無線品質を確保し続けるユーザセントリックRANを研究している．CF-mMIMOでは，信号処理の計算量を削減しながら無線品質を維持するために，信号の送受信を行うAccess Point (AP)をユーザ毎に選択するAPクラスタ化が検討されている．UEの移動による無線品質の変動を小さくするためには，AP クラスタに属するAPの選択を継続して行う必要がある． 本稿では，UEの移動による無線品質の劣化を軽減するAP選択手法を提案する．

筆者らは，2030年頃の6Gでの実用化に向けて，Cell Free massive Multiple Input and Multiple Output (CF-mMIMO) [1]を用いて，エリア全体の様々な場所でUser Equipment（UE）が必要な通信品質を確保できるUser-Centric Radio Access Network（UC-RAN）を検討している．これまで，UC-RAN実証システムを開発し, 2UEでの定点における通信品質の測定を行った [2]．本稿では，2台のスマートフォン端末が面的に移動する環境で通信品質を測定した結果を報告する．

セルフリーMIMOにおいて，ユーザ端末(UE)毎の使用送受信局(TRP)群選択は得られるスループットに大きな影響を与える．文献[1]のパスロス基準法のようなUEとTRP間の平均パス利得のみに基づくTRP群選択法は低演算量であるが，文献[2]の瞬時フェージングチャネル情報(CSI)に基づいてビームフォーミング(BF)時の信号対与干渉比(SLNR)基準でTRP群を選択する方法に比較して，得られるスループットが低い課題があった．そこで，平均パス利得のみに基づきつつ，BF時の伝送品質をより考慮できる低演算量のTRP群選択法を提案する．

工場や物流センタ、建築現場などのDX化が加速している。収集したセンサデータや映像データをアップロードする機会が増え、高周波数帯活用による上りリンクの高速大容量化が必要性を増す一方で、電波遮蔽などによる通信品質劣化や端末側の電力消費量の増大が課題となっている。本稿では、基地局側に上り受信専用局を多数設置することで、上り通信品質を向上しつつ、端末の送信電力を抑える構成をシミュレーション評価したので報告する。

多数のアンテナが基地局エリア(セル)内に分散配置された分散アンテナネットワークにおいて，セル内に存在するユーザをクラスタリングアルゴリズムにより複数のユーザクラスタに分割し，各ユーザクラスタで並列にMU-MIMOを行う分散MU-MIMOは周波数利用効率や演算量の観点から有効である．しかし，システムが大規模になると既存のクラスタリングアルゴリズムでは演算量がその分増大するため，構築可能なシステム規模には限界がある．そこで，本項では分散アンテナネットワークにおける大規模クラスタリングに対して，組合せ最適化を高速に求解する方法として注目されている量子と古典コンピューティングを組合せたクラスタリング手法を提案し，その有効性をリンク容量・公平性の計算機シミュレーションにより示す．

次世代移動通信システムにおいては、災害時などでも必要最小限の通信を確保できるレジリエンス性が求められる。今回我々は、災害時など限られた電力しか使えない状況下において、分散アンテナの送信電力を抑制することによって、電力消費を抑えつつも通信スループットの低下を最小限に留め、より長時間分散アンテナシステムを稼働させる方法について検討したので報告する。

近年，無線通信の超大容量化の実現手法として高周波数帯分散アンテナシステムが注目されている．本システムでは各分散アンテナ(DA: Distributed Antenna)でそれぞれビームサーチする必要があるため，DA数に比例してビームサーチのオーバヘッドが増加する課題がある．そこで，本稿では同じ時間・周波数リソースを用いて各DAで同時にビームサーチさせることで，DA数に比例してオーバヘッドを増加させることなく最良ビームを選択可能な手法を提案し，その有効性を評価した結果を報告する．

Beyond 5Gにおけるミリ波普及のためのキー技術として，BBU (Baseband Unit) へ接続された複数のアクセスポイント （AP：Access Point） を分散配置し，複数のユーザ端末と通信する分散MIMO (Multi-Input Multi-Output) が注目されている．一方で，APを高密度化したことによる干渉問題への対処が必要であり，筆者らはこれまで下りリンクにおける，参照信号の受信電力 (RSRP: Reference Signal Received Power) に基づくAP間協調スケジューリングを検討してきた．本稿では，APでのアナログビームフォーミングを用いた上りリンクミリ波分散MIMOにおける，RSRPに基づく協調スケジューリングの有効性を明らかにする．

高度20kmの成層圏から地上の携帯端末に移動通信サービスを直接提供するHAPSモバイル通信が期待されている。HAPSでは短時間で必要な場所にエリア形成できることから災害時にも有効である。地上システムと同一の周波数をHAPSで用いる場合、地上システムに接続されていた端末はそのままHAPSに接続できるが、HAPSと地上システム間の相互干渉が問題になる。そのため、既存の地上システムとHAPSの間で互いに干渉の影響を与えないようにする必要がある。しかし、周波数共存シナリオにおけるHAPSのセル設計の検討は十分でないため、様々な状態に対応可能な手法が必要である。また、より柔軟な制御のためにはビーム方向だけでなく、ビーム幅も含めて制御することが望ましい。本稿では、HAPS－地上間の周波数共存を考慮したHAPSのセル設計法を提案する。提案法では遺伝的アルゴリズム（GA）を用い各セルのビーム幅とビーム方向を制御する。また、地上ネットワークへのHAPS干渉からの保護を実現するために、あらかじめ地上への干渉制約を満たしやすいGAの初期値設定についても提案する。

遭難者の人命救助では一刻も早く遭難者の位置を特定することが重要である．そこで，GPS受信機が搭載されている携帯・スマホを利用した遭難者位置特定支援システムを提案した．しかし，遭難場所が圏外エリアであれば，GPS情報を転送できない．そこで，ドローンに携帯無線中継システムを搭載して遭難場所に基地局の電波を無線中継し，携帯•スマホとの通信を確保する「遭難者の位置特定システム」を開発した．本システムはソフトバンク(SB)の無線周波数を使用することを基本とするため，SB以外の通信キャリアの無線周波数を中継できない．そこで，携帯信号をWiFi信号に変換するWiFi中継システムをドローンに搭載し，通信キャリア非依存の遭難者位置特定支援システムを提案する．本稿では，提案するドローンWiFi中継システムについて説明する．

台風や地震に伴い発生しうる土砂災害において遭難者の迅速な救助が求められている．土砂による無線電波の伝搬損失は大きく，土砂に埋もれた端末はGPS信号を受信することができない．この課題を解決するため，“ドローンの位置情報と端末の受信電波強度情報を活用した土砂災害における遭難者の位置推定システム”を提案した．本稿では，長時間の運用を実現するために地上から有線で電力供給する有線給電ドローン無線中継システムを用いた遭難者位置特定支援システムを提案する．また，提案システムによる実証実験結果を説明する．

高度 20km の成層圏から地上の携帯端末に直接通信サービスを提供するHAPS (High-Altitude Platform Station)移動通信システムは大規模災害等を用途とした新たな通信プラットホームとして注目されている[1]。筆者等はHAPS のサービスエリアを複数のセルで構成する場合において、ユーザ分布の変化に応じて通信キャパシティ等を最大化するようにセル構成（各セルに対応するビーム方向やビーム幅）を遺伝的アルゴリズム（GA）を用いて最適化する動的エリア最適化技術をこれまで検討してきた[2]。GA はユーザ分布が変わる度に最適値の探索に常に一定の計算コストがかかるため、大規模災害やイベント等の急なユーザ分布の変化に即座に対応できないことが課題である。本稿では、GA の最適化結果を教師データとして事前に学習しておくことで、未知の分布に即座に対応可能なニューラルネットワークを用いた動的エリア最適化方式を提案する。

6Gにおけるカバレッジ拡張を実現する技術として，成層圏プラットフォーム（HAPS）が注目されている．地上基地局（BS）との周波数共用を想定して，HAPSから地上BSにヌルを形成することで地上セルへの干渉を低減する方式が提案されているが，地上BSからの距離とともに増加する残留干渉により，地上セル内の通信品質が劣化する点が課題である．本稿では，ヌルの方向を時間・周波数ごとに変化させることで残留干渉を低減するヌルスイーピング方式を提案する．計算機シミュレーションにより地上セルユーザのSINRを評価し，提案方式では残留干渉による劣化を大幅に抑圧できることを示す．

5Gシステムに割り当てられた周波数は現行Cバンドの周波数を用いた衛星通信システムの下り回線と同一周波数を利用しており,5Gシステムが与える衛星通信システムへの同一周波数干渉が課題となっている. 上記干渉問題を解決するため,筆者らは,”衛星通信システム対応5G基地局与干渉キャンセラー”を提案している[1]. 本稿では,提案キャンセラーの干渉低減性能向上のため,干渉信号推定誤差の補正法を検討し,シミュレーションでその有効性を評価する.

携帯通信システムを上空でも利用可能にするため、基地局アンテナのビームフォーミング技術を用い、地上セルと上空セルを空間的に分割し、地上と上空で同一周波数を共用する”三次元空間セル構成”を提案している。本稿では上り回線の通信方法として、地上及び上空端末の送信アンテナを1本、基地局の受信アンテナを2本としたSIMO(Single-Input Multiple-Output)を用いて最大比合成(MRC) を適用した場合の通信品質を評価する。

広範囲に航行する船舶のAutomatic Identification System（AIS）パケットを受信するため，衛星搭載AISが検討されている．しかしながら，衛星が多数の船舶からの電波を受信可能なため，受信時に複数のパケットが衝突し，伝送特性が著しく劣化することが明らかになっている．従来から，PIC（Parallel Interference Cancellation）による衝突パケットの分離検出が検討されているが，PICはビタビアルゴリズム（VA）に基づき，その演算量は衝突パケット数に対して指数関数的に増加する問題があった．本稿では，PICの演算量を抑えるため，VAに状態数削減アルゴリズムであるM-algorithmを導入する．仲上ライスフェージング条件下で衝突パケット数を3と想定し，計算機シミュレーションにより提案手法の伝送特性を明らかにする．

周波数利用効率の向上が可能な周波数領域非直交多元接続の特性を改善可能なリソース制御法が提案されている。この方法は伝統特性を改善するが、演算量の多さが問題となっていた。そこで、本稿ではこの演算量を低減する方法を提案し、その特性を計算機シミュレーションにより評価する。

In this study, we investigate the performance of faster-than-Nyquist (FTN) signaling employing single carrier frequency domain equalization (SC-FDE) under multipath fading channels and compare it with typical Nyquist signaling assuming same-bit transmission. Our numerical results show that Nyquist-8PSK, FTN-8PSK, and FTN-16APSK are better choices for 3, 4, and 5-bit transmission, respectively, where it is demonstrated by the simulation results of the throughput and peak-to-average power ratio (PAPR) performance.

Non-orthogonal multiple access (NOMA) では，ユーザ間でチャネル利得差が小さい場合に伝送特性が劣化することから，その対策として，同一帯域内において orthogonal multiple access (OMA) の適用を行うハイブリッド多元接続方式が有効となる．これまでに我々は，ハイブリッド多元接続方式にユーザ要求を考慮したリソース制御方式を提案し，その有効性を明らかにしてきた．本稿では，現実的な条件下における提案方式の有効性を検証すべく，Thomas cluster 過程に基づく不均一なユーザ分布と maximum ratio transmission (MRT) による送信ダイバーシチを適用した場合の本提案方式の有効性を評価する．

本稿では，下りリンク基地局(BS)間連携システムにおいて，超高信頼低遅延通信(URLLC)を実現する非直交多元接続(NOMA)-ハイブリッド自動再送(HARQ)法を提案する．

本稿では，非直交多元接続(NOMA)に基づくランダムアクセスにおいて，階層化ランダムアクセス識別子(RAID)構造を活用した送信電力制御(TPC)法について検討する．

Beyond 5G/6Gに向け，多接続・低遅延を同時に実現しうる技術としてグラントフリー非直交多元接続（GF-NOMA: Grant-Free Non-Orthogonal Multiple Access）が注目されている．本稿では，既存研究での検討が少ない，タイミングオフセット存在下におけるGF-NOMAに向けて，伝播路の事前情報などを不要とした近似メッセージ伝播法に基づく推定アルゴリズムを提案し，計算機シミュレーションによりその有効性を示す．

The 5G NR standard aims to meet the ultra-reliable and low-latency communications (URLLC) for 1 ms latency with 10-5 reliability. Grant-free (GF) transmission with K-Repetition (K-Rep) is a transmission technique that the user (UE) is configured to autonomously transmit the same packet with K repetitions. However, K-Rep increases the number of packet transmissions, which may cause severe interference and high energy consumption. This paper proposes adaptive K-Rep control under site diversity reception. This control can decrease the number of repetitions in order to reduce interference and energy consumption for URLLC UEs.

本稿では，3GPP New Radio (NR)無線規格においてユーザ端末(UE)が下りリンクの同期信号ブロック(SSB)を用いてキャリア周波数オフセット(CFO)を推定し，UE送信でCFOを補償する上りリンクの物理ランダムアクセスチャネル(PRACH)送信法を提案する．提案法を用いた場合のPRACH誤検出確率(MDP: Miss Detection Probability)を計算機シミュレーションにより評価する．

本稿では，New Radio (NR)無線規格における同時アクセスユーザ端末(UE: User Equipment)数に対する物理ランダムアクセスチャネル(PRACH: Physical Random Access Channel)の誤検出確率(MDP: Miss Detection Probability)を計算機シミュレーションにより評価する．

本稿では，3GPP New Radio (NR)方式の下りリンクの物理報知チャネル(PBCH: Physical Broadcast Channel)のソフト合成(Soft-combining)によるブロック誤り率(BLER: Block Error Rate)の改善効果を計算機シミュレーションにより評価する．

我々は, 低速自動運転を想定し，20 km/h走行時に障害物を検出可能な超音波センサアレイシステムの開発に取り組んでいる.
従来手法では, 複数障害物の位置を推定することを目的として, 多辺測量に確率分布を適用する手法を検討していた. この手法では, 推定した障害物の存在確率分布が広がりやすく, 障害物の位置の特定が困難であった. 提案する手法では、時間的に連続した2つのデータを利用する. １つのデータで事前確率を求める. もう１つのデータと, 求めた事前確率を用いて障害物の位置を推定する. 実験データから複数障害物の位置を推定をし, 従来手法の結果と比較する.

水中音響通信（UWAC）においては，大きなドップラーシフトが時間的に変動する伝搬環境となる．本稿では，UWACを想定した時変ドップラーシフト計測に対する多重開ループ周波数推定（MOLFE）の効果に関して，その有効性をシミュレーション結果から明らかにする．

水中音響通信では，厳しい二重選択性伝搬環境が課題となる．本稿では，水中音響通信の環境を想定し，OFDM（orthogonal frequency-division multiplexing）について比較検討する．具体的には，coherent OFDM と differential OFDMについて，ドップラーシフト耐性のような基本的な特徴を比較検討する．

本稿では，ミリ波帯の周波数を用いる無線バックホールへの適用を目指してDiscrete Fourier transform (DFT)-Spread OFDM (DFT-s-OFDM)における位相雑音推定用周波数分割多重(FDM)パイロット信号多重法を提案し，ピーク電力対平均電力比(PAPR)特性を評価する．

筆者らは，DFT-Spread OFDM(DFT-s-OFDM)における位相雑音推定用周波数分割多重(FDM)パイロット信号多重を提案した．本稿では，提案のFDMパイロット信号多重を用いたときの，パイロット信号干渉及びシングルキャリア(SC)信号のパンクチャに起因する歪み補償とパイロットを用いる位相雑音補償(PNC)及び拡張カルマンフィルタ(EKF)を用いる位相雑音補償(PSA-EKF PNC)[2]を行う受信機構成を提案し，ビット誤り率(BER)を計算機シミュレーションにより評価する．

Beyond 5G/6Gに向けて，更なる大容量・高速伝送の実現が求められており，広帯域を確保できる高周波数帯の活用が重要である．しかしながら，UE(User Equipment)の実効放射電力を上げられないことに起因する上りリンクの伝送容量の劣化が課題となる．そこで，上りリンクの伝送容量を改善させるために，UAV(Unmanned Aerial Vehicle)等にRS(Relay Station)を搭載し，UEの移動に伴いRSを移動させる，移動中継通信システムを筆者らは検討している．本稿では，セル端伝送レートも考慮し，伝送レートの幾何平均最大規範でRSの配置を決定した場合と，伝送容量最大規範で配置を決定した場合の特性の比較評価を行った．

V2Xは、車と様々なものが端末間で直接通信することが特徴であり、第 5 世代移動通信システムの商用サービス開始や自動運転技術の発展に伴い近年注目を集めている。本稿では、静的なルーティングアルゴリズムで明らかになった課題である、障害発生 時での伝送を解決することを目的として V2X にアドホッ クネットワークプロトコルである OLSRプロトコルを実装したことを報告する。また、有線接続試験系において、片方向のリレー伝 送試験を実施した。結果からネットワークトポロジーを 把握するための制御メッセージ伝送を行っても、リレー伝送時の遅延特性に影響を及ぼさないことを報告する。

道路交通効率の向上や高い燃料効率を実現する手段として隊列走行自動
運転が注目されている．隊列走行では先頭車両の位置・速度情報などを隊
列内で共有する必要がある．この通信には通常，車車間通信が利用され，
その通信方式として Cellular V2X(C-V2X)が 3GPP で標準化されている[1]．
C-V2X では Sensing Based Semi Persistent Scheduling（SB-SPS）によって，
各車両が自律的に通信リソースを管理する．一方，隊列走行では車車間リ
レー伝送が必要とされるが，SB-SPS リソース管理においてはリレー伝送
が考慮されておらず，そのリレー伝送への適用はいくつかの課題を引き起
こす恐れがある．その 1 つに半二重性によるパケット損失があり，リレー
伝送の伝送性能に大きな影響を及ぼすと考えられる．
そこで本稿では，隊列走行のリレー伝送に SB-SPS を適用した場合の伝
送性能を計算機シミュレーションにより評価し，特に半二重性が性能に及
ぼす影響を明らかにする．

日本では2020年に第5世代移動通信システム(5G)の商用サービスが開始され，5Gで目標とする10Gbps以上のピークレートを達成するため，28GHz帯などミリ波帯の利用が進んでいる．2020年代後半には5Gの活用が進み，4K/8K等の高精細な動画伝送を用いたサービスが普及し，上下リンク共に低遅延かつ大容量なデータ伝送が重要になる．我々は低遅延かつ大容量な中継通信を実現することを目的に，高周波数帯における中継通信技術に関する研究を行っている．本稿では，移動可能な中継局に低遅延中継技術を適用する際のビーム選択の効率化に関して報告する．

第6世代移動通信（6G）では，100 Gbpsを超える超高速通信の実現が求められている．このような高速通信を可能にするには，広帯域が利用可能なサブテラヘルツ帯（100–300 GHz）の活用とMIMOシステムによる空間多重が必要になる．サブテラヘルツ帯の大きな伝搬損失を補償するためには多くのアンテナ素子からなる高利得アレーを用いたハイブリッド・ビームフォーミングによるMIMO構成が現実的である．本研究はサブテラヘルツ帯において，ハイブリッド・ビームフォーミングによるMIMO構成の適切なビーム制御法について検討した．今回想定した伝搬環境では，各サブアレーのビームを異なるマルチパスの方向へ向けると良い特性が得られることを確認した．

第5世代以降の移動通信(B5G) では，サイバー・フィジカル空間を実現するため，上り通信に下り回線並みの高速データ伝送が期待されている．我々は，ユーザ端末(UE)の多素子の上り回線MIMOを実現するため，アンテナを身の周りの腕時計等の複数の無線デバイス(中継デバイス)に拡張しUEから中継デバイスまでを超広帯域なテラヘルツ(THz)波で無線伝送する仮想化端末という構成を提案している．本稿では，小型・低消費電力が求められる中継デバイスで受信信号電力からTDD(Time Division Duplex)のタイミングを検出し下り上り中継回路を切換える方法について，フェージング環境における下りタイミング検出誤差と通信性能を評価したので報告する．

Beyond 5G向け仮想化端末技術では，ユーザ端末とその周辺の中継デバイス間をテラヘルツ(300 GHz)帯で接続し，中継デバイスを仮想ミリ波アンテナとして利用する．4.8 GHz帯域幅のOFDM信号をMIMO多重し，100 Gbps級の高速化を目指す．サブキャリア間隔が120 kHzの場合，サブキャリア数は約4万におよぶ．本稿では，全てのサブキャリアを一括処理する回路構成，およびいくつかのサブバンドに分割して処理する回路構成について検討した．特に後者の回路構成で懸念される，位相雑音によるサブバンド間の干渉について，通信性能への影響をシミュレーション評価した．

次世代の第6世代移動通信システムでは、超高速・大容量通信を行うためにテラヘルツ帯など高周波数帯の利用が検討されている。高周波数帯では伝搬損失が大きいため、送信側増幅器の非線形性が課題として挙げられる。これまでに、非線形性を考慮した参照コンスタレーションに対する対数尤度比算出法を提案した。しかしながら、従来法では増幅器の入出力特性を装置仕様から同定するため、個体差や状態による特性変化を考慮できない。本稿では、受信信号に対する重回帰分析を用いた送信側増幅器の入出力特性推定法を提案する。シミュレーションにより、提案法による入出力特性の推定精度を示す。

第6世代移動通信システムに向けた無線通信の更なる大容量化のため，サブテラヘルツ波帯などの高周波数帯活用が検討されている．高周波数帯では非線形歪みが課題の一つである．筆者らは高周波数帯シングルキャリア (SC) 伝送における非線形歪みコンスタレーションに対する適正な対数尤度比 (LLR) 算出法を提案した．しかしながら，従来法では増幅器の入出力特性を装置仕様から同定するため，個体差などがある場合にBER特性が劣化する．本稿では，高周波数帯SC伝送における非線形歪みを考慮した参照コンスタレーションのブラインド推定法を提案する．

Recently usage of higher frequency bands has drawn much attention. We explore a new possibility for the exploitation of
the physical properties of electromagnetic waves such as radio with bended propagation. We characterized and proposed a
new concept that takes full advantage of such physical properties a “multishape radio” 1]1]. Followed by our previous
work that showed the possibility of the interference free transmission using Airy beam, this paper investigates an
extended usage case that Airy beam can be also used for the location divisio n multiple access without causing interferences.

Beyond 5Gに向け、無線システムでは避けられない干渉信号による影響を，干渉フリー領域の利用で覆す検討を進めており，エアリービームの通信での利用を検討している．
エアリービームは振幅分布がエアリー関数で表される.
エアリー関数の，振動後に0に収束する特徴からエアリービームはサイドローブのない干渉フリー領域を形成する．
我々は，このような電波の物理的な特性の活用で，より高精細な電波空間を実現する”Multishape\;Radio”というコンセプトを提唱しており，
これまでの検討で、干渉による伝送容量の劣化のない並列伝送の実現を確認している.
それに引き続いて本稿では，エアリービームの干渉フリー領域が制御可能であることを原理確認実験によって示した．

次世代無線通信システムでは，スモールセルのバックホール回線に固定無線通信の適用が検討されており，その手法の一つとして，軌道角運動量(OAM)を用いた空間多重伝送(OAMモード多重)の検討が進められている.それを実現する方法として，比較的容易に多重化が可能であることから，等間隔円アレー(UCA)が用いられることが多い.本稿では，MIMO多重伝送で多く用いられている正方配列アレー(USA)を用いたOAMモード多重について検討を行う.素子数を8とする場合は，UCAとUSAのいずれも隣り合う素子の角度差は45°で同じため，同じ番号の素子の励振位相も同じとなる.USAを使用することでUCAに比べてより小さいアンテナ面積で同程度の合計スループットが得られる.

次世代無線通信システムの実現にあたって「高信頼性」は最も重要な要素の一つである. 最近, 高速移動環境に強い遅延・ドップラー（DD）平面のマルチキャリア変調方式であるODDM変調が提案されている. 一方, MISO技術はマルチパス環境下で受信信号のSN比が改善されるため, ODDM変調をMISOに適用したMISO-ODDMは高速移動環境での信頼性の高い通信の実現に大きく寄与することが期待される. しかしながら，ODDM変調は新しく提案された変調方式のため, MISO-ODDMはまだ研究されていない. そこで本研究では, MISO-ODDMの入出力関係を導出し, ダウンリンク伝送においてチャネル状態情報（CSI）が既知という条件の下, 受信側で所望の信号が検出されるようにプリコーディングを設計し，性能を検証する.

直交遅延ドップラー分割多重(ODDM)変調はチャネルのドップラー効果を考慮した変調方式であり，今後の活用が期待されている．しかし，実用化に向けて必要な関連研究は多く，その一つが基地局(BS)と複数のユーザ端末(UE)間での同時通信を可能にするMU-MIMOである．通信量の増加に対応するためMU-MIMOは必須の技術であるが，近年提案されたばかりのODDM変調にMU-MIMO技術を適用するための研究はまだなされていない．本研究では，ODDMチャネル行列の特性とビームフォーミングを活用することでユーザ間干渉を防止しながら，複数のUEとの同時通信を可能とするdelay-Doppler領域プリコーディングを提案し，シミュレーションにより性能を確認した．

大容量・高効率MFHを実現する方式として、我々は光注入同期法を用いたデジタルコヒーレント光伝送システムを提案してきている。本方式では、CPRIまたはeCPRIによってデジタル化された無線のベースバンドIQ信号を光多値QAM信号へフォーマット変換した後、アンテナサイトへ向けて光ファイバ伝送する。これまで本方式により、80 Gbit/s、256 QAM信号のSMF 26 km双方向伝送に成功している。今回、上述の無線・光フォーマット変換を介さない、無線IQ直接デジタルコヒーレント伝送方式を新たに提案し、本方式による光MFHの伝送性能を評価したので報告する。

筆者らはダイナミックに変動するトラヒックや無線品質環境下において多様な通信サービスの品質要求を満たす適応型RAN（Radio Access Network）技術の研究開発を進めている．適応型RANでは，仮想化技術を用いて基地局機能を集約局舎と分散局舎に適応的に配置する．そしてその配置に応じて両局舎間をつなぐ光フロントホール(FH)の伝送方式を切り替える光・無線統合制御により光FHの伝送効率を上げることができる．本稿では光・無線統合制御技術として提案する無線IQ直接デジタルコヒーレント伝送方式について述べ，実際に光伝送装置を用いて提案方式の有効性を評価する．

Beyond 5G 分散MIMO の低コスト・小型RoF 伝送を実現するデルタシグマRoFにおいて，課題となる伝送歪による信号品質の劣化を解決するため, 歪モデル埋め込み型デルタシグマRoF のコンセプトを提案し，1 GHz帯域幅のOFDM信号を用いた実験評価によって，提案するコンセプトの有効性を確認した．

漏洩同軸ケーブル（LCX）はケーブルに一定間隔で開いた穴（スロット）から電波を放射することで送受信できる線状アンテナとしてよく使われる.また，数百あるスロットの開閉による多く異なる伝搬路パターンを形成する空間変調方式を提案した．一方，端末位置ずれに伴う空間変調の特性が急に悪化なる課題が残っている．本研究では一本LCXの両側に信号を送受信する2×2LCX-MIMOシステムによる空間変調方式を提案する．

監視カメラの映像は, 事件発生時などの手がかりとなるため鮮明で高解像度であることが期待される. 犯罪の抑止効果および証拠確保の面では, 撮影範囲が広く, 死角が少ないことが求められる. そこで本研究では, 上記の課題に応える, 可搬式カメラによる8K全天球映像の監視システムを提案する. 提案システムでの大容量の映像伝送にローカル5Gネットワークを利用した. また, 視聴環境にはヘッドマウントディスプレイによるものと, 通常のディスプレイによるものをそれぞれ用意した.提案システムの可用性検証のため, 東京都立大学日野キャンパスに設置されているローカル5G環境を利用して伝送実験を行った.

5Gシステムにおけるミリ秒レベルの低遅延要求を満足するためには, 無線区間における時間,周波数等の無線リソースの制御が重要となる. 特に産業用ロボティクス制御のようなシステムでは，DL(Downlink), UL(Uplink) の両リンクを合わせた RT(Round-Trip)での低遅延化が求められる. 著者らは過去に, RT低遅延化を目的とした無線リソース制御アルゴリズムRT-EDF(Round-Trip Earliest Deadline First)を提案している. 本稿では, 実機システムへの拡張が容易であるOpenAirInterfaceを用いて構築された5G SA(Stand Alone)環境にてRFsimulatorを用いてRT-EDFの遅延時間性能の評価を実施した. 評価の結果, 提案法は従来法と比較して遅延時間の最悪値を削減できることを確認した.

5Gでは「高速・大容量」「超低遅延」「多数同時接続」ユーザが混在することが予想され，ニーズに合わせていかにカスタマイズし要求を満たすようなリソース割当てができるかが重要となる．東芝で開発しているシミュレーテッド分岐マシンは，大規模な組合せ最適化問題を短時間で解ける強みを持ち，求解が短時間かつ決定論的，エッジシステムに組込み可能，といった特長を持つ．本稿では，この特長を生かし，5Gで求められる超低遅延要件を満たしつつ，すべての選択肢の中から最適なものを選択するという組合せ最適化に基づく高効率な無線リソースの割当てを実現するシミュレーテッド分岐マシン応用基地局を提案する．

端末(UE)が高密度に存在する環境における無線通信大容量化のため，集中型無線アクセスネットワーク(C-RAN)が検討されている．変動する通信要求に対応するため，クラウドソース無線装置(CRU)が適応的にスモールセルとして動作する適応C-RAN構成を提案し，その効果を明らかにしてきた．本稿では，CRUへの接続数に上限を設けることによる効果を明らかにする．

筆者らは，多数且つ多様な通信サービスが同時に発生する状況においても通信品質要求を満たす高信頼なシステムの実現を目的に，適応型 RAN (Radio Access Network)技術の研究開発を進めている．適応型RAN では，トラフィックや通信品質等の状況に応じて適応的にシステムパラメータを制御し，多様なサービスの通信品質要求を実現する. 本稿では適応型RANにおける動的なシステム制御について提案し，実機を通じた性能評価について述べる.

5Gシステムの電力効率向上のため、電力効率の良いミリ波の導入が検討されているが、ミリ波は直進性が強いため、ミリ波通信の遮蔽対策として、今まではミリ波が遮蔽される領域のみマクロ通信に切替える「最適RAT(Radio Access Technology)選択」を検討してきたが、ミリ波エリアが隣接する際に必要となる「ミリ波間ハンドオーバー」も追加し、試作装置にてその効果を確認したので報告する。

Beyond 5Gでは，更なる高速大容量通信への要求が高まっており，ミリ波など高周波数帯を用いた無線通信の活用が期待されている．高周波数帯の電波は直進性が高く回り込みにくいため，見通しを多く確保できるよう，分散配置した基地局のアンテナを協調させながら移動局と通信する分散MIMO が検討されている．しかしながら，柱などの障害物によって遮蔽される位置に移動局が移動すると，高周波数帯は低周波数帯に比べて無線品質の変動が急なため，伝送性能の急な低下や切断が起きる可能性がある．そこで本稿では，移動局の移動を予測して適切な分散アンテナを選択する技術を提案し，28 GHz帯分散MIMO試作装置を用いた実験による下り伝送性能評価について報告する．

増え続ける無線通信トラフィックを収容するため，ミリ波帯～サブテラヘルツ帯等の高周波数帯無線の利用検討が進んでいる．高周波数帯無線の移動環境への適用拡大を目指して，著者らはその通信信号そのものによって通信しながら端末の距離や方位を推定できる特性に着目し，これを用いた高速ハンドオーバ技術の検証を進めている．本稿では時速240km以上の超高速車両走行環境において，基地局6局のハンドオーバに加え，ハンドオーバ中の通信断対策としての擬似的なサイトダイバーシチ技術を検証するとともに，アプリケーション伝送の一例として4K映像をアップロード伝送した結果を報告する．

高周波数帯では狭ビーム化によりマルチパスの影響が相対的に低くなる特徴を活用した提案するビームサーチ手法のフィージビリティを検証するため、シールドルームにおける実験評価を行い、全探索と比較してビームスイープ数を約29%に低減した場合でも、高い確率で全探索時と同等の受信電力が得られる可能性を示す。

第 5，6 世代移動通信方式では、数十～数百素子で構成さ
れる Massive MIMO アンテナによるビームフォーミングが期
待される。しかし，電波伝搬特性により受信波のアンテナ
素子間相関が高い場合は、全素子を対象としたデジタルビ
ームフォーミングは回路規模に見合う大きな適用効果が期
待できない。そこで，複数の素子の受信波をアナログ的
に同相合成し、等価的に素子数を低減するハイブリッドビ
ームフォーミングが注目されている。本稿では、同一周波
数で複数ユーザを収容する MU-MIMO を適用した場合のハ
イブリッドビームフォーミングの最適化構成を提案する。

6Gなど次世代の通信システムを実現するため，100素子程度の送信アンテナを使用することで大容量かつ高速な通信を可能とする大規模MIMOシステムが検討されている．多数のアンテナを用いるこのシステムにおいて，MMSE法のように送信アンテナ全てを用いて，ビーム形成を行う手法を適用すると，基地局側の回路規模の増大につながる．そこで，MMSE法による複雑なウェイトの制御の代わりに送信に使用するアンテナをユーザごとに決定する簡易ビーム形成が検討されている．本稿では，簡易ビーム形成における送信ウェイト生成に直接二値探索法を適用し，その特性評価を行った．結果として，直接二値探索法に用いる評価関数を工夫することで，良好な特性を示すことが確認できた．

Massive MIMOでは，BB（Base Band）回路およびRF（Radio Frequency）回路の数を大幅に削減できるアナログ・ディジタル・ハイブリッドビームフォーミング（HB: Hybrid Beamforming）が検討されている
本稿では，TDD（Time Division Duplex）マルチユーザMIMO通信を想定し，HB構成におけるパイロット汚染（PC: Pilot Contamination）対策のため，下り回線の時変動チャネル予測を検討し，計算機シミュレーションにより，その有効性を明らかにする．

無線通信の高速化のため，多アンテナ素子を用いたビームフォーミングが用いられている．
端末（UE）に対する最適なビームフォーミングは，UE毎のチャネル推定や演算量が問題となる．
システムの簡略化を考えると，複数の固定ビームを形成し，端末（UE）が選択する手法が望ましい．
しかしながら，ビーム毎に同期信号（SSB）を送信する必要があり，ビーム数が増加するとビーム探索時間が増大する．
本報告では，SSB内でビームステアリングを行うことでSSB数を削減するビーム探索手法を提案する．

大規模 Multiple-Input Multiple-Output(MIMO) は，多数のアンテナを備えた MIMO であり，5G 通信の主要技術として注目を集めている．近年では，無線周波数(RF) チェーンの削減により，低コスト・低消費電力を実現できるハイブリッド大規模 MIMO が検討されている．実際の大規模 MIMO はアンテナが平面アレーのような 2 次元配列であるが，それは一様線形アレー (ULA)を並べたものと解釈できるため，本稿では ULA の 1 サブアレーハイブリッド MIMO におけるプロパゲータ法(PM) を用いた到来方向 (DoA) 推定の評価を行った．

帯域内全二重無線は送受信に同一周波数を用いるため自端末の送信信号が相手端末からの所望信号に干渉する自己干渉が問題となる．この自己干渉をディジタル領域で除去する周波数領域キャンセラは，学習用の信号として入れ替えシンボルと呼ばれる意図的に歪みを加えたOFDM信号を用いる必要がある．本研究では，入れ替えシンボルの代わりにコンパンディングを適用したOFDM信号を用いて，周波数領域キャンセラの自己干渉除去性能を評価した．その結果，コンパンディングを用いることで，周波数領域キャンセラの学習が可能になり，電力増幅器の非線形性の影響も軽減できることが分かった．

帯域内全二重通信 (IBFD: In-Band Full-Duplex) の実現には自己干渉信号の除去が必要不可欠である．この問題に対して，事前の自己干渉の通信路推定を必要としない差動アナログ自己キャンセラ (DASIC: Differential Analog Self Interference Canceller) が提案されている．しかし，周波数選択性フェージング環境では遅延波による影響のために自己干渉除去を完全に行えないという問題点がある．そこで本稿ではDASICを2段に適用して，残留自己干渉成分も除する方式を提案し，BER (Bit Error Rate) 特性の改善を図る．

あらまし　本研究では、ミリ波帯でアンテナの各種配置を一つの基板に集積した送受信アンテナ一体化基板を提案し、設計・試作・評価を行った。提案した一体化基板は、４つのアンテナで異なる配置で構成されており、合計5つの異なるアンテナ間配置方向が得られる。それぞれの配置状況下の自己干渉特性を安定して測定・評価できるのみならず、同基板上のアンテナを一定の伝搬損を持つ所望信号の入力端として使用可能なので、自己干渉特性の評価プラットフォームとしても使うことが可能である。本報告では、このような一体化基板のアンテナ配置構成とアンテナ間の自己干渉の測定結果について報告する。

複信方式，FDD，TDDに比べて全二重無線通信は周波数利用効率を高める技術として注目されている．基地局(BS)とユーザ端末(UE)間で同じ周波数を用いて同時刻に送受信を行うため，BSの下り回線の送信信号が受信機Rxに干渉する．これは自己干渉(SI: Self-Interference)と呼ばれ，UEからの上り回線の受信信号に多大な影響を与える．本稿では，BSとUE間のチャネル推定を行う参照信号DMRS(DeModulation Reference Signals)を自己干渉区間のチャネル推定に応用することで，SIを除去する自己干渉補償器(SI Canceller)を提案する．また，5G仕様に準拠した伝送路モデルにSI Cancellerを組み込み，その効果を検証することで，自己干渉用DMRSを用いたチャネル推定から自己干渉を除去する自己干渉補償器による基本特性を示した．

同一周波数帯域および同一時間に送受信を行う全二重通信In-Band Full-Duplex(IBFD)は半二重通信と比較し，2倍の周波数利用効率と低遅延を実現することができる．しかし，送信アンテナと受信アンテナが物理的に近くに配置されているため，送受アンテナ間の回り込みによる自己干渉が発生する．そのため，IBFDシステムではAnalogとDigitalを組み合わせて干渉除去を行う．本研究ではDigital Self Interference Cancellation(DSIC)の各種方式を実験により性能評価する．

5G超高速通信を至る所で実現するには5Gミリ波エリア拡充が不可欠であり、そのために多くの5Gミリ波基地局を設置する場合、小型化への強い要求が予想される。無線信号を光信号に変換して光伝送するアナログRoF（Radio over Fiber）を基地局フロントホールに適用すると、基地局集約局へのディジタル信号処理集約、基地局張出局での同処理軽減となり、小型化への貢献が期待できる。
今回、アナログRoFを5Gミリ波基地局のフロントホールに適用した場合の、張出局無線部を想定した試作機をアナログRoF技術の評価のために試作した。本稿は、その試作機の設計概要、評価結果を報告するものである。

大容量トラヒックを収容するため小セルを多数設置する運用が想定される5Gミリ波基地局の張出局には、設置を容易にする小型・省電力化への強い要求が予想される。アナログRadio over fiber(RoF)は無線信号をアナログ波形のまま光伝送する技術であり、デジタル信号処理部を集約局へ集約し張出局の小型・省電力化を可能にする。アナログRoFにおいて無線信号を中間周波数(IF)で光伝送する方式はIFoFと呼ばれ動作周波数の低い経済的な光デバイスを使用できるため5Gミリ波基地局において有力な方式である。
28GHz帯を用いた5Gミリ波による通信事業が複数キャリアで運用されるとき、妨害波となる他社の信号をアンテナ直近の帯域通過フィルタ(BPF)で遮断することが難しいため、BPFに続くアナログ回路に高い妨害波耐性が求められる。IFoFを適用した基地局において、その妨害波耐性は光デバイスの非線形性に律速されると考えられる。本稿ではIFoF基地局を模擬したIFoF装置を用いた妨害波耐性の検証結果を報告する。

Intermediate Frequency over Fiber (IFoF)伝送ミリ波基地局子局の小型化において、アナログRadio over Fiber (A-RoF)光モジュールの多数設置を想定する場合、光モジュールの小型化は重要な課題の一つである。そこで我々は、小型かつ着脱作業性に優れるSmall Form-factor Pluggable(SFP)型の送受信一体A-RoFモジュールの開発を進めている。本稿では、SFP型A-RoFモジュールの伝送特性を評価し、さらに、IFoF伝送ミリ波基地局構成(上り)にて、想定受信電力レンジに対し、RoF出力信号が所要信号対雑音比を満たすことを計算で確認する。

6G/IOWNにおける大容量無線通信の実現に向けて，高周波数帯無線エリア構築が検討されている．一方で，高周波数ほど伝搬損失が増加する電波の特徴から，基地局1台あたりのカバー範囲が狭くなるため，基地局の高密度設置が必要となる．そこで，A-RoFを活用して無線基地局の信号処理機能を集約局：CSに集め，張出局：RRU を簡易化・低消費電力化しエリア拡大を容易にするシステム構成を提案している．A-RoFを用いた複数張出局の置局に際して柔軟性を向上させるため，カスケード型のNWトポロジーが検討されている．本構成は各RRUにおいて光スプリッタと光合分波器を用いているため光損失が大きく，接続可能なRRU数が制限されるという課題がある．
本稿では，この課題を解決するための構成を提案し，有効性をシミュレーションおよび実験評価により示す．

6G時代に向けて超大容量化を実現するためには，ミリ波やテラヘルツ波等，高い周波数帯を利用する必要がある．一方で，既存のモバイル通信と同等のエリアを構築するには高密度に張出局（RRU：Remote Radio Unit）が必要となる．そのためRRUの簡易化が必要があり，これを実現する技術としてA-RoF（Analog Radio-over-Fiber）を検討している.A-RoFシステムにおいてRRUで無線エリア半径を拡大するにあたって制約となるのが、上り回線におけるE/O（Electronic/Optical signal）変換器への入力電力のダイナミックレンジである．入力電力がE/O変換器の線形領域以上の入力となると非線形性による非線形歪みによって不要高調波が生じ，信号対雑音電力の劣化が生じる．本稿では，無線領域においてRRUでの受信電力値を適応的に制御することで，E/O変換器のダイナミックレンジを拡張することなく，無線エリア半径を拡大可能であることを報告する．

ブラインド型アダプティブアレーは，参照信号によるチャネル推定を不要としながらも同一チャネル干渉
を抑圧可能である．Beyond 5G/6G に向けて，V2X や水中音響通信など，高速移動環境での通信アプリケーションが台
頭しつつある．このような激しいチャネル時変動環境における空間多重伝送の実現に向けて，頻繁な参照信号の伝送
を不要とする効率的な干渉抑圧技術の確立が求められる．本稿では，定包絡線アルゴリズム（CMA: Constant Modulus
Algorithm） に着目し，その時変動チャネル環境下における干渉抑圧性能を評価する．さらに，CMA の動作領域を拡
張する時間領域シンボル拡散（TISS: Time-Domain Inter-Symbol Spreading）を適用し，様々な干渉条件下での有効性
を明らかにする．

海洋産業分野において、ROV (Remotely Operated Vehicle)をはじめとする水中機器の利活用が検討されている。海中は電波通信が困難のため、ほとんどの場合、有線制御型の機器が用いられる。無線制御型の水中機器の実現により、構造物や突起物の多い海中環境での作業の安全性と効率性を高めることが出来ると考えられる。本稿では、双方向通信可能な音響通信装置を用いた無線制御型のROV を構築し、実海域において音響通信による映像配信と遠隔制御を実証したので報告を行う。

海中において使用される機器類にはケーブルを用いた通信を利用しているものが多く，効率化や安全確保のため無線化が強く求められている．従来技術と比べて高速通信可能な音響通信技術が確立されつつあるものの，音響通信特有の制約下で十分な通信性能を実現するには，効率的な通信リソース使用制御が必要である．本稿では，音響通信システム向けに設計したMAC (Media Access Control) プロトコルを音響通信装置へ実装し，その有効性を実海域において検証した結果を報告する．

水中音響通信では，伝送路の二重選択性フェージングを補償するため，判定帰還型の適応等化器がよく用いられる．しかし，浅海域において水中音響通信を行うとき，判定帰還型の適応等化器は，浅海域に生息するテッポウエビ等の海中生物が発するインパルス性雑音の影響を受け，一時的に復調性能が低下する．本稿では，インパルス性雑音による復調性能の低下を軽減させるため，双方向等化処理における選択受信手法を提案する．初期検討として，ミドルトンクラスA分布に従う加算性雑音通信路におけるBER (Bit Error Rate) 特性を計算機評価し，本手法の有効性を確認する．

無線通信システムでは，大容量・低遅延アプリケーションへの要求が益々高まっている．次世代無線LANでは，衝突確率の低減やスループットの向上を目的としてアクセスポイント (AP) 間連携が注目されている．超高精細映像伝送のような要求の高いアプリケーションにおいては，無線通信の大容量化が必ずしもアプリケーションの実現に直接つながらない問題が生じている．そこで，アプリケーション収容数の向上を目的とし，筆者らは，従来のスループットではなく，要求条件を満足するか否かに基づいた映像スループットを改善する無線リソース制御技術としてApplication Proportional Fairness (APF)を検討し，AP間連携においても有効性を確認した．これまでの評価では単一の要求条件の映像伝送で評価していたが、本稿では複数の要求条件の映像伝送が存在する場合の評価を行い，提案手法の有効性を示す．

CSMA/CA(Carrier Sense Multiple Access with Collision Avoidance)では，フレーム衝突を起こした端末のバックオフ時間が大きくなる傾向があるため，衝突を起こさなかった端末との間でファイル送信遅延に不公平が生じる．
本稿では，フレームの再送回数が大きくなっている端末にフレームバースティングを用いる手法について検討している．
その結果，ファイル送信遅延の公平性が向上できることが示された．

IEEE802.11系無線LANの伝送速度の高速化を図るためには，複数チャネルを用いた広帯域伝送が必須である．しかしながら，無線LANは他システムと周波数資源を共用しており，常に複数チャネルを用いて高速に伝送できるとは限らない．これまで我々は，プライベート空間で運用される無線LANにおいて，エリア所有者のBSS(エリアオーナBSS)のQoS保証を可能にする技術として，媒体予約機構を応用した仮想専用チャネル構築法を提案した．本稿では，複数チャネルを用いて広帯域伝送できる機会の向上を目的として，仮想専用チャネル構築法を導入し，エリアオーナBSSの伝送性能を明らかにする．

自営網とセルラー通信のQoSを連携したネットワークに関して、経路冗長化のための方式を提案する。自営網とセルラー通信の両方に対応した中継端末を複数設け、各中継端末が自営網端末へセルラー通信の混雑度を通知することで、自営網端末が混雑したセルラー通信経路を事前に回避する。

IEEE 802.11beに搭載予定であるマルチリンク機能を有する無線デバイス (MLD: multi-link device) は，周波数の異なるリンクを同時に利用したデータ伝送が可能になる．一方, リンク毎に通信特性は異なるため，本機能の活用には要求品質に応じた適切なリンク選択が重要となる．また単独リンクのみ使用可能なレガシー端末とMLDが混在した場合，レガシー端末はMLDと送信権獲得競争を行わねばならず通信特性が劣化する．そこで本研究ではネットワーク全体およびレガシー端末のスループット向上に向け，競合端末の伝送レートが低いリンクを使用するMLDリンク選択手法について検討を行った．

製造現場において， 稼働中の生産ラインに無線通信を用いた新規システムを導入する際，安定運用のための評価が必要である．通信システムのテストと評価では，システムに注入するトラフィックを生成する必要があり，注入されたトラフィック自体のスループットを評価したり，別の評価をするときにバックグラウンドの負荷や干渉トラフィックとして使用したりする．本稿では，無線通信技術を用いた製造システムの評価やシミュレーションによる評価に利用するためのトラフィックモデルの生成手法を述べる．

製造現場では，部品や仕掛品の余剰削減のため，搬送車によって必要なものを必要なときに必要な分だけ供給するジャストインタイムの仕組みが導入されている．現在は人が搬送車を直接運転しているが，省人化や生産効率の向上のため搬送車の遠隔運転に対するニーズが高まっている．搬送車の遠隔運転を可能にするためには，搬送車に搭載したカメラの映像を無線で送信する必要があり，無線で数十Mbpsのスループットを維持する必要がある．そこで本稿では，高速大容量であるローカル5Gを用いてアプリケーションに必要なスループットを継続的に得ることを目的として，その一次評価としてローカル5Gのパラメータを設定したときのスループットの評価を行う．

製造現場では自動ロボットを用いて省力化・省人化する動きが活発化しておりスタッカークレーンのような立体倉庫が利用されている．その骨組みは金属でつくられていることが多く金属柱が縦，横，斜めの方向に格子状に並ぶ．このような環境で無線LANを利用する場合，APから発せられた電波が通信に十分な信号強度で受信できない地点がある．立体倉庫のような金属格子内ではLOSとNLOSが混在しており，さらに電波が乱反射して強めあったり弱めあったりするため，減衰要因を特定できていないと伝搬特性の解析精度が下がる．そこで立体倉庫内で搬送機が5GHz 帯の無線を利用する地点に対して電波の到来方向を計測し減衰要因を考察する．

近年，製造やインフラなど様々な分野でIoT（internet of things）が利用され，これらには移動を伴う機器，配置の柔軟性等のために無線化が進められている．工場等の施設内の空間で密に配置された多数の無線機器が同時に通信を試みるような状況では，通信衝突による遅延やパケットロスが頻発し，これらが原因となって遅延や信頼性の保証が難しくなる．このような問題を解決するため，我々は無線リソースを各機器に適切に割当て協調動作させるシステムの研究を進めている．本稿では，割当てた無線リソースに対してシステム上の必要性から想定を超えるトラフィックが突発的に生じた状況を考慮し，評価した結果を報告する．

アクセスポイントが高密度に配置されている稠密環境では干渉により通信品質が劣化する．現在，干渉低減のため，複数無線システムの連携制御が検討されているが，すべてのAPが管理下であることを前提としている．そこで，本検討では管理外APが存在する環境で，APおよび端末が無線環境を把握し，チャネルを選択する手法を提案する．さらに，ショッピングモールを想定した稠密環境においてシミュレーションを行い，提案法のスループット特性を評価した．

This work considers a diamond network with two untrusted relays with low-security clearance levels. Lossy decoder-and-forward is utilized at both the untrusted relays to enhance the reliability of transmission and to keep the source information confidential to the untrusted relays. The reliable-and-secure probability (RSP), which is the probability that the original messages can be retrieved at the destination while keeping confidential to the relays, is derived. It is found that with the help of cooperative jamming signals, superior reliability and security performance of RSP can be achieved.

無線ネットワークの秘匿性を向上するための対策として物理層での対策が注目されている．我々はこうした対策の一つとして，秘密分散法に基づく分散伝送を提案してきた．本方式では無線空間のマルチパス性を利用し，送信ビーム制御により受信ノードに至る複数のパスへ情報を分散して伝送する．これまでの提案では多くのパスへ情報を分散して伝送することで，盗聴ノードが秘密情報を復元するために必要な分散情報を取得することを阻み，正規のノードに対して秘密裏に情報を伝送できることを明らかにした．本報告では，こうした分散伝送をMIMO通信へ応用する．MIMO伝送で形成される固有ストリームへ情報を分散して伝送することによる秘密通信の可能性について検討する．

無線秘密鍵共有では鍵一致のコスト削減 (効率向上) が重要である．鍵一致には各種の手法が検討されているが情報漏洩が少なく効率的な手法は少ない．そこで本報告では適応量子化と量子化符号語の不一致検出・訂正，およびそれらを踏まえた高符号化率の誤り訂正符号の適用，による無線秘密鍵共有方式を検討する．

近年IoT技術の発展に伴い, 無線通信におけるセキュリティには, 低消費電力でかつ高い安全性が要求されている. この要求を満たすに当たり, 伝搬路から秘密鍵を生成する物理層鍵生成技術に注目が集まっている. 伝搬路から生成した鍵を共有する場合, 送受信機間においてパイロット信号の交換が不可欠であるが, 消費電力・情報漏洩の観点に課題が存在する. そこで本稿では, 送信するパイロット信号を削減し, 削減した部分を補間推定することで秘密鍵を生成・共有する手法を提案する. 提案法による有効性を，鍵不一致率（KDR: key disagreement rate）の観点から定量的に明らかにする.

コミュニティバスは地域の住民にとって重要なインフラとなっているが，気象条件や交通渋滞などによる影響で正常な運行ができない場合がある．我々はスマートフォンを用いてバスのリアルタイム位置を確認出来るシステムを試作したが，バス利用者向けアンケート結果より高齢者などスマートフォンの操作を苦手とするバス利用者が，より手軽なバス位置確認方法を希望していることが判明した．本稿では，スマートフォンを持たない利用者を想定し，バス停から声によって対話するシステムを考案した．そのシステムを試作し，通信速度を速めるために行う音声テキスト化の精度とLoRaによる通信の精度を検証したため，その概要を示す．

製造現場ではAutomated Guided Vehicle(AGV)と呼ばれる自動搬送車やスタッカークレーンのような移動ロボットなどが無線LANにより制御されている．これらの移動体の制御を安定的に継続するために，無線LANの品質情報を取得し制御にフィードバックしていく必要があるが、品質情報のような制御情報のトラフィックが多くなることにより，帯域を圧迫する可能性がある。本稿では，無線LAN付近および稼働物体上の無線LANセンサで取得した実験データから制御トラフィック量に対する考察について報告する．

製造現場へのローカル5G導入において，有線LANや無線LANをローカル5Gで置き換えたいという需要が想定されるが，その通信遅延特性には大きな違いが存在する．特に，制御用に用いられる通信は遅延に対する要求がシビアである場合が多く，予め通信遅延の特徴を把握しておくことはシステム設計上重要である．今回はローカル5Gの実機を用いて遅延を測定し，TDDに起因する独特の遅延パターンが現れることを確認した．また，準同期TDD2を用いて上りスロットを増やしてもトラフィックの種類によっては遅延短縮には結びつかないことが明らかになった．

筆者らは地上放送高度化方式（以下，高度化方式）の研究開発を進めており，その実用化に向けては, 送信周波数の許容偏差等の技術的条件を明らかにする必要がある．地上デジタル放送の送信周波数の許容偏差はSFN(Single Frequency Network)を構築することを想定して規定されている．SFN環境における2つの信号の送信周波数の偏差（以下、周波数偏差）は, キャリア間干渉を引き起こし，受信特性を劣化させる要因となる. 今回，SFN環境を想定した室内実験により，周波数偏差がある場合の受信特性を評価した．FFTサイズ，キャリア変調，符号化率などをパラメータとして，所要周波数偏差を測定した．

Society5.0の実現に向けて，超臨場感コミュニケーションや遠隔制御に必要な超高精細映像やセンシング情報等を無線で伝送する技術が求められている．昨今，ミリ波帯の活用による無線通信の大容量化が図られてはいるが，将来的に必要とされる1 Tbps級の伝送容量を実現するにはより広い周波数帯の活用が不可欠である．そのため，筆者らは将来的な1 Tbps級の伝送速度を見据えた超広帯域マルチストリーム無線LAN技術の実現に向けた研究開発を行っている．具体的には，利用可能な周波数リソースと収容すべきトラヒックに応じてマイクロ波帯，ミリ波帯およびテラヘルツ帯の3周波数帯を効率的に活用する技術，ならびにテラヘルツ帯においても空間領域の無線リソースを活用する複数アクセスポイント（AP）連携マルチストリーム（MIMO）無線伝送技術を開発し，これらの要素技術を組み合わせることで実バックホール回線を用いて実利用環境において100 Gbps級の伝送が可能な無線LANの実現を目指している．本稿では本研究開発の概要を示す．

本研究開発で利用を想定するテラヘルツ帯は，伝搬路の距離減衰がマイクロ波帯やミリ波帯と比較して著しく大きいため，利得を確保するためにはビームは超ナロー化する必要がある．このとき，接続可能なAP探索には多数のビームを走査する必要が生じ，大きなオーバヘッドが発生する．そこで，複数の周波数帯における各AP-端末間の伝搬路情報を電波指紋化し，これに機械学習を適用することにより，学習結果と伝搬路情報の変動履歴からテラヘルツ帯でのビーム走査をすることなく，低オーバヘッドでの無線リンクの利用可能性予測を目指す．本稿では，機械学習を用いた無線リンク利用可能性予測に関する基礎検討について述べる．

昨今，ミリ波帯の活用による無線通信の大容量化が図られてはいるが，将来的に必要とされる 1 Tbps 級の伝送容量を実現するにはより広い周波数帯の活用が不可欠である．そこでテラヘルツ帯の活用が考えられるが，テラヘルツ帯は伝搬路の距離減衰が極めて大きいため，高利得のビームフォーミングが必要不可欠である．それに伴い，テラヘルツ帯は遮蔽物（ブロッキング）の影響を受けやすくなるため，複数AP の導入することで大きく特性を改善できると考えられる．そこで本稿では，テラヘルツ帯の伝送において，複数AP が存在する環境で，異なる基準でAP を選択して接続した際のチャネル容量を2.4 GHz 帯との比較を行いながら評価する．

高周波数帯では電波の直進性が高く，また障害物等による遮蔽の影響を強く受けることから，IRS (Intelligent Reflecting Surface) を用いた伝搬路構築による電波伝搬環境の改善が有用であると考えられる．IRSにより電波が十分に届かない端末に対し通信環境を改善することはもちろん，本研究開発で検討対象とするアクセスポイント連携の性能を向上させるために，IRSによって連携可能なアクセスポイント数を増加させるための伝搬路構築が有用である．本稿では本研究開発において取り組む課題及び現在想定しているアプローチ概要について紹介する．

Society5．0の実現に向けて，超臨場感コミュニケーションや遠隔制御に必要な超高精細映像やセンシング情報等を無線で伝送する技術が求められている．筆者らは将来的な1 Tbps級の伝送速度を見据えた超広帯域マルチストリーム無線LAN技術の実現に向けた研究開発を行っている．その要素技術として，実利用環境において100 Gbps 級の伝送が実現可能な無線LAN開発を目指し，テラヘルツ波帯でも空間領域の無線リソースを活用する複数アクセスポイント（AP）連携超高速マルチストリーム無線伝送技術とバックホール回線の開発を行っている．本稿では開発内容の1つであるAP連携方式の課題と検討内容について述べる．

本稿では将来的な1 Tbps 級の超高速無線LANシステムの構築に向けた超高速バックホールシステムの開発に必要となる技術について述べた．

筆者らは，地上基幹放送サービスの跡地であるVHF-High帯(207.5MHz～222MHz)において，十分な伝送速度を実現可能な災害対応の準狭帯域無線システム(DR-IoT)の検討を行っている．220MHz帯の伝搬特性については一部すでに報告したが，本稿では,同軸ケーブルでの Packet Error Rate(PER)測定，ならびに高知県香南市での実証実験にて検証を行い，220MHzのAWGNでの受信感度や，実フィールドでの伝送速度の違いによる電波の到達距離の違いについて報告する．

Bluetoothは，元来，ISM (Industrial, Scientific and Medical)機器のための周波数帯である2.4GHz帯を利用するため，良好な伝送性能を達成するためには人工雑音の影響を考慮してチャネルを選択しなければならない．本稿では，ISM機器から発生する人工雑音の周期性，バースト性および周波数選択性に着目し，同一パケットを異なる時間・周波数チャネルにて多重伝送する方式を提案し，その有効性を検討する．計算機シミュレーションの結果，提案方式(時間・周波数パケット多重伝送方式)は従来方式(無符号化方式と符号化方式)よりも良好な誤り率特性を達成できることを明らかにした．

2.4 GHz帯を利用する無線LANとBluetoothは同じ周波数帯を利用することから，両システム間で干渉が発生する．この問題に対し，Bluetoothでは被干渉の少ないチャネルのみを伝送に利用する適応周波数ホッピング（Adaptive Frequency Hopping, AFH）が導入されている．しかしながら，昨今の無線LANデバイスの爆発的普及に伴い，Bluetoothにとって被干渉の少ない周波数チャネルが存在する可能性が低くなりつつある．
そこで本稿では，Bluetoothと無線LANが共存する環境で，無線LANからの干渉を回避する手法として仮想専用チャネル構築法を導入し，Bluetoothの伝送特性を計算機シミュレーションにより評価した．
その結果，仮想専用チャネル構築法を用いることにより，Bluetoothと無線LANが共存する環境において，Bluetoothが安定した伝送性能を確保できることを明らかにした．

Bluetooth5.1からBLE (Bluetooth Low Energy) に方向探知機能が追加され，信号の到来角度 (AoA: Angle of Arrival) を計測できるようになった．AoAの活用により高精度な位置推定が可能とされており，BLE到来角情報の室内位置推定への活用に対する期待が高まっている．しかし，見通し環境であっても測位精度の低下が避けられない．そこで本研究では，ニューラルネットワーク (NN: Neural Network) を適用することにより，測位精度の改善を図った．室内実験によりBLE到来角情報を用いた位置推定にNNを適用することが，測位精度の改善に有効であることを確認した．

高層ビル等の建設現場では作業従事者の安全確認や機材配置の管理のため, 無線信号を利用した高所作業者や機材の位置推定技術の導入が期待されている. 従来, 無線LAN 等の既存インフラを活用した屋内測位技術が検討されている. しかしながら, 建設現場等においては既存の通信インフ ラが存在せず, また建物の内部構造も時々刻々と変化する. したがって, 建設現場では少数の無線機で建物全体を網羅可能な三次元測位技術の確立が課題となる. 著者等は屋内における三次元測位を実現するための要素技術として, 建物内に配置した少数のLoRa 無線機を利用した階高推定を提案した。本稿では, 階高推定技術と併用可能な平面位置推定技術を提案し, その有効性を実験的に示す.

LoRaWANは省電力で長距離通信が可能であることから盛んに研究が行われている．また，電波を用いて端末にエネルギーを供給するWPTをWSNに導入する検討が進んでいる．しかし，WPTに用いられる電波は大電力であることから，他システムへ干渉し性能を劣化させる恐れがある．以前，我々は，LoRa受信機における簡易なWPT干渉除去法を提案した.しかし，提案した手法では，LoRaの信号帯域内に1つのWPT干渉信号のみが存在する環境を想定していた．本稿では，WPTマルチキャリア干渉における逐次干渉除去法を提案する．計算機シミュレーションより，WPTマルチキャリア干渉環境下においても提案法が有効であることを示す．

FTN (Faster-than-Nyquist) 伝送はナイキスト間隔未満でシンボルを重畳することで伝送速度の向上が可能であるがそれに伴い発生する符号間干渉により信号検出精度が低下してしまう．本稿ではFTN伝送において発生する符号間干渉を，逆行列演算を許容することで高い干渉抑圧能力を実現するPDA (Probabilistic Data Association) により抑圧する手法を提案する．またPDAにおけるビリーフの外れ値の悪影響の抑圧に適応スケールビリーフを適用する．さらに深層学習の一つである深層展開 (DU: Deep Unfolding) を導入し，PDAに用いる最適なパラメータを探索することで信号検出精度の向上を図る．最後に，計算機シミュレーションによりビット誤り率特性を評価し，提案法の有効性を確認する．

OTFS (Orthogonal Time Frequency Space) 伝送はガウス信念伝搬法 (GaBP: Gaussian Belief Propagation)を信号検出に用いることで低演算量で高精度な検出が可能であることが知られている．本検討ではスパース重ね合わせ符号 (SSC: Sparse Superposition Code)がOTFSに拡張しやすい構造を持つことに着目し，SSCをOTFSへ導入し，OTFS-SSC-GaBPのための符号設計を行った．検出性能はビット誤り率特性を用いて評価し，SC-FDMA (Single Carrier-Frequency Division Multiple Access)-SSCとOTFS-SSCで比較を行った．計算機シミュレーションより，OTFS-SSCはSC-FDMA-SSCと比べ，検出性能が高いことが確認できた．

アップリンク通信において，Massive MIMOでは，大型アンテナアレイを使用してユーザ端末（UT）に鋭い指向性ビームを形成し，希望する信号電力を増加させ，干渉信号の影響を相対的に減少させることができる．しかし，マルチセル環境下では，自セルの基地局で形成したビーム上に，他セルの干渉信号が重なるセル間干渉（ICI）という問題がある．このICIを除去のため、これまでセミブラインド干渉抑圧方式が提案されている\cite{pc}．この方式では，セルエッジ付近のUTに対し，低値の変調方式，低符号化率を割り当てるため，周波数利用効率が低下する問題がある．本研究では，セルエッジ付近の範囲へ適応変調符号化を行うことにより，干渉抑圧性能を維持しながら，周波数利用効率を向上させる適応変調符号化セミブラインド干渉抑圧法を提案する．

大規模MIMO(Multiple Input Multiple Output)での線形信号検出手法として，推定精度の高さと計算量の少なさからBP(Belief Propagation)信号検出が注目されている。BP信号検出には，残留干渉成分の分散の見積り手法に種類があり，推定精度に差がある。代表的な手法では，制振パラメータや対数尤度比の大きさを調整するスケーリングパラメータが導入され，様々な改良がなされている。一方，それ以外の手法は，推定精度の低さから，未だ同様の改良はなされていない。そこで本研究では，それらの手法にスケーリングパラメータを導入し，数値実験によりそれらの性能を評価する。

MIMO(Multi-Input Multi-Output)における信号分離には既知のチャネル行列が必要であるが,独立成分分析(Independent Components Analysis : ICA)を用いることにより,チャネル行列が未知であっても信号分離が可能になる.しかし,ICA では非ガウス性の評価が必要であり,この推定には比較的長いデータ系列を要するため,そのまま適用したとしても高い検出精度を期待できない. 本検討では,深層学習の一種である深層展開 (DU: Deep Unfolding) をICAに適用し,比較的短いデータ系列長におけるICAの信号分離性能及びチャネル推定精度を評価した.

キャンパスのLocal 5Gを仮定した環境において，レイトレース法を使用してBSからRIS，RISからUEをそれぞれ伝搬解析し，RIS制御手法について示した．

無線LAN環境下での干渉、不感地帯の影響を緩和する種々のインテリジェント伝搬路制御技術が検討されている。このうち、アレーアンテナを用いたビームフォーミングは有力な技術の一つである。本稿ではWi-Fi 6E対応Access Point (AP) へのビームフォーミングの適用についての一考察を述べる。

無線LAN環境下での干渉、不感地帯の影響を緩和するインテリジェント伝搬路制御技術が検討されている。これまで、電波環境測定ツールとして、測定地点における電波到来方向（DOA）推定を行う電波センサの適用を検討している。ダイナミック周波数制御の研究開発で試作したミリ波帯用電波センサを基に開発したSub 6GHz帯用電波センサの概要および電波到来方向推定の一考察を述べる。

昨今のネットワークの使われ方として，オンラインコンテンツを複数同時にダウンロードする状況が想定される．多数のユーザが同じ時間帯に通信を利用することが経験的に知られており，通信設備，特にユーザと直結するエッジの帯域が逼迫する．ほぼ全てがBE(Best Effort)トラヒックであり，限られた帯域をユーザ間で公平に使えるように制御することが望ましい．本稿では下りトラヒックのQoS制御方法の簡易化について述べる．

キャリア網にて新たなサービス提供や運用対処の変更等に合わせてトラヒック識別に変更が生じた際，運用者でも加工内容を柔軟に設定できる機能が必要である．本稿では，VPNユーザトラヒック識別に関する柔軟な関連付け方式の検討をした．

本稿では，クローズドループ実現のための各種アルゴリズムの検証やネットワークシミュレーションへの適用を目的とし，取得が困難な通信フローを擬似的に発生させる時系列通信トラヒック生成ツールの設計と実装について報告する．

同じ優先度を有するフローのパケットが同一タイミングで到着した時，スイッチはリンク出力タイミングの競合回避のためパケットをバッファリングする．本稿ではフローが許容遅延と当該遅延超過パケットの許容割合を遅延条件として有する場合に，前記バッファリングが収容済みフローの当該遅延条件を侵害しないよう新規フローのスイッチ収容可否を判定する方法を提案する．

多数のユーザを収容するキャリア網では，流れるトラヒックを監視し，異常検知時は迅速に対処を行う必要がある．そのため，トラヒックデータを収集・ストレージに蓄積した上で，それを別サーバ群から取得し分析や検知に活用するシステム構成を検討している． 本稿では，多くの対象トラヒックを監視・異常検知するために，ストレージへのデータ取得負荷を削減しながら異常検知を行う手法について提案する．

キャリア網の通信量は年々増加しており，トラヒック可視化のデータ量も増加しているが，可視化の収集網における経済性の向上も求められている．本研究は，JSON形式からバイナリ形式へ変更した転送データ量の削減方式を提案する．

パケットペイロードから機械学習により異常状態を検知するアノマリ型の監視技術が検討されている．こうした機械学習による監視方式では，レートリミットといった帯域制御を行う必要がある．
DoS 攻撃等の異常通信を検出するうえではバーストトラフィックの発生有無を検出することが重要となる．そこで本稿では，帯域制御された環境下のアノマリ型監視システムでバーストトラフィックの発生有無を検知可能な方式を提案する

IoTネットワークでは，Bluetoothや無線LAN等の様々な通信規格が混在したHeterogeneous Network（以下HN）が形成される可能性がある．
このような環境において，端末同士がマルチホップ通信にて直接通信行うことを想定し,柔軟な経路制御が可能なOpportunistic Routing（OR）が注目されている．
しかし，HNにおけるORの利用は，伝送速度の違いに起因する経路非対称性によって，利用可能帯域を十分に活用できていない可能性がある．
そこで，本稿では，経路非対称性を考慮したORによって，ネットワーク全体の収容トラヒック向上を実現する方式の実験的検証を行っている．

新しい輻輳制御として，BBRがGoogleにより提案されている.BBRにおいて，定常状態としての帯域探索フェーズ(ProbeBW) で，レート維持，探索のためのレート上昇，探索で生じた待ち行列を解消するためのレート減少, の3つの状態を繰り返し，使用可能帯域を推定している.本稿では，ボトルネックリンクを共有する複数フローのこれらの状態推移が非同期である場合について，帯域推定の推移を簡易モデルで求めた結果よりinflightが増加することを示す.BBRにおいてみられるこの現象が，本来レートベースで動作するBBRがinflightパケット量に制約を設けるinflight capで動作する，すなわちウィンドウベースで動作する一つの要因であることを示す.

現在，開発が進んでいる自動運転やVR/ARでは低遅延ネットワークが求められており，計算資源をより端末の近くに配置することで遅延を小さくするエッジコンピューティングが注目されている．自動運転等のユースケースでは，制約時間内に応答が得られない場合には例外的な処理が必要となるため，遅延を保証する必要がある．本稿では，Multi-access Edge Computingシミュレータを用い，ユーザ端末からエッジの計算資源までのRound Trip Timeを測定した．その結果，一部の通信で遅延が増大することが確認され，遅延保証の仕組みが必要であることを示した．

近年，インターネットを利用した様々なサービスの需要が非常に高まっている．このようなサービスを安全かつ効率的に提供するには，サーバシステムの最適な運用が要求される．そこで，高可用性かつ省電力化を実現するサーバシステムの構築法が検討されている．一般的にサーバ管理システムにおいて管理ファイルを共有するために使用するFileサーバは，障害対策を考慮して冗長化を行うため，管理ファイルの共有方法など複雑な制御が必要となる．そこで，この問題を解決するために汎用性を考慮した管理ファイル共有システム（MFSS）について報告されている．しかしながら，MFSSにおける概要の説明にとどまり，動作時における性能が示されていない．そこで，本報告ではファイル同期時間測定実験を行い，MFSSの性能を示す．

本研究では、Beyond 5Gのサービスで求められる、より高度なネットワーク制御と事業者間連携に向け、自律ネットワークと双方向CDNと自律移動ロボットが連携し、動物園で実際にツアーに参加している人がおり、さらに遠隔地にいる人同士で同期がとれた動物園の映像を視聴できる遠隔動物園ツアーサービスの社会実装に向けた検討を行っている。本報告では、それぞれの基本機能から検討したシステムの初期プロトタイプと、検証から明確になった課題について述べた。今後は、3つの機能を連携させたさらに大規模なシステムを開発し、将来の様々なBeyond 5G上のサービスの社会実装に向けた研究開発を進めていく。

現状のグループ会話において、同グループ内での並列な会話が難しいという問題がある。
その問題に対し、従来手法として、位置や向きを用いて受話者を選択しながらグループ会話を行うシステムが提案されているが、
受話者選択の際に画面を見る必要があり、操作性や利便性に課題が残っている。
そこで、ジェスチャを用いて受話者を選択するグループ会話システムを提案する。
ジェスチャの種類によって受話者の選び方を変えることで、
画面を見る必要なく、柔軟に受話者を選択しながら会話を行うことができる。
また、ジェスチャには直感的かつ簡潔なものを選択しているため、歩行時でも利用可能なシステムとなっている。

スマートシティの実現に向けて都市のデジタル化が進み，都市環境のモニタリングや車両などの自律移動に，3次元都市モデルの利活用が期待されている．しかし，3次元の都市モデルを作成するには，多角的かつ膨大なセンシングデータが必要となる．本稿では，都市の3次元モデルを動的に作成し更新するため，色塗り陣取りゲームにより，ユーザにセンシングの動機を与えるモバイルセンシングシステムを提案する．提案システムを，LiDARセンサを搭載しているiPadにARKitを用いて実装し，研究室内でその動作を検証した．

VoIPにおいて、一般的な1対1の端末間通信であれば、RFCで規定されているオファー/アンサーモデルで最適なコーデックを決定するが、付加サービス提供のため、中継装置がSDPを終端し、複数の端末で接続処理を行う場合、端末間で適切なSDP情報の交換ができないケースが存在する。
付加サービスを提供する中継装置で通信要求を受けた端末のSDP情報を記録、終端し、異なる端末から接続要求を受けた際に、記録している端末のSDP情報のネゴシエーションを行い、仮に最上位コーデックでネゴシエーションができない場合等は下位コーデックでネゴシエーションを行う等、適切なSDPオファーを中継装置が生成し、端末に返却することによって解決する。

近年，Twitter や Facebook などの SNS (Social Network Service) の普及に伴い，スマホからアップされた写真を様々なサービスに活用する MCP (Mobile Crowd Photographing) が広く用いられている. MCPにおいては，ネットワーク上に数千万枚以上の画像がアップされる一方，ユーザの要求する画像に厳密に一致する画像を配信する必要性は低いため，いかにして所望の画像に近い画像を配信できるかが重要である.画像の配信には CDN やエッジキャッシュなど，キャッシュサーバから配信される機会が多い.キャッシュの容量は限られているため，容量を超過するとき，キャッシュに残す画像を選択するキャッシュ置換法が必要である.そこで本稿では，キャッシュ内に存在する他の画像との類似度が最大の画像から優先的に削除するキャッシュ置換法を提案する.キャッシュ内における画像の類似度に基づいて画像データをグループ分けすることで，類似度計算に要する時間を抑制し，また人気度も考慮することでキャッシュヒット率の向上を目指す.代表的なキャッシュ制御法である LRU (Least Recently Used) と FIFO (First In First Out) と性能を比較し，提案方式の有効性を示す.

端末位置情報を基にP2P（Peer-to-peer）ネットワークを構築する手法としてG-LocON（Geo-location oriented network）が提案されている．また，歩車間の交通事故を未然に防ぐためのサービスとして，G-LocONを利用して危険通知を行うシステムが提案されている．従来手法では，P2Pを用いて周辺端末と位置情報を共有するため，端末を所持していないユーザは検出されない．一方，歩行者や車両などを精密に測定・検出するセンサとして，LiDAR（Light detection and ranging）が注目されている．本稿では， LiDAR点群データと端末位置情報を用いて，端末の所持・不所持に関わらず歩行者の位置を表示できる位置依存形P2Pシステムについて検討した．

近年，高度道路交通システムの早期実現に向けて，位置情報をもとに近隣の端末間でネットワークを構築する手法が注目されている．そのようななか，V2X（Vehicle to everything）環境において端末の移動性や実際の道路網を考慮した車両ネットワーク構築手法が提案されている．しかし，本手法では端末数の増加に伴い，ネットワーク構築に要する時間が大幅に増大する可能性がある．本稿では，道路情報を考慮したうえで計算量の増加を抑えた位置依存形P2Pネットワーク構築手法を提案した．

本稿では，ネットワーク型OT制御システムのアーキテクチャ設計および実装を行ったので報告する．ロボットの一連の動作をソフトウェアモジュールとして設計することで，制御やAI学習等の多様な処理をエッジとクラウドに跨って分散して実行することが可能となる．また，用途によって上記モジュールの様々な機能を組み合わせてアプリをパッケージすることで，多様なサービスを提供することが実現される．

※同時に投稿している「時空間ダイナミックフロー制御技術の遅延性能評価」の関連発表になります。並びでの講演順を希望します。

近年，位置情報を利用したサービス（LBS: Location-based service）が増加している．また，既存の無線通信インフラを用いて周辺端末との相互通信を実現する技術として，位置依存形 P2P通信基盤 G-LocON （Geo-location oriented network）が提案されている．筆者らは，G-LocON を用いたさまざまな LBS を提案しているが，それぞれ単一の機能のみの提供となっておりユーザの利便性は低い．本稿では，位置依存形 P2P における動的モジュールを利用した LBS 実現手法について検討した．

本稿ではプログラマブルスイッチと計算機を組み合わせて構築する Information-Centric Networking (ICN)ルータにおいて、テラビット/秒の速度で Data パケットを応答可能なキャッシュ (Content Store: CS) の設計を提案する。高速化の課題は、スイッチが本来外部へのパケット転送に割くべきポートの帯域を計算機上のCSへのデータ伝送に割く分フォワーディング速度を低下することであり、このデータ伝送量の削減手法を設計する。

ICNの導入に伴い，ISP間の交流トラフィックが変化し，ICN導入が各ISPの利益に影響を与える．筆者らはこれまでに，階層的なAS間トポロジ構造を対象に，ICNの導入が各ISPの利益に与える影響を分析し，ICNの導入を促すにはインセンティブが必要であることを明らかにしたが，インセンティブの付与法は未解決である．インセンティブ付与には，収益が増加するISPから増加収益の一部を徴収して基金を作り，収益が減少するISPに基金から補助金を付与することが有効である．そのためには各ASのICNの導入が他のASの利益に与える影響を明らかにする必要がある．そこで本稿では，各ASのICN導入が他ASの利益に与える影響を解析的に導出する．

Information Centic Network(ICN)は，コンテンツ主体のネットワークアーキテクチャであり，トラヒックの負荷分散やデータ取得を効率的に行う役割を持つため国内外で多く研究が行われている.
ICNでは，ユーザの要求頻度が高いコンテンツほど多くキャッシュが残り，転送効率が高くなる.
しかし，障害発生時のコンテンツ可用性の観点からは，より多くの異なるコンテンツをキャッシュすることが重要である.
ネットワーク障害が発生すると全体のキャッシュ容量の減少と転送ホップ数の増加が引き起こされるが，その影響の大きさは障害ノードの位置に依存する.
そこで本研究では，その影響度を事前に評価し，障害時でも転送時間増加を抑制できる新たなコンテンツキャッシュアルゴリズムを提案する.

TCP/IPにおいては複数経路でのコンテンツ取得を対象にResource Poolingが提案されている. これは, 一つの共有リンクを公平利用するというミクロな視点から脱却し, 複数経路上のリンク資源をユーザ間で公平利用するというマクロな視点での公平性の概念である.
近年, データ取得の効率化の目的から, コンテンツ指向ネットワーク(以下 ICN)アーキテクチャが注目されており, その一つに NDN(Named Data Networking)がある.
NDNの輻輳制御であるPCONを対象にした性能評価により, マクロな視点での公平性である Resource Pooling が達成されていないことを明らかにする.

コンテンツの名称をもとにルータでコンテンツをキャッシュし配信する情報指向ネットワークでは，誰もがPublisherとしてコンテンツをアップロードできるが，攻撃者が実在するコンテンツ名でfakeコンテンツをアップロードすることでキャッシュの機能を低下させるCPA(content poisoning attack)の問題が指摘されている．公開鍵暗号を用いたディジタル署名によりコンテンツの正当性を判断可能だが，認証局の職員が攻撃者と結託して公開鍵を書き換えることで，実在するコンテンツを騙るfakeコンテンツをキャッシュに注入する詐称fake型CPAは対策が困難である．そこで本稿では，登録データの改ざんが困難な分散型台帳技術のIOTAでコンテンツ名を管理し，詐称fake型CPAを未然に防ぐ方式を提案する．

センサから発生する多様なデータを活用して新たな価値を創造するサイバーフィジカルシステムが検討されている。我々はこれまでに広域に多数配備されるセンサ等から大容量のデータを効率的に収集する方式について検討を行ってきた。本稿では提案方式の有効性評価結果を報告する。

Internet of Things (IoT)の進展に伴い，多様な通信品質要求を満たすネットワークを提供するため，ネットワークオペレータは，ユーザデバイスの通信品質要求を把握した上でネットワークを設計・制御する必要がある． そこで，ネットワークオペレータが取得可能な暗号化されたトラヒックのヘッダ統計値とパケット送信数の時間変化を2段階で解析し，デバイスの機能カテゴリを推定する手法を提案した．しかし，デバイス毎にパケットの送信時間が異なるため，画一的な時間窓でのサンプリングによる特徴量抽出では，その多様性に対応できないことが課題であった．本稿では，トラヒックの周波数解析により，デバイスの周波数特徴量を抽出する手法を提案する．

将来，厳しい要件設定を持つアプリケーションの増加が予想される．例えばリモート音楽ライブでは，アーティストと大勢の観客との間で違和感なくインタラクションするため，多端末かつ低遅延が要求される．またVolumetric Videoのような大容量データの配信に加え，同期やレンダリング処理をするため信頼性を確保する必要がある．低遅延な計算機向けのインターコネクト方式にはRDMAの利用が検討されている．
本研究では，送受信端末近傍に配置したプロキシにRDMAマルチキャスト用宛先変換テーブルとヘッダ変換を行う宛先変換プロトコルを追加することで，RDMAにおける高信頼な1対多の通信方式の実現を目指す．

近年，IoT（Internet of things）デバイスを狙う攻撃が増加傾向にあり，今後も手法が明らかになっていない未知の攻撃が行われることが予想される．それに対し，著者らは，収集したトラヒックを用いて攻撃を検知するモデルを動的に更新し，未知の攻撃に対応する自己適応型IoTトラヒック異常検知システムを提案している．本稿では，上記のシステムにおいて，モデルの更新が検知精度に与える影響を解析する．

空間内に設置した無線センサノードが送受信する信号の受信信号強度に基づき混雑度を推定する手法が提案されている．これらの手法では，室内やイベント会場内などの開けた領域にセンサノードを設置し，定期的に制御メッセージを交換することで，各ノードが受信したメッセージのRSSIに基づき領域内の滞在人数を推定する．しかし，これらの手法によって，上述する領域が複数存在する建物のフロア全体など，広域な屋内空間内の混雑領域を推定するためには，各領域内に多数のノードを設置する必要がある．そこで，本稿では，低消費電力かつ広域通信が可能な無線通信規格であるLPWAを用いた低コストかつ様々な広域屋内環境に適用可能な混雑領域推定手法の実現に向けて，LPWAノードを用いたRSSIの計測実験を行う．

昨今，収集した情報に基づいて農業を行うスマート農業が注目されており，特に大規模な農場では有効性が高いと考えられる．大規模農場の一つであるアリゾナ州のピーカンナッツ農場は，1区画が約800m四方と広大であり， 多くの場所で移動体通信が不達かつ電源供給が難しい．本発表では，このような大規模農場向けLPWA（Low power wide area）センシングシステムを提案する．また，システムの基礎的な実装を行い，通信実験の結果を解析する．

近年IoT向けの無線通信技術として，LPWA (Low Power Wide Area)の一種であるLoRaが注目されている．920MHz帯を利用するアンライセンス系であり，低コストでの導入が可能であるLoRaは低消費電力で広範囲通信が可能であること特徴とし，環境モニタリングのような屋外でのセンサーネットワークに適している．LoRaを用いるネットワークとしてLoRaWANが定義されているが， 実環境の利用においては，山や建物などの障害物より電波環境が悪い場所があること，ALOHA方式であることによる通信衝突が通信の信頼性を低下させてしまうことが課題である．本稿ではこれらの課題に対し，LoRaの基地局であるLoRaゲートウェイを冗長構成とし，MAC層にTDMAを適応した信頼性向上の手法を提案する．

近年，IoT(Internet of Things) 技術への関心の高まりにより，大量のIoTデバイスが接続される大規模なIoTシステムへの関心が高まっている．これに向けて，MQTTを活用した大規模且つ広域にまたがったIoTシステムの実現に向けた研究が多方面で行われている．著書等は，複数のMQTT Broker間の連携のために，DDS(Data Distribution Service)の活用を検討している．
IoTデバイスより周期的にデータを通知するIoTシステムでは， 定常時においてもReliabilityを提供するQoSクラスにてIoTデータの転送を行う場合，信頼性確保のための確認応答による制御メッセージによるオーバヘッドが課題となる．これを解決するために，本稿では，送信モードの導入による，IoTデータを確実に転送･交換する連携方式の実装について述べる．

多数のIoT(Internet of Things) デバイスやそれらが生み出すデータをサーバで管理しようとすると，サーバに多大な負荷がかかる可能性がある．このため，P2P 型ネットワークを用いたIoT プラットフォームが注目されつつある．Skip Graphは範囲検索が可能な，IoTプラットフォームに適したP2Pネットワークであるが，データの変化によりキーの更新とそれに伴うSkip Graph の再構築が発生し，安定した検索ができなくなる可能性がある．本稿では，キーの更新によるSkip Graph の再構築を抑制する手法を提案する．

交通事故は年々減少傾向にあるものの，今尚年間30万件を超える交通事故が発生している．本研究では，道路特性に基づく事故リスクに応じた歩車間危険通知手法を提案する．本システムでは，歩行者が保持する端末や車両に搭載された端末を用いて，位置情報に基づくP2Pネットワークを端末間で構築し，周辺端末情報を取得する．また，各端末は道路情報等を管理するサーバから，各端末が走行中の道路ID を取得する．これにより，危険性を判定するために，デジタル道路地図から道路特性を特定することで，より状況に即した危険通知を実現する．結果より，移動予測領域内に存在する端末同士でP2P通信を行い危険通知処理が動作していることが確認できた．

都市部などでは，防犯や防災などの地域の見守りを互助により実現していた地域コミュニティの衰退が問題となっている．本研究の目的は，端末に搭載したエージェントが自律的に連携するエージェント型IoTにより，様々な場所に設置済みのカメラを，その管理者のプライバシーを考慮することで利用可能とし，見守りを行うことである．本研究では，カメラや見守り対象者の携帯端末に疑似的にエージェントを搭載して本システムの動作を確認し，プライバシーに基づき情報の公開範囲を決定できたことが確認された．本研究の結果から，プライバシーを考慮しながら都市にあふれるカメラ端末を利用することにより，広範かつ柔軟な見守りが実現できると考える．

世界中の処理されるデータの量は大幅に増加しており、Webサーバへかかる負荷をどのように管理し、通信遅延を減らすか等の問題が重要になっている。そこで、物理的に近い距離のサーバからキャッシングされたデータを提供できるCDN(Content Delivery Network)のような技術を利用し、このような問題に対処する方法が現在多く使われている。本研究では、P2PネットワークのIPFSを用いることによって、サーバにかかる負荷を減らし，高速なWebアクセスが可能なシステムを実現した。

インターネットの通信量は爆発的に増加している．中でも少量のデータ通信が多量に発生するセンサデバイス等の増加が著しい．少量データ通信の増加により，パケット処理性能の高いルータが要求され，設備コストの増大を招く懸念がある．パケット数を減少させる方法として，パケット集約/分割技術を用いる方法が検討されている．
　我々は，より多くのパケットを集約できる集約パス決定アルゴリズムを提案してきた．このパケット集約を実現するには，集約／分割機能を有するルータを設置する必要があり，設備コストの増加を伴う。このため，少ない集約ルータの導入でより効果を上げることが重要となる．このための提案とその効果についての評価結果を報告する．

量子インターネットの核となる技術は、量子もつれ状 態にある量子を離れたノード間で共有することである。 以降、これを単に量子もつれと呼ぶ。量子もつれの生成 確率は距離に応じて指数的に減少するため、量子スイッ チ（スイッチと呼ぶ）上のエンタングルメントスワッピ ング（スワッピングと呼ぶ）を利用し、遠距離のノード 間に量子もつれを生成する方法が考えられている。 量子スイッチにより複数のユーザー間に量子もつれが 生成できるようになったことにより、量子もつれ生成の ために経由するスイッチを決定する経路制御問題につい て多く議論されている。多くの研究は、量子もつれのス ループット、つまり量子もつれの生成確率を指標にアル ゴリズムを設計しているが、スループッ トと量子もつれが生成できたノードペア数の間には相反 する関係が指摘されている。本稿では、これらの関係を 最適化モデルを用いて調査する。

通信キャリアでは、法人向け、マス向け、モバイル向けなど、用途の異なるネットワークサービスを複数提供している。このように複数のサービスが併存する場合、これらを単一のネットワークへ集約することは、コスト低減の観点から望ましい。そして、トラヒック分布予測に基づいて中継リンク帯域を決定することは、設備コストを抑えるために有効な手段である。
本研究では、トラヒック分布との相関を高める特徴量エンジニアリングを提案する。トラヒック特性が異なるサービスの混在するネットワークに対しても、高い精度でトラヒック予測ができることを示す。

近年，演算装置の高速化や小型化により高性能なIoT家電やウェアラブル端末の普及が進んでいる．それに伴い，新たにエッジコンピューティングや連合学習（Federated Learning）というデータ処理の手法が提案されている．連合学習は分散型機械学習の一種で，クライアントの入力情報をサーバが直接収集しないという特徴がある．そのため従来の集権型機械学習と比べて情報漏洩の危険性が低く，医療用機器などの実用分野で活用が期待されている．本研究ではエッジデバイスの通信路の条件を変えて連合学習の実証実験を行い，通信時間が学習全体に及ぼす影響を考察する．

無線センサネットワーク（WSN：Wireless sensor network）で収集した情報は，サーバで機械学習により処理されるため，サーバへの負荷集中が懸念される．これに対し，機械学習の演算処理を分割し，各ノードに割り当てる手法が提案されているが，経路構築については未検討である．本稿では，WSNにおいて動的に中継経路を選択可能なOpportunistic routing（OR）を用いた機械学習の処理分割割当手法を提案している．

IoT（Internet of things）デバイスの急速な普及に伴い，それらを狙う攻撃も日々増加し，多様化している．こうした様々な攻撃に対し，IoTトラヒックの異常を検知するモデルを作成し動的に更新することで，柔軟に対処することが可能になる．このシステムを実用化する場合，地理的に分散した複数のゲートウェイ上で収集したトラヒックを用いて連合学習を行うことで，検知精度の向上と異常トラヒックの早期検知が可能になる．しかし，信頼性のないゲートウェイによるモデルの改ざんや，毒データの混入といったリスクがある．したがって本稿では，ブロックチェーンを用いた異常検知モデルの分散管理手法を提案する．

センサデバイスが普及したことによって，大量のデータを取得及び分析し，データに基づいたサービスの提供が可能になっている．
データの分析には計算施設を用いることが多いが，施設の利用が増えると消費電力の増加が問題になる．
そこで小型端末間で計算処理を分散できる連合学習に着目する．
本稿では，連合学習の中でも特定のエリア内の情報をアドホックネットワークによって共有して学習する，ユーザ参加型連合学習を実機実装した．
実装実験ではユーザが学習に参加及び離脱する可能性を考慮し，その際の学習性能を評価した．

近年，従来の機械学習におけるサーバへの集中的な負荷を避けるため，連合学習のような分散機械学習が注目されている．しかし，機械学習には膨大な計算が必要とされるため，性能の低いデバイスを連合学習に参加させることは困難である．これに対し，筆者らは，機械学習モデルの圧縮技術である蒸留を用いることで，従来の連合学習よりも低コストかつ低通信量な学習を実現した．本稿では，蒸留を用いた連合学習において，機械学習モデルのサイズが学習に与える影響について解析する

分散型機械学習（DML: Distributed machine leaning）を用いて，ある地域に位置する物理的に近い端末間で直接通信により協調して学習する手法が提案されているが，この手法では，協調する端末を決定する手法は検討されていない．実環境で用いるために，適切に選択した協調端末群がDMLを実行する手法を検討する．協調する端末を選択するために，位置情報を用いた管理サーバを利用する．管理サーバは各端末のアドレスと位置情報を管理し，端末からのDML協調要求に応じて，要求する端末と距離が近い周辺端末を選択する．サーバはその結果を端末に渡し，該当する端末とDMLを実行する．これによって，適切に選択された端末同士でDMLを実行していることが分かった．

複数の予測手法を組み合わせる事で，単一手法より多くの劣化要因を考慮した劣化リスク判断の手法を提案し，提案手法を用いた実験を行った評価結果を報告する．

本稿で提案する方式では，光伝送ネットワークにおけるネットワーク故障発生時において，光パスの属性の考慮を行い光パスの再設計を行うことで，災害・故障発生時における波長リソース利用状況の均一化を目指す．提案方式の性能をシミュレーションにより評価し，提案方式の適用により波長リソース利用状況の偏りが低減することを示す．

コアネットワークは，ルータやスイッチ等の転送装置が形成する転送レイヤとその伝送路を提供する伝送レイヤで構成される．転送レイヤを重畳する伝送レイヤでの障害は，上位レイヤにおける多重故障を引き起こす可能性がある．本稿では，コアネットワークの多重故障に対し，段階的に故障箇所が復旧される想定のもと，途中の各復旧工程におけるトラヒック交流の回復を目的とした復旧経路の算出を考える．そして，トラヒック回復率を考慮した対地ごとの復旧優先度に基づく復旧経路算出手法を提案する．

交換機の維持限界等の理由からIP網への円滑な移行としてメタル回線を維持し，メタルからIPへの変換装置を介して電話端末をIP網に収容する方式が考えられている．本稿では，IP-NW装置や仮想化技術により運用が複雑化するIP網上での課題を取り上げ，その解決方法としての故障個所推定方法の一 提案を行う．

様々なハードウェアで実現されるパケット処理等の通信機能をアプリケーション側が用途に応じて柔軟に選択して利用する通信機能向けミドルウェア技術の研究を進めている．
本稿では、最小限の改造で柔軟な機能改造を実現することを目的に，ネットワークOSにおける複数アプリケーションからのテンプレート化した一括設定において，順序性を含めた整合性確認の実現方式を検討した結果を報告する．

複数のルータ等の通信機器を系としてまとめて管理するため，ネットワークコントローラからそれぞれの機器へ必要な設定情報（config）をOSSの自動構成ツールであるAnsibleを用いて自動的に投入することが提案されている．Ansibleには，異なる複数の通信機器へ汎用的にconfigを投入するモジュールが用意されている．本稿では，ネットワークコントローラで当該モジュールを活用する場合に，通信機器への自動config投入時間を短縮する手法を提案する．

ネットワーク装置は,製品のEoL等により後継機種への移行が必要である.また装置移行は,お客様影響を考慮し,夜間帯に切替工事を実施する.前回の発表(ネットワーク装置の段階的移行方式)では,切替工事の切替工程部分の効率化を論じたが,新たな装置導入時の切替工事では切戻しとなるケースが多く,切戻し工程も対策を講じる必要がある.そこで,今回は切戻し工程に着目した一検討を行う.

通信装置の障害発生時には復旧のために通信装置のバックアップコンフィグが利用される。しかし、バックアップからの復旧ではバックアップ作成以降の設定変更を反映出来ず、運用の継続に問題が発生する。
設定差分に着目して正常状態への復旧方法を3方式提案し、適切な方式見極めの為に平常/復旧時の処理について定性評価を行った。

近年の光伝送システムの大容量化・広域化に伴い光伝送システムにおける故障の影響規模は増大しており、より高い信頼性が光伝送システムに求められるようになってきている。本発表では、Q-dropと呼ばれる故障予兆の検知を目的とする。Q値は波長数の増減や温度によるファイバ特性の変化によって時間的に変動するが、従来手法ではこの時間変動に起因した誤検知が発生する。そこで、Q値の一階差分系列データに対して閾値判定を行う手法を提案する。提案手法では、Q値の時系列データを一階差分系列へと変換することで時間変動成分が取り除かれ、誤検知なくQ-dropを検知できることを確認した。