電子情報通信学会会長
1976年早稲田大学理工学部電子通信学科卒業。1978年早稲田大学大学院理工学研究科修士課程修了。同年日本電信電話公社入社。伝送システム研究所主幹研究員、技術調査部担当部長、アクセスサービスシステム研究所担当部長を経て、2003年アクセスサービスシステム研究所所長、2007年情報流通基盤総合研究所所長、2009年取締役研究企画部門長、2012年常務取締役研究企画部門長、2014年代表取締役副社長 研究企画部門長。本会において、編集理事、東京支部長を歴任。現在、本会会長。本会功績賞、桜井健二郎賞、文部科学大臣表彰科学技術賞等を受賞。電子情報通信学会フェロー。
電子情報通信技術は、いまや経済活動、社会活動の不可欠な基盤になったと言っても過言ではないと思います。一方、技術発展の方向性、電子情報通信市場の環境などは大きく、かつ急速に変化しています。このような状況変化は、これまで当たり前であった境界が変化しているとも言えます。電子情報通信学会が、このような状況変化に対応し、更に発展していくことを期待しています。
総務省政策統括官（情報セキュリティ担当）
８４年、郵政省（現総務省）入省。郵政大臣秘書官、在米日本大使館ICT政策担当参事官、総務省総合通信基盤局料金サービス課長、同事業政策課長、情報通信国際戦略局情報通信政策課長、大臣官房企画課長、大臣官房審議官（情報流通行政局担当）、内閣審議官・内閣サイバーセキュリティセンター副センター長、総務省情報通信国際戦略局長などを経て、１７年７月より現職。著書に「ミッシングリンク～デジタル大国ニッポン再生」（１２年７月、東洋経済新報社刊）など。
IoT化の進展により、リアル空間とサイバー空間の一体化が進み、データの利活用が経済成長をもたらすデータ主導社会が到来しようとしている。本講演では、データ主導社会の実現を加速化するための様々な国の取り組みを紹介しつつ、成長戦略をはじめとする政策の方向性を展望するとともに、同時にますます重要性を増すサイバーセキュリティ政策の動向について概観する。
東京電機大学 システムデザイン工学部 教授
1986年東京大学理学系大学院修士課程修了。
同年日本電信電話（株）入社。
神経科学、パターン認識、機械学習、画像処理、言語処理などの研究及び研究推進に従事。
NTT理事・コミュニケーション科学基礎研究所所長を経て、2017年9月より現職。
博士（工学）。電子情報通信学会フェロー。
国立情報学研究所客員教授。東京大学非常勤講師。
JST CREST「知的情報処理」「共生インタラクション」アドバイザー。
「超スマート社会」は早晩到来します。だがその具体的な姿はまだ見えていません。剰余が許容されていた高度成長期と異なり、本格的な人口減少と少子高齢化の時代を迎えている今、それは選択の問題であるとも言えます。
そしてその選択は、技術開発、研究開発、高等教育の戦略的運営にも関わってきます。それを担うべき真の専門家集団の一員として、技術全体を俯瞰する力、技術革新の起点を掴む力を培っていかなければなりません。